ネットでスニーカー選び

春になってきて心もウキウキとしたので今週末にお買いものでも行こうかと計画中。
何を買おうか迷うところだが、当初の予定ではプロケッズロイヤルのネイビーブルーに
しようかと思ってた。

コンバースのオールスターのようなデザインのスニーカーっす。
何となく春らしくていいかな的な調子の良い思いつきですが、

コンバースのオールスターと定価はほぼ同じ値段ですがプロケッズは安くはならない。
約6000円前後。普通のスニーカーの方が安いものがいっぱいある。こりゃ困った。

楽天の売れ筋スニーカーランキングではド定番のスタンスミスが第一位で後はニューバランスとか
ナイキのエアフォースとか並んでる。
アディダスのスーパースターが200位に入っていないのが意外だった。2015年4月現在。

ネットを参考にしてスニーカーを選ぶのには種類が多すぎて無理があり過ぎる。
よって靴屋で決めることにした。

ネットで欲しい一足が見つかるまでに1週間はかかっても無理はない。

安倍総理の訪米を前に翁長知事と会談。

ロシアとウクライナを挟んでクリミアの独立からのロシア編入を巡り
米国政府は露に対して『力による変更は認めない』と豪語していたが結果的に
クリミアの住民投票により90％以上の独立賛成派が圧倒して独立が成立した2014年。

この米国政府の「力による変更は認めない」のフレーズがそのまま米国に向けられそうな
状況になりつつある辺野古基地移設問題だ。17日沖縄の翁長知事が首相と会談した。
前回の菅官房長官との会談では「粛々」の言葉を今後使わないとした国政側の結果しか
導き出せなかった。事実上政府自民党の辺野古移設を突っぱねた翁長知事の態度であった。

4月に予定されている安倍総理の訪問を前に沖縄県側と国政側が会談することは予定調和の域だ。
安倍総理の心中は如何にと思われるがもしかすると安倍総理は今回の訪米で新安保法の整備のため
とも噂されるように日米同盟関係の安全保障の問題で争点となっているこの辺野古移設について
アプローチがあると思われる。

もしも安倍総理が辺野古移設にＮＯと米国に発言した場合、日本側は同盟関係の不履行を起こしたことになる。
在日米軍基地の駐留に関して日本側はそれに代わるプランを主張しなくてはいけない。
今、米国が力を入れているのは安全保障上のデベロッパー関係における日本の属国化である。
中国でアイフォンが製造されているように日本は安全保障の面で大きく米国からのその役を担わなくてはいけない。
それは当然のように辺野古や現在の普天間基地では事足りない。

防衛大綱の見直しによりＯＤＡを受けることが出来るようになった米国だが、そこから更に日本の防衛省
関連の予算にメスが入ることも予想される。はっきり言って日本国内の対中国または尖閣諸島防衛のために
辺野古基地があるとの認識は間違いだ。オスプレイの時と同様に沖縄県外への編成になる可能性もある。

尖閣諸島問題は石原慎太郎の不法建設により身勝手に塔を建てたことと、一色正春元海保が何故か神戸の
海上自衛隊基地から尖閣諸島衝突事故の動画を持ち出し流出させたことの二つが自業自得となって
日本国内に振り掛かった人災として扱うべきである。sengoku38の一件ですな。

安倍総理にしてみれば、辺野古への基地移設と国防を扱う防衛省を天秤に掛けることになる。
それにしても防衛省は身の保身のためとはいえ、あまりにも安直な基地編成にかけてきたものだ。
尖閣問題の認識によってはもう少し大き目の内容でなくてはつり合いは取れないと思う。

ヒラリークリントンの選挙用キャンペーン動画

ヒラリークリントンの2016年大統領選挙に向けてのキャンペーン動画が
ロシアでは2013年にプーチン大統領が制定した同性愛を宣伝することを禁止した
法律によって１８禁指定がなされた。

ヒラリーキャンペーン動画にはあらゆる人々が新たなスタートを切る様子が
描かれている。そこには産休明けで職場復帰する人やガーデニングをする人や
子供の生まれる夫婦などが登場する。その中の一つでゲイカップルが結婚について
相談するシーンがあり、これが法に抵触するとしてロシアのテレビ・レインが18禁に
指定した。直接的にプーチン大統領から指示を受けて対応を行ったわけではない。

ロシアでは同性愛を禁止している。それはソドミーという昔からのロシアの慣行に
基ずくとしてこの法律を制定した。

直接プーチン対ヒラリーが対決したのではないが、意外と好きな政治の話題だ。
ロシア側としてみれば、米国民主党のヒラリーが大統領になることは決して嫌なことではない。
過去には2012年にバーグ条約で国際間の子供の不当な取り扱いを禁止する条約を
推進していたヒラリーがロシアから孤児を大量に引き受けるというアプローチをみせたが
ロシア側はこれを拒否した。

表向きはヒラリーの子供を保護するような姿勢と裏腹にロシアから子供を
米国が引き受けることは人種問題にも引っ掛かる恐れがある。もしも孤児の受け入れを
行いたいのならロシアから限定的に行うのではなく、米国のスタンスとして実施すべきだった。

そこのところヒラリーの甘さが目立つ。
ましてやプーチンがカダフィー大佐のリビアと関係を深める中でＮＡＴＯの空爆により
カダフィーを死去させた因縁はまだ払拭されていない。

そして中国に関連して米国民主党は歩み寄りを見せているが、共和党は未だ強硬な姿勢だ。
もしもヒラリーが米国の大統領になった場合、露中の首脳陣と対面できるかさえも危うい。
それほどまでにこのヒラリーという人物は対人関係での弱さがある。

そして最も米国政府がヒラリーを望む理由がかつての英国マーガレットサッチャー政権時代に
政治的な発言力を弱めてフォークランド紛争でアルゼンチンと一戦交えたように、戦火を政治的に
オブラートに包むための人選である事が色濃く出てきそうだ。

そうなると米国はヒラリーが大統領の場合は誰が国防長官の座に居るかが重要になってくる。
いよいよという感じになってきたが今のオバマ政権は弱腰とか何も結果が出ていないなどと
批判の声もあるが私の意見では良く８年間も大きな失敗をせずに継続的に活躍した大統領だと思う。

蔵王の噴火警戒

蔵王の噴火警戒

宮城県と山形県に跨る蔵王の宮城県側の五色沼とよばれる火口付近で火山性微動が頻発しており
専門家の話では近く噴火の恐れがあると指摘されている。

ココまで来ると予兆とか前兆ではなく、もはや火山噴火活動の一端だと思われる。この現象により
蔵王山は数年以内に噴火の恐れがあるとしている。必ずしも直ぐに噴火に結びつくわけではないようです。

もしも噴火した場合蔵王山は７４年ぶりの噴火となる。

あぁ懐かしい、個人的に蔵王スキー場には行ったことが有る、ゲレンデの両側を樹氷に囲まれた
樹氷原コースは幅が狭いが距離も長く老若男女が楽しめる緩やかなコースだ。その樹氷を見る為に
何本もリフトを乗り継いで行くに苦労したことも含めて思い出となること必至。

現在噴火警報が出ているのは蔵王山を入れて全部で１４か所。
今年に入って注意が高くなっているのは九州の阿蘇山とこの蔵王の二つ。去年噴火した長野県の
御嶽山は未だに噴火警報が続いている。

さてさて茨城鉾田の海岸にイルカが打ち上げられてこれが地震の予兆と見方が強かったのだが、
その直後には何も起こらず、まだ何か結びつく情報は見つからない。

同じく海洋性の予兆として3.11の前にカリフォルニアでのイワシの大量死が起こったことについて
今年はイワシの大量死はないが、例年になく、アシカが座礁して死亡する数が増えている。
アシカは深海に住むダイオウイカと同じくイワシを餌としており、イワシの数の減少にどちらも影響されて
いるものだと考えられる。

2015年の７月からは西海岸でイワシ漁が禁漁となる。其ればかりか今日本の台所事情でも
魚の高騰が問題となり、鰯ばかりでなく、あらゆる海に住む生き物が異変を起こしている。

４月１９日には新月で大潮です。

日本の対蹠地付近のサウスジョージアでは４月１４日にＭ５．１で深さ10㎞の地震がありました。
しかしそれに加え本来の対蹠地であるブラジルの沖合でも１３日Ｍ4.8深さ10㎞の地震がありました。

そんな感じで意外と地震の予兆とされる現象が多く確認されている状況ですが、コレだという
決定的なものはありません。もう少しこのような異常現象が増えるのであればその内のどれかが
予兆として怪しいかもしれません。

謎かけおじさん

謎かけおじさん。

必死の形相で自ら招いた窮地に溺れまいと無我夢中でもがく謎かけおじさん。
爛れた表情から露呈された無能さを隠すために韓国との相対性理論で浮力を
得ようと日夜を問わず嫌韓に走り、自暴を繰り返す謎かけおじさん。

どこまで続くか見ものだった謎かけおじさんの悪あがきも体力の消耗が激しく
肩で息をして涎を垂らす始末。
他人に押し付けがましく拡大解釈を前提とした自己肯定論に見ている人からも
嫌悪感を抱かれて、孤立感を深めるばかりの意識過剰が引き起こす被害妄想に加え
崩れた偽物詐欺の失敗に慌てふためいて自制心を完全に失う。

ネトウヨと指さされることを嫌い、「俺たちネトウヨの事をどれだけ理解してるのか？」
と既に議論の核心が抜けてネトウヨを煙たがる今の日本社会に対抗することが欲望となっている。
もはや解決不可能な日本の病理と化した社会現象。

夜道を餌を探し求める吠える野良犬のようにキムチの匂いを嗅ぎ分ける特殊な
嗅覚を発達させて大好きな謎かけに精を出す謎かけおじさんの目撃情報が後を絶たない。

謎かけおじさんの特技は比喩表現を超越した病的ロジカルの変換。
ネトウヨから保守派への乗り換えに失敗した田母神の都知事選の惨敗に行き場を失い八方塞がりの
中で自然消滅するであろうと思われたネトウヨが成仏できずに謎かけを生業にして生き延びる
ゾンビ化を果たした。これが謎かけおじさんの誕生秘話である。

ネット内の都市伝説として注意の必要な謎かけおじさん。くれぐれも若年者は謎かけおじさんに
遭わない方が身のためだ。

経済の視点をどこに置くべきか株価か将来か為替か国債か。

４月下旬の安倍総理の米国訪問に合わせて国内外の投資家の日本市場での整理が
徐々に進んでいるようです。ある程度この４月の値上がりの時期に合わせてならかの
変化が訪れることは多くの投資家にとって予想できたことだと思います。

さてさて日本の国債についてです。これを米国の国債の金利引き上げに合わせて
考えてみた場合、やはり連動性を持つものだと思われる。米国の金利引き上げが
現在考えられる最短での６月に実施された場合、

今の円安傾向は更に強まると考えられる。しかしこの問題でアベノミクス発動当初は円安は
日本経済にとって好材料との判断を下していた政府が手の平返しで流石のこの円安には辛抱が
切れて、今回の安倍総理４月の訪米によって為替円安の是正に向けて取り組みがあると見られている。

今の円安は昨年１０月の日銀黒田総裁が追加支援策として通称黒田バズーカによって量的緩和政策の拡大を
発表し日本株をそして国債を安値で買い叩くための為替変動であるにも関わらず、１ドル/１２０円台を
好材料とした似非経済学と海外ヘッジファンドに日本株を買われるのを容認した態度は例え重工業で好調を
みせていても将来的な負担に繋がることが明らかになりつつある。

どうみても2020年のオリンピック景気における円高状況を利用するための海外の金融テコ入れだ。
そしてこれは既に日本の短期国債に標準をシフトしていると思われる。

2014年の黒田バズーカ以来、海外のヘッジファンドは日本株をほぼ完ぺきに見極めた。問題となる世界経済の悪化
さえも日本にとっては好材料となり、世界経済の安全地帯としての役割を大きくしている。昨年の１１月に
ある海外のヘッジファンドは日本市場に５兆円規模の投資を決めている。これは日銀の７兆円規模の株式保有に
肩を並べるほどの株高の効果がある。

今、日本経済に最も幸いとなっているのが世界の経済成長の低下なのだ。やはり投資家は金融政策が効果を発揮している
日本市場に目を向けてくれている。

後はどこで投資家が株から国債に買い替えを行うかが問題となる。
そもそもこの金融バブルが起こったのは日銀の量的緩和政策と政府の消費税増税10％が対になる政策のセオリーを
壊して甘い汁の緩和政策のみを実施しているところに問題が有る。

これは海外ヘッジファンドからは生唾ものの政策だ。日本の緩和政策は無策のまま増量中ということになる。
なんとも恐ろしいアベノミクス。日本国内には税制として消費税増税10％の負担が残るが投資家にはそれが無い。
日本株を買う上でこの不安材料が無いのであれば当然買いに走るに決まっている。

何の為の金融政策なのかも解らないがその為に起きた副作用の円安為替さえも問題視しなくてはいけなくなった
安倍政権に将来的な展望は持てるか不安だ。

４月にＩＭＦのラガルド会長が再び新興国を中心とした為替不安が起きる可能性を示唆した。
日本にとっては世界経済の鈍化はプラス材料となってしまっている今となっては世界経済よりも投資家が
国債に走らないかが不安なところだ。なんとも贅沢な日本の悩みだ。これに対抗する処置が国債の低金利だけだと
流石に弱すぎる。

後々のスタグフレーションは置いといて直面している問題は株高と経済政策のどちらを見て好景気だと判断するかになる。
世界経済の鈍化も将来的にはやはり日本経済にとってはマイナスだと思う。

金融政策も世界経済の鈍化も経済の安全地帯の日本にとっては将来的な感覚をマヒさせてしまう。
少なくとも安倍政権は均衡財政で緩やかなインフレを基本としていない。

ヒラリー・クリントン氏２０１６年の米国大統領選へ正式出馬表明

ヒラリー・クリントン氏２０１６年の米国大統領選へ出馬表明

元米国大統領のビル・クリントン氏のファーストレディであったヒラリー氏(67)が
2016年の米国民主党から大統領選に出馬する意向を固めた。米国民主党からのヒラリー氏に
対抗馬となり得る候補者は少なく、事実上民主党はヒラリー候補で大統領選を闘うと予想される。

ヒラリーには2008年の大統領選でオバマ大統領をプロデュースしたコンサルティングチームが
サポートするとみられている。彼女のこの大統領選でのスローガンは「普通の人々を擁護」としている。
まぁ言いたいことは今の経済政策がお金持ちの富裕層に偏っているので一般人向けの政策を実施して
行きたいと意気込んでいるのようだ。

この辺りは前回の大統領選で失敗した教訓をもとにしているのだろが、前回の選挙戦に比べて
大分方向性を変えてきている。それにしても「普通の人々」ってアンニュイな表現なんだろう。

１９８１年のドナルド・サザーランド主演でロバートレッドフォード初監督の映画『普通の人々』は
主人公が弁護士で裕福な家庭のだが、ある事故から家庭崩壊が訪れて妻が家から出ていくという
ストーリーだ。オスカーで作品賞を受賞している。

もしもヒラリーがこの事を気にしているのならば、かなり気色悪く見える。オエッ～。

ハッキリ言って夫のビル・クリントンのお蔭で政治資金には困らないだろうが、実際の政策が
見えてこない。私は中身の無い政治家の一人だと見ている。問題は支持をしてくれる団体が幾つあるかだ。
しかし彼女が大統領になるチャンスは十分にある。それは彼女が女性である事が一番の理由だ。

黒人の大統領はオバマによって誕生した。
女性の大統領は米国ではまだ誕生していない。
ユダヤの大統領も誕生していない。

これだけの理由でヒラリーが大統領になるかもしれない程に今の米国政治は大味になっている。
後はインパクト勝負になっている。問題は彼女がベトナム戦争の反対派であり、ロックフェラーとも
仲が悪く、ネオコンとも仲が悪い。人気はあるようだが、実は四面楚歌の状況にある。

経済においてはＧＭの再建を託されたが、達成できずにオバマ大統領にその役を押し付けた過去がある。
そして最大のリスクとしてリビア大使館襲撃事件での関与が疑われて国務長官を辞任したキャリアを
有権者がどのように受け止めるかで結果が左右される。

日本から見たらば、経済政策では金を裏で渡せば何とかなりそうな存在でもあるので仕事はし易いと思う。
しかし安全保障の面では絶対に日本の負担が増大することは避けられないであろう。
ハッキリ言えばヒラリーは極左思想の持ち主で可能である限り米国が世界の警察として安全保障の面で
リードすることを嫌う、その為にアジア地域での軍再編を巡り米国は日本に駐留する米軍よりも
自衛隊との関連性を重視することが解る。

そして過去に彼女が退役軍人年金が財政の圧迫していると考えているように米軍自体も減少することが
予想されている。

日本はアップル社のデベロッパーを担う企業が多いように米国も安全保障の面で日本にデベロッパーとしての
扱いが妥当だと政策を企て見事な米国属国関係を作り上げるだろう。解りやすく言えば米国の子分ってとこだろうな。
その辺りも女性らしい考えだと思いますよ。ｗｗｗｗ

下手な手品に歓喜♪日銀の国債買いオペ

現在、日銀黒田総裁の追加量的緩和政策によって日本国債が８０兆円分買い取られている。
その分日本政府は財政を多く使えることになる。その代り日本の中央銀行ではその分国債を所持しな
くてはいけない。そしてその累積額が２００兆円規模になる。

黒田総裁が言うように物価上昇を達成しなければ、この日銀が保有する国債の負担が大きくなる。
表面的には日本の累積赤字が減ったようにみえるが実は日銀にその負担を回しただけで減ってはいない。
将来的には日銀が機能不全を起こすおそれもある。

まるで下手な手品を使って累積赤字が減少したように見える財政も借金を日銀に救済してもらう代わりに
消費税増税10％にするという赤字の負担を国民に擦りつける悪魔の契約だ。

安倍政権にしてみれば、汚名を財務省の消費税10％に押し付けることができるから無責任な経済政策と
言わざる負えない。結果としてアベノミクスによる金融市場への資金注入は国民の将来的な消費税増税に
よって賄われるものだと考えた方が理解が早い。

もしもこの政策が失敗した場合、物価上昇を伴わずデフレが響いた場合、つまりはインフレが持続しなかった
場合には国債の金利プラス物価水準低下が加味されて負担が大きくなる。

黒田総裁が国債に関して配慮しているのはこの物価水準だけである。必ずしもインフラが継続されるとは
発言していない。もしかするとインフラはオリンピックがあるから必然だと考えているかもしれない。

さらには東京オリンピックは２０２０年に開催だからそれ以降に日本国債を売却する場合には心配要素が多い。
これは国内の投資や多額の国債を抱える日銀に当て嵌まる事だ。そして政府にも財務省にも負担がかかる。
政府に国債を買い戻す経済力が必要になってくる。そしてそれが税収で賄われなくてはいけない。
これがオリンピック経済における株価の乱高下として現れる。

ましてや今現在円安状況であるが、オリンピックには恒例の為替高が起こるので、海外投資家からは今の
日本国債は人気の的だ今日本の国債を買っている海外投資家は為替の変動によって利益を上げる可能性が大だ
との見方だ。

これまで日本国債の格付けが高かったのは国債の多くは国内の投資家や銀行に買われていたからであるが
このアベノミクス以降は国債の所有者の一部が海外に流れる為に日本政府はその利権の為国債の価値を
保持しなくてはいけない。

次に日本株が暴落した場合には、それ程為替の円高が進まない可能性がある。それは海外投資家が
オリンピックを見据えて円安の状況で短期の日本国債に乗り換えて投資することを踏まえて日本円は
１２０円前後で推移するものと思われる。　為替に気を配ることもしてくるだろう。

これがラッスン・ゴレライの意味だったりして。ｗｗｗｗ

ゴラン高原をめぐるシリアでの争い。

米国ＧＥゼネラルエレクトリックは言わずと知れたロックフェラー系の電気関連の会社
ＧＭがゼネラルモータースで自動車関連を取り仕切るロックフェラー系で米国フォードはロスチャイルド
系である。おまけにコカコーラはロスチャイルド系でペプシはロックフェラー系列です。

世界経済を２ブンしてきた両社。

このＧＥは日本の原発に燃料を供給している会社でもあるのだが、この度残念な事に会社の金融部門を
全て売却しジェットエンジンとエネルギー部門に特化した経営改革を行うことを決めた。
その次の日に米国株が９０ドル以上も値上がりをする大躍進をみせた。
ＧＥが金融部門から撤退するやいなやの大盛況だ。この目の上のタンコブのようなＧＥって一体って
米国経済の何だったのだろうと開き直るような印象を持ってしまう。

ＧＥは2014年に白物家電をスウェーデンの会社に売却し事業の創世記を支えた家電業界から撤退を決めた。
正直にアメリカの冷蔵庫と云えばＧＥ社の冷蔵庫しか思い浮かばない程に有名過ぎる企業だ。
そのＧＥの冷蔵庫が無くなるのは寂しいがスウェーデンの企業がＧＥロゴを受けついて生産を続けるそうだ。

それにしてもロックフェラー系の企業は激し過ぎる変化だ。思い起こせば2014年にオイルサンド事業が失敗し
化石燃料からの撤退を止む無くした現実を前に今中東情勢でのシリア対ＩＳの対立がある。この問題を抜きにして
今のロックフェラーとロスチャイルドは語れない。

さてさて混迷を極める中東情勢のISイスラム国についてです。２０１３年にはシリア国内で
猛毒サリンが使用された問題で、国連は同年の９月にサリンの使用が確認されたと認めたが
これに対してロシア側はサリン使用は反政府側(IS)と主張した。米国はアサド政権側が使用したと
両者互いに譲らず、国連は結局どちらが使用したかには言及しませんでした。

今、世界中で非難を浴びているISイスラム国ですが、当初は今から約２年前までは反政府軍として米国の後方支援を
受けていた組織でもあります。要するに米国はISを使いシリア国内でサリンを使用しその疑いを
シリアのアサド政権側に押し付けて濡れ衣でシリアに軍事介入しようとしていたことになります。

これにはロシアの反米主義によってその陰謀が暴かれた重大事項であったが今となってはあまりどこも
腫れ物のように触れたかがらないようです。

2013年９月のサリン使用を巡る国連調査のちょうど一年後にはロックフェラーが化石燃料の利権から撤退を決めた。
そして2015年にはロスチャイルドがシリア国内のゴラン高原の石油採掘権を手に入れた。

以前のように石油を巡る争いはロスチャイルドの圧倒的な優勢の形で米国のロックフェラーは閉塞感を持っていた。
そこにヒラリーがロックフェラーを担いでシリアへ軍事介入する手立てを目論むが敢え無くロシアの前に失敗に終わる。

これがISを巡る当初の米国の陰謀であったと考えられる。

しかし失敗に終わったこのIS問題は火種をシリア以外の国に飛び火して中東全域にテロの戦火をまき散らしている。
これは元を辿れば米国の支配下にあった対シリア用のテロ組織ISをリサイクル的に別の分野で活用しようとする
米国の新しいプランのようだ。

この新しいプランはユーロを原油取引の決算に使用可能と前向きに考えていたリビアやイラクを潰した後
その矛先をユーロのEUに向けて発した米国の世界に対する暴挙だと思われる。厄介者になったISをユーロの中心国の
フランスにブッキングするための手立てである恐れがある。

クリミア問題ではNATO軍の指揮をドイツが取ったようにロシアとドイツを敵対関係にブッキングした米国は
フランスにも相応のスクラブを用意した。シャリルエブド襲撃事件により米国はイスラムとフランスの対立構造を
態と作り出したものだと思われる。

シリアのゴラン高原を狙ったロスチャイルドの顔に泥を塗る様な米国のスタンスは自ら画策したパワーゲームの内に
自滅するという事になった今、ユダヤのロスチャイルドに詫びるかの如く狙いをフランスに向けている。

フランスが過去のミッテラン政権時代に企業を国有化してユダヤに恨みを買ったことをシコリとしたかもしれないが
実はその裏ではリーマンショック時における仏国サルコジ大統領の米国ドル通貨に対する強硬な姿勢を根に持っていた
米国にも因縁がある。

結果的に原油取引におけるユーロ使用を巡り中東のリビアとイラクを撃破した後にユーロの主要国であるドイツとフランスを
国際情勢の混沌とした位置に向けただけのことである。

リーマンショックの後にロシアの通貨ルーブルの価値が下がったのは米国だけの手立てでは不可能だ。最悪の場合
米国がユーロ圏を脅してルーブルの価値を下げて世界恐慌のシナリオをロシアに押し付けた可能性もある。
何故米国の企業が倒産してロシアのルーブルの価値が下がるのかは実は経済論において一つの謎となり明確な答えがないのだ。
少なくとも欧州がロシア通貨ルーブルでの取引を敬遠しだしたことは確かだ。

つまりはコレです。ロシアのルーブル、ドイツとフランスのユーロ、米国のドルによる国際的な通貨基軸を中心とした
争いが再び始まる。そして最も米国が大切にしてきた英国との同盟関係にもシリア内のロスチャイルドの
ゴラン高原を巡り亀裂が入り、英国のポンドとの距離感が増すことで米国ドルは更に孤立感を深めていった。

米国ロックフェラーを担いで化石燃料の利権を巡る争いは最後の最後に古くからの友人である英国のロスチャイルドを標的に
したことで多くが破たんしこの影響で米国は将来的に苦しむことになるでしょうな。

ロスチャイルドがユダヤ系の英国紳士でゴラン高原の採掘権を持っていることを中心に考えれば、今のＥＵと米国とイスラムの
関係は非常に解り易くて経済に大きく響いてくる争いであることは想像しやすい。

米国がロシアとの新冷戦に本腰を据えるのはまだ早いようだ。もしかしてオバマ大統領の捨て台詞のように放った
「ロシアはただの石油利権の国」は事実上米国内の覇気をロシアから逸らすためのものだったかもしれない。
なかなかオバマも演技派だなぁー。

茨城鉾田市でイルカが打ち上げられる。

４月１０日茨城県鉾田市の海岸にイルカ１５０頭以上がうちあげられた。
この現象が3.11の前にも見られた現象でこれが地震の予兆ではないかと話題になっている。

専門家の分析ではイルカと地震に因果関係はないとされているが、考え方次第では
地震の影響により音響をとらえるソナーとしての器官が発達したイルカには敏感に感じる
何かがあるのではと考えられている。

イルカの異常行動の中には米軍の軍事的な行動に関与しているものもあるとされている。
潜水艦のソナーなどでイルカが方向認識を失い誤って海岸へ向かう場合もあるとされている。

ここ最近では日本列島で震度４を超える大きい地震は起こっていない。
3.11の前に米国カリフォルニアで起こったイワシの大量死につていはまだ確認されていない。
もしも今後カリフォルニアでのイワシの異常現象が起こった場合、今回の茨城のイルカと同様に
海洋性の予兆が二つ重なることになる。

最近は山形県の蔵王での火山性の地震が頻繁におこりこちらの方が警戒されていただけに
再び日本海溝から列島までの間に震源を持つ海溝型の地震に注意が必要となった。

これはかなり信憑性のある地震の予兆なだけに地震雲とはわけが違う。ここいらで更なる調査が
行政によって実施されても良いのではないかと思う。


約１年半地震の予兆に関してブログを書いてきたがこれ程までに影響の大きかった海洋性の予兆は
はじめてだ。もう少しこのイルカのうちあげられる現象の続報を待ちたい。