下の表は、世界の国内総生産（世界GDP）の総額と、その中の主要国の構成比をまとめたものである。この表から判断できることとして、最も妥当なのはどれか。
①日本のGDPはドルに換算した金額で2010年から2014年までの期間、毎年低下している。 ②2012年のフランスのGDPは、2011年と比べて構成比では下がっているが、ドル換算では増加している。 ③ロシアは2010年から2014年にかけてドル換算で約1000億ドル程度しかGDPが増加していない。 ④中国のGDPは2010年から2014年までにドル換算で2倍以上になっている。 ⑤アメリカのGDPはドル換算で2010年から2014年までの期間、毎年増加している。 ①2012年から2013年が怪しい（世界GDPが微増、構成比かなり減）ので、計算してみる（上から2けた）と、2012年は、74000×0.08＝5920。2013年は、76000×0.065＝4940。やはり減少。 ②これは微妙なので、上から3けたで計算してみると、2011年のフランスは、72800×0.039＝2839.2。2012年のフランスは、74200×0.036＝2671.2。減ってます。😵 ③これは、100億ドルよりもかなり多そうです。2010年のロシアは、65600×0.023＝1509（10億ドル）＝15090億ドル。2017年のロシアは、78000×0.024＝1872（10億ドル）＝18720億ドル。3630億ドル増。ただし、単位の10億ドルを見てない人は引っかかりますね。😢 ④2010年の中国は、65600×0.09＝5904。2014年の中国は、78000×0.134＝10452。2倍未満です。 ⑤世界GDPが増加で、アメリカの構成比も増加していれば、確実に増加しています。そうなっていないのは、2010～2011年だけ。
2010年のアメリカは、65600×0.23＝15088。2011年のアメリカは、72800×0.21＝15288。2010年は、少し多めに、2011年は、少し少なめになっているので、増加していると言えます。よって、正解は、肢⑤です。ここをポチッとお願いします。→
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下の表は、九州地方（沖縄県含む）の各県の刑法犯や交通事故に関する資料である。この表から判断できることとして、最も妥当なのはどれか。
①九州地方各県の中で、最も検挙率（検挙件数／認知件数）が高いのは沖縄県である。 ②人口が多くなると刑法犯認知件数も上昇する。 ③鹿児島県の交通事故発生数は九州地方地方全体の事故発生数の1割を超えている。 ④警察官1人当たりの交通事故件数が最も多いのは宮崎県である。 ⑤警察官1人当たりの人口が最も少ないのは福岡県である。 ①沖縄県は、約11000件の認知に対して、約4500件の検挙であり、50％には届きませんが、まあまあの実績です。 それに比べて、他の県はどうでしょうか？もっと優秀な県がありますね！ 長崎県は、ほぼ50％です。よって、これは、計算せずに切ってもいいと思います。念のために、計算してみると、
②人口が１番少ないのが佐賀県で、認知件数が１番少ないのが長崎県ということでダメ。 ③九州地方全体の交通事故発生数は、約101000件。（上から2ケタの概数で足した）
鹿児島県の交通事故発生数は、9200件ほどしかないので、1割未満です。 ④交通事故発生数を、警察官数で割ればいいのですが、全部計算する時間はありません。宮崎県は、およそ「5」。それより大きそうなのはないかな？とみていくと、佐賀県が怪しい。計算してみると、
やはり、佐賀県のほうが多いです。 ⑤人口÷警察官数です。福岡県は、510万÷1.1万＝約460。同様に、上から2ケタで割っていくと、佐賀県500、長崎県466、熊本県580、大分県570、宮崎県550、鹿児島県567、沖縄県540。 長崎県と福岡県の大小は、概数にしている関係で、もう少し精査がいるかもしれませんが、一応、福岡県が最も少ない。正解は、肢⑤です。 肢⑤が確実に言えることを、直接確認するのは時間と労力がかかりすぎますので、消去法で正解を見つけるしかないと思います。😢ここをポチッとお願いします。→
皆さん、こんにちは。前回、
ってやつを紹介しましたが、これは、三角形の頂点のうちの1つが、原点であるときに限るということでした。今日は、三角形の頂点が3つとも原点ではないときのお話です。例えば、
この場合は、3つの頂点のうちの1つを、無理やり原点に移動させます。
嫌がっている馬を、無理やり引っ張っていく感じですかねえ。当然、3点とも座標が変わります。こんな感じです。
よって、
ゆえに、
ってな具合です。では、練習問題です。2016.7.10の、神奈川県、横浜市、川崎市、相模原市の教員採用試験からです。
ということで、
この場合は、点Cを、原点に移動させるのが楽ですねえ。
よって、
正解は、肢②です。
http://moppy.jp/top.php?TwfKe128
皆さん、こんにちは。今日は、座標上での三角形の面積について説明します。まず、
だいたいの本には、こんな解説が書いてありますね。
7分の22が出てきた時点で、かなりやる気が消失するのですが、もう少し頑張って、
高校時代に、数学が得意だった人は、何が言いたいのか、もう分かっていますね！この問題は、ほぼ、暗算でできるのです。では、高校2年生にタイムスリップして、位置ベクトルで習った公式です。
ということで、こうなるのです。
それでは、１つ練習問題です。沖縄県の教員採用試験、小学全科からです。
慣れている人だったら、ここまでどうってことないのですが、慣れてない人は大変ですねぇ。ここからまた本に載っているようなやり方をするのはしんどいので、
正解は、肢③です。ええっ！たすき掛けの因数分解ができない？できるようにしなきゃいけないんだけど、この問題は、辛うじてクリアーできます。
便利な公式を紹介しましたが、この公式は、三角形の頂点のうちの1つが、必ず原点（0,0）でなければならないのです。頂点が3つとも原点ではないときは、どうすればよいのでしょうか？次回で説明します。ここをポチッとお願いします。
下の表は、全国の朝食を食べる児童、生徒の割合をまとめたものである。この表から判断できることとして、最も妥当なのはどれか。
①小学6年生、中学3年生ともに朝食を「全く食べていない」児童、生徒の数は減少している。②平成15年度と比べ、平成20年度における「あまり食べていない」中学3年生の数は減少している。 ③平成15年度の「あまり食べていない」中学3年生の生徒数よりも平成24年度の「どちらかといえば食べている」小学6年生の児童数のほうが多い。 ④全ての調査年度において「どちらかといえば食べている」中学3年生の生徒数は、「あまり食べていない」中学3年生と「全く食べていない」中学3年生の生徒数の合計よりも多い。⑤「毎日食べている」児童、生徒の割合は、小学6年生も中学3年生も調査年ごとに増加し続けている。 ①②③例えば、平成13年度の小学6年生全体の数と、平成15年度の小学6年生全体の数は、同じ人数だとは限りません。この表は、割合のみの表示なので、増加したか減少したかは不明です。 ④平成13年度…「どちらかといえば食べている」が18.2％。「あまり食べていない」と「全く食べていない」の合計が7.4＋5.6＝13％。以下も、同様に、
ということで、全ての年度で、選択肢に書いてあるとおりになっています。 ⑤例えば、22年度小6は89.0％で、24年度は88.7％と減少。他にも減少ありです。この選択肢が、「毎日食べている」児童、生徒の割合は、ではなくて、「毎日食べている」児童、生徒の数は、だったら、①②③と同じ理由でアウトなので、いきなり正解は④しかないとなるところでした！👻よって、正解は、肢④です。ここをポチッとお願いします。🙏
