大川原有重 春夏秋冬

人は泣きながら生まれ幸せになる為に人間関係の修行をする。様々な思い出、経験、感動をスーツケースに入れ旅立つんだね

宮崎市で夜の津波避難訓練

2012-12-03 18:20:43 | 学習
宮崎市で夜の津波避難訓練NHK
巨大地震が夜間に起きて津波が押し寄せる恐れがあるという想定での初めての避難訓練が2日、宮崎市で行われました。
この訓練は、地区のほとんどが海に面していて海抜も低い宮崎市の赤江地区の住民グループが行いました。
訓練には住民120人余りが参加し、夜間に巨大地震が起きて津波が押し寄せる恐れがあるという想定で、避難場所への道順や明るさなどを確認しました。
住民たちは雨の中、傘をさして懐中電灯で足元を照らしながら足早に避難場所に向かいました。
そして到着すると受付で避難にかかった時間を記入しました。
中には避難するまで20分かかった人もいました。
消防署によりますと、津波を想定した夜間の避難訓練は去年の東日本大震災以降、市内では初めてだということです。
3人の子どもがいる主婦は「歩道のガードレールがない暗い道が特に心配だった。子どもや高齢者がいるので連れて来るのは大変だと思った」と話しました。
主催した赤江地域まちづくり推進委員会の佐藤純子部会長は「昼と夜は違うという声が聞けたのがよかった。犠牲者を出さないようみんなで取り組んでいきたい」と話しました。
12月03日 10時02分

携帯で避難情報伝達訓練

2012-12-03 18:19:35 | 学習
携帯で避難情報伝達訓練NHK
南海地震に備え、高知県の沿岸部に大津波警報が出されたという想定で、県内にいる人たちの携帯電話にメールで避難指示を伝える訓練が3日、一斉に行われました。これは、災害や有事の際に国からの情報を瞬時に伝えるJ-ALERTで緊急地震速報を伝える全国一斉の訓練にあわせて高知県や県内の市町村が独自に行ったものです。
訓練は、高知県内で震度5弱の地震が発生し、沿岸部に大津波警報が出されたという想定で行われました。
高知市の防災政策課が入る総合あんしんセンターでは、J-ALERTで緊急地震速報を受信したあと、職員たちが避難指示を伝えるメールを作成し、午前10時20分にメールを一斉に送信しました。ほとんどのメールはすぐに届きましたが、一部、届くまでに2分から3分ほどかかったケースもありました。
県によりますと、今回の訓練では県内のおよそ30万人の携帯電話に避難指示を伝える訓練用のメールが届いたということです。
高知市の防災政策課の片岡数一課長補佐は「多くの人たちにこうしたメールの存在を知ってほしい。私たちも南海地震が起きた場合スムーズにメールを送れるようにしていきたい」と話していました。
12月03日 13時52分

Jアラートの緊急地震速報訓練

2012-12-03 18:18:35 | 学習
Jアラートの緊急地震速報訓練NHK

災害や有事の際に国が衛星回線で情報を送り、自治体が防災行政無線などで住民に伝えるJーALERTを使った緊急地震速報の全国一斉の訓練が行われ岡山県庁でははじめて全職員が参加して緊急地震速報が出た際の対応を確認しました。
JーALERT、全国瞬時警報システムは災害や有事の際に国が警報などの情報を衛星回線で送り自治体が防災行政無線を自動的に起動させるなどして住民に伝えるものです。
3日の訓練はJーALERTが作動するかや緊急地震速報への対応を確認するため全国一斉に行われたもので、県内すべての市町村が訓練に参加しました。

このうち県庁では午前10時15分ごろ、試験情報を知らせるアラーム音が鳴ると、職員は机の下に隠れて身の安全を確保しました。その後、危機管理課の職員は県内の被害状況を確認するため市町村から被害の情報が集まる集中配備室に行き、対応を確認していました。
県庁の全職員が参加して緊急地震速報への対応を確認する訓練を行ったのは今回が初めてだということで職員はみな真剣に訓練に取り組んでいました。
県の危機管理課の小倉誠二課長は「初めての訓練だったが順調に行うことができた。今後は住民にも訓練を広げていきたい」と話していました。
12月03日 13時55分

電気料金1月値下げに

2012-12-03 18:17:19 | 学習
電気料金1月値下げにNHK

中国電力は、発電に使う石炭や天然ガスの価格が下がったことから、来年1月の電気料金を標準的な家庭で30円値下げすることになりました。
電気料金は、発電に使われる燃料の直近3か月の平均輸入価格をもとに、毎月、見直されています。中国電力は、来年1月の電気料金の算定基準となることし8月から10月までの燃料価格のうち、火力発電に使う石炭や液化天然ガスの価格が下がったことから、電気料金を値下げすることになりました。
標準的な家庭の1か月あたりの電気料金は、12月よりも30円下がって7183円になります。
これで電気料金は、5か月続けて値下げされます。

また、広島ガスも都市ガスの主な原料である液化天然ガスの価格が下がったため、来年1月のガス料金を値下げすることになりました。標準的な家庭の1か月あたりのガス料金は、12月より65円安い5982円になります。
ガス料金の値下げは2か月連続です。
12月03日 07時32分

敦賀原発断層調査結論出ず

2012-12-03 18:15:48 | 原子力関係
敦賀原発断層調査結論出ずNHK
国内で唯一、敷地に活断層がある敦賀原子力発電所で、国の原子力規制委員会は、専門家とともに2日間に渡る現地調査を終えました。原子力規制委員会の島崎委員と専門家のあわせて4人は、1日に引き続き敦賀原発を訪れ4000年前に動いたとされる、敷地にある活断層の浦底断層や、そこから枝分かれし、2号機の真下を通っている「D-1」という断層を中心に、地面を掘って断面を見る「トレンチ調査」の現場で調べました。国の指針では、活断層の上に原発の重要な施設を設置することを認めておらず、「D-1」断層が、浦底断層に引きずられて一緒に動くと判断されると、敦賀原発は運転が再開できなくなり廃炉になる可能性があります。
規制委員会の島崎委員は「D-1断層の上の地層が変形しているのは確かだが、浦底断層と一緒に動く証拠はない」と述べたうえで、「浦底断層との関係から断層が動くかどうかを見極めたい」と述べ、調査結果をもとに評価会議で議論する考えを示しました。
今回の調査で、島崎委員は浦底断層が過去に活発に活動していたことを確認できたとする一方で、D-1断層が連動するかどうかについては、今後の議論次第で電力会社に追加調査を求めたり、現地調査を再び行ったりする可能性も示しました。
島崎委員と専門家は12月10日に東京で会議を開き、敦賀原発の断層を評価することにしています。
12月03日 12時25分

電力需要予測に2週間先気温

2012-12-03 18:14:36 | 原子力関係
電力需要予測に2週間先気温NHK
寒さが厳しくなると電力の使用量が急増し、政府は電力不足が心配されるとしています。
このため気象庁は、通常は予測していない2週間先の気温を予測し、電力会社の需要予測に役立ててもらう取り組みを始めました。
全国のほとんどの原子力発電所の運転が停止している中、寒さが厳しくなると電力の使用量が急増し、政府は電力不足が心配されるとして、この冬沖縄を除く全国に節電を要請しています。
このため気象庁は、電力会社が電力需要の予測を立てる際に使う気温を、通常では予測していない2週間先まで予測する取り組みを始めることになりました。
具体的には札幌市や仙台市、東京、名古屋、大阪など全国12の都市を対象に、2週間先に予想される最高気温と平均気温、それに最低気温のそれぞれ最も低い値を予測し、電力会社が2週間先の需要予測をする毎週金曜日に提供します。気象庁はことしの夏の節電期間にも同様の取り組みを行っていて、この冬は、来年3月まで続けることにしています。
12月03日 09時56分

不燃がれきを秋田に運び出し

2012-12-03 18:12:55 | 学習
不燃がれきを秋田に運び出しNHK

東日本大震災で発生し処理が課題となっている不燃物のがれきを岩手県野田村から秋田県仙北市に運び出す作業が3日から始まりました。
不燃物のがれきが県と国の調整を経て県外に搬出されるのは岩手では初めてです。
岩手県では、震災でおよそ525万トンのがれきが発生し、このうち、およそ250万トンにのぼる焼却処分できない不燃物のがれきの処理が大きな課題となっています。
岩手県では環境省を通じて県外の自治体に受け入れの協力を求め、11月に、秋田県仙北市が野田村の5200トンを受け入れることを決めました。
そして、3日から野田村のがれき置き場で土砂に木片やプラスチックが混ざった不燃物のがれきをダンプカーに積み込んで運び出す作業が始まりました。
作業には秋田県と岩手県の職員が立ち会い、がれきが積まれたダンプカーの放射線量を測定して受け入れの基準を満たしていることを確認していました。
県と国が調整を行って不燃物のがれきを県外の自治体に搬出するのは岩手では初めてです。
岩手県環境生活部の金野重夫主査は、「秋田県の皆さまには可燃物に続いて不燃物も受け入れてもらってありがたく思っています」と話していました。
不燃物のがれきは、仙北市の処分場に埋め立てられることになっていて搬出作業は来年12月まで行われる予定です。
12月03日 14時15分

IAEA活動拠点県内設置方針

2012-12-03 18:11:34 | 原子力関係
IAEA活動拠点県内設置方針NHK

IAEA・国際原子力機関の天野之弥事務局長は、原発事故で広がった放射性物質を取り除く除染作業などを支援するため、県内にIAEAの活動拠点を設ける方針を明らかにしました。
これはIAEAの天野事務局長がオーストリアのウィーンにあるIAEA本部で1日、NHKなどの取材に対して明らかにしたものです。
このなかで天野事務局長は、「IAEAの知識と人材を提供し福島にしっかりと根づいた形で協力したい」と述べ、原発事故への対応を支援するため、県内にIAEAの活動拠点を設置する方針を明らかにしました。
IAEAの活動拠点には本部から派遣された複数の専門家が長期滞在し、原発事故で広がった放射性物質を取り除くための除染作業や、住民の健康調査などについて、技術的な支援を行っていくということです。
天野事務局長は、今月15日から福島県で開催される「原子力安全に関する福島閣僚会議」に出席し、佐藤雄平知事との間で協力文書を署名して、来年のできるだけ早い時期に活動を開始したいとしています。
12月03日 10時14分

「残留放射線」考える講演会

2012-12-03 16:51:42 | 原子力関係
「残留放射線」考える講演会NHK

原爆の放射線による健康影響について考える講演会が広島市で開かれ、広島大学の研究者が最新の研究成果をもとに「放射性物質を含む黒い雨などの『残留放射線』が被爆者の死亡リスクの増加に大きく影響している可能性がある」などと指摘しました。
講演会にはおよそ50人が集まり、広島大学原爆放射線医科学研究所の大瀧慈教授が、67年前に広島に投下された原爆による放射線の影響について、自らの最新の研究成果をもとに説明しました。
この中で大瀧教授はこれまで主な研究対象とされてきた原爆が炸裂した瞬間に出る「初期放射線」だけでは被爆者のガンの死亡リスクが増加する状況を説明することはできない、などと述べました。
そのうえで「黒い雨や地上に残った放射性物質による『残留放射線』は、これまでほとんど健康に影響を与えないと考えられてきたが、被爆者の死亡リスクの増加に大きく影響している可能性がある」と指摘しました。
講演を聞いた男性は「父親が、原爆投下直後に爆心地に入ったいわゆる『入市被爆者』だったので参加しました。今回の講演を聞いて残留放射線が健康に影響を与える可能性がよくわかりました」と話していました。
12月02日 07時50分

嘉田代表「再稼働ありえず」

2012-12-03 16:48:34 | 原子力関係
嘉田代表「再稼働ありえず」NHK
日本未来の党の嘉田代表は1日、東京都内で記者団に対し、原発の運転再開について、「再稼働には針の穴に糸を通すぐらい難しい条件があり、今の段階ではあり得ないし必要性もない」と述べ、反対していく考えを示しました。
この中で嘉田代表は、原発の運転再開について、「今は、公式な安全基準もできていないし、活断層の調査も不十分だ。それに根本の問題として廃棄物の処理の方法も国民に示さないと、未来の子どもたちに、つけを回することになる」と述べました。
その上で、「再稼働には針の穴に糸を通すぐらい難しい条件があり、今の段階ではあり得ないし必要性もない」と述べ、運転再開に反対していく考えを示しました。
また、現在運転している福井県の大飯原子力発電所について、記者団が、「『すぐに運転を止めろ』という声の受け皿になりうるのか」と質問したのに対しては、「選挙が終わって、きちんと信頼を得たら、その方向で動きたい」と述べました。
12月02日 09時24分

「東海大地震の危機」を予想する人々:それはあのカードにあった!?

2012-12-03 16:10:00 | 人工地震
とても興味深い文章なので全文紹介します。
笑い話だと良いけど…一応頭に入れておいた方がいいと思う。

「東海大地震の危機」を予想する人々:それはあのカードにあった!?より転載
みなさん、こんにちは。

私は最近「アダムスキー型円盤」で有名なジョージ・アダムスキーの本を読んでいるが実に興味深い。しかしこの話はまたいつかにしておいて、今回はこれまた実に眉唾もの、トンデモナイ、怪しい代物をメモしておこう。今回は妄想の類いだから、良い子の皆様や普通の人々はスルーパスを。


––––––––––––––

まず、東海地震がいつ来るか、という米シオニストNWOによって引き起こされると目されている巨大地震を警告する人々がいる。以下のものである。それぞれ一部のみ拝借引用しておこう。本文はそちらを見て欲しい。
2012年11月22 東海大地震の危機とは
 “国際評論家小野寺光一の「政治経済の真実」”2012年11月15日『野田解散の背景』
 なぜ、野田が本当に解散に踏み切るかを予測できていたかといえば、それは、東海大地震と関係がある。
 株の売買高を見ると、9月26日以降、急激にふくらみ、空売りが激増していた。ということは、ある勢力の人たちは半年以内に、大きくJR東海の株価が下がる、つまり東海大地震が起こり、株価が大幅に下がるだろうと予測している人たちがいるということである。

 詳しくは、ほかの株価なども見ればわかるが明らかに、東海地方に大震災が半年以内に起こることを前提とした奇妙な動きがある。
 ということは、このメルマガでもあつかってきたが地震は人為的にも引き起こせることから、ある勢力は、そうすることを決めていると思われる。となると来年の3月末までにその大地震が起こるとすると、米・イ○ラ○ルは今のうちに政権交代をさせておかないといけない。なぜかというといざ大地震がおきたら、もう衆議院解散などできないからである。

 そして、その大地震がおきたときに、陣頭指揮をするのは政治的には政権をもっている政党である。テレビの露出度が高くなるため、人気が出る可能性がある。
 であるから、地震を引き起こす軍事力をもつ国は、野田に「解散しろ」と強く命令するだろう。
 だから今回は、本当に野田は解散をするのだ。
 『国際情報の分析と予測』2012年11月14日付「TPPとオスプレイ:犯罪国家米国と犯罪組織国際金融資本に大東亜共栄圏はどのような罰を与えるべきか?」

 米国政府はTPP加盟強要・軽自動車規格廃止・米国製自動車輸入枠設定・簡保などの問題で日本側に理不尽な要求を突きつける。特にTPPは日本の国家主権を米国に譲渡するに相応しく、もし日本がTPPに加入したらISD条項によって日本の国民皆保険や鉄道輸送などの制度・システムは崩壊させられるだろう。多くの政治家が反対の声を上げている。しかし、野田首相・橋下大阪市長らはTPP賛成の意思を表明している。彼らはなぜこのような愚かな行動を取るのだろうか?

 その答えは簡単である。国際金融資本及び米国の国際金融資本系の有力者が、「TPPに加入しないと地震兵器などで日本人を大勢殺すぞ」と脅迫しているのだと思われる。寄生先の米国が破綻状態なので新たに日本に寄生することを狙っているのだ。もし日本人がNOと言えば、東日本大震災・阪神大震災・日航123便事故(地下鉄サリン事件も?)・SARS・HIV(ともに有色人種の人口を減らすための生物兵器)などの卑劣なテロを彼らが起こすことは目に見えている。
 しかし、日本の首相らがTPP賛成の意思を表明している限り、国際金融資本は自らのシンパを攻撃することはないので日本は安全である。

 いかがだろうか。妄想と一笑に伏していいものかどうか…。
 私は3・11の東日本大震災は、地震兵器によるものと思っている。直接にはアメリカが、その背後ではユダ金が諮ったものであろう。
 同じ「国際情勢の分析と予測」のコメント欄に主宰者氏が以下のように追加でしたためておられる。
 
「911って日本を狙ったものではないですか?」との質問に、

 「何度もこのブログで述べてきましたが、
 1995/01/17 05:46 (阪神大震災)
 2001/09/11 08:46 (アメリカ同時多発テロ)
 2011/03/11 14:46 (東日本大震災)

 西暦の奇数年、月日が奇数と11と0、時間が3で割って2余る数、分が46という奇妙な共通点があります。偶然このようなことが起きるのは一万分の一以下の確率です。恐らく同一犯行グループ(国際金融資本・イスラエル連合)による犯行声明だと私は考えています。」


 「なぜ国際金融資本がこれほどまでに全世界でテロ活動を繰り返しているのか? それは、彼らの存立基盤である米国経済が傾いているからに他ならない。恐らく米国政府の心ある人は日本やドイツやロシアや中国や北朝鮮などの反国際金融資本勢力と組んで、自国を一度崩壊させることで自国に寄生した国際金融資本を根絶することを狙っているのだと私は想像している。そして、その暁には国際金融資本の悪行が世界に公表され、彼らは全員が処刑されることだろう。それを恐れているからこそ彼らは今全世界でテロ活動を繰り返して脅迫を続けているのだと思われる。」(2011年11月28日付)

 「国際情報の分析と予測」氏は、日本は国際金融資本への抵抗の旗頭であるからこそ、彼らからの攻撃を受ける、というわけなのだろう。
 もしユダ金が崩壊するなら誠に願わしいことではあるが…。
 とはいえ、日本が地震兵器で狙われる危機が去ったわけではない。

こんな怪しい予測をしている人たちがいる。

さて、そこで、私はもう1つのまったく別の側面からくる怪しい話を取り上げる。以下のものである。これも本文はそちらを読んでもらうとして、一部のみ。
2012年05月29日23:44
イルミナティカードの解読に成功か?

※福島原発事故の予言カード


 上記の2枚のカードは、昨年3月11日に津波の被害によって破壊された福島原発事故の状態を予言したイルミナティカードです。今回の手紙の内容によると、この2つのカードの中にも「日付の暗号」が隠されているようです。

わかりましたか?

※逆さまにすると「311」が出て来る(赤い線)


というわけである。つまり、東日本大震災を黙示していたイルミナティーカードの背景のどこかに”それとなく”その日付が告知されていたというものである。これをもって、イルミナティーカードを解読したというわけである。

さて、そこでこのアイデアを私が別のものに応用してみよう。そうしたら「何が出るかな、何が出るかな?」というところである。以下のものである。


これは「関東大震災」を黙示していると噂されているイルミナティーカードである。銀座の和光堂
「震災と原発事故はイルミナティ・カードに予言されていた?」:もし東日本の人々が知っておれば?




が倒れる姿だと考えられている。

はたしてこの図の中に”それとなく日付が暗示されている部分”なんてあるのだろうか?ということである。そこで、いろいろと図を逆さまにしたり背景のエッジの形を調べてみたりしたが、よくわからなかった。

万策尽き、この図ではどこにも日付など出て来ないと思って最後の手段として、私がいつもNASAの惑星画像は隠蔽工作するための捏造トリックが使われている。それを見破るには、ネガポジを取れば良いと言って来たように、今回もこの「ネガポジ作戦」でいってみると、なんとそこにはくっきりと日付が浮かび上がったのである。それも堂々と大きな数字が。以下のものである。
ネガポジ


まあ、なんでもこじつけのように見えるかもしれないが、確かに「111」の数字が見えるのである。

そこで、来年の2013年と合わせてみると、なんと
2013年1月11日
という悪魔の数字が出て来るではありませんか?

いやー、驚いた。

そこで、最初の記事の話と合わせると、こんな感じになるだろう。
何度もこのブログで述べてきましたが、
1995/01/17 05:46 (阪神大震災)
2001/09/11 08:46 (アメリカ同時多発テロ)
2011/03/11 14:46 (東日本大震災)
2013/01/11 14:55 (新関東大震災)

 西暦の奇数年、月日が奇数と11と0、時間が3で割って2余る数、分が46という奇妙な共通点があります。偶然このようなことが起きるのは一万分の一以下の確率です。恐らく同一犯行グループ(国際金融資本・イスラエル連合)による犯行声明だと私は考えています。
ちなみに時刻については、和光堂の時計の「11時10分」か「14時55分」の2つの可能性があるらしいが、私は後者を取っておいた(その他の予言_不詳その1 NO n440016)。

最終処分場で市長らが署名提出

2012-12-03 16:00:00 | 原子力関係
最終処分場で市長らが署名提出より転載

放射性物質を含む焼却灰などを埋め立てる最終処分場の候補地に高萩市の国有林が提示されたことに反対して、高萩市長や住民の代表が27日、環境省を訪れ、計画の白紙撤回を求める市民ら6万人あまりの署名を提出しました。
茨城県で発生した放射性物質を含む焼却灰など指定廃棄物を埋め立てる最終処分場の候補地として、環境省がことし9月、高萩市の国有林を提示したことについて、地元では反発の動きが強まっています。
27日は草間吉夫市長や白紙撤回を求める住民で作る市民同盟会の鈴木直登会長が環境省を訪れました。
草間市長らは、高萩市や周辺の自治体で集められたのべにして6万3000人に及ぶ白紙撤回を求める署名と要望書を高山智司政務官に手渡しました。

会談のなかで鈴木会長は「問題を先送りすることなく、市民の思いを正面から受け止めてほしいほしい」と述べたのに対し、高山政務官は「我々としても重く受け止めたいと思います」と答えていました。
最終処分場の問題をめぐっては、高萩市より先に候補地に選定をされた栃木県矢板市も先月、署名を提出して環境省に白紙撤回を求めています。
会談のあと草間市長は「白紙撤回を求めていく上で、きょうはその大きな第一歩となった。選挙もあって国の顔ぶれもどうなるかわからないが、市としてはできることを精1杯やっていきたい」と話していました。
11月27日 19時26分 NHKニュース

住宅除染費の補助を拡充へ

2012-12-03 15:00:00 | 原子力関係
住宅除染費の補助を拡充へより転載

国の財政支援を受けて除染を行う「汚染状況重点調査地域」に指定されている那須町は住宅の除染を進めるため、町が独自に行っている費用の補助をこれまでの2倍の1世帯20万円まで増やすことになりました。
那須町では住宅の除染費用について8月から18歳以下の子どもがいる世帯を対象に10万円を限度に補助してきました。
しかし、除染費用は住宅1戸あたり数十万円かかり、個人の負担が大きいことから利用者したのは11世帯しかありませんでした。
このため那須町は住宅の除染を進めるために補助する額を現在の2倍の1世帯あたり20万円に引き上げることを決めました。
また、対象も18歳以下の子どもがいない世帯にも広げ別荘を除く町内の住宅、およそ1万戸にのぼります。
補助されるのは除染の効果が高い敷地の表面の土の除去や取り除いた土をシートで覆って保管する費用などで12月3日から受付が始まります。
那須町の高久勝町長は「これまでは町民が利用しずらいこともあったが金額を倍にすることで町内の除染が進むことを期待しています」と話しています。
11月27日 16時14分NHKニュース

新潟市、岩手のがれき返却へ 住民抗議で試験焼却を断念

2012-12-03 14:00:00 | 原子力関係
新潟市、岩手のがれき返却へ 住民抗議で試験焼却を断念より転載

 東日本大震災による岩手県大槌町のがれきの試験焼却を、住民団体の抗議を受けて断念した新潟市は27日、岩手県と協議し、がれきをいったん返却することを決めた。

 新潟市によると、返却時期と場所は未定だが、引き続き受け入れに向けて住民に理解を求める。篠田昭新潟市長は27日、市役所で記者団の取材に応じ「混乱を避けるためにいったん立ち止まり、粘り強く理解を広げるようにしたい」と述べた。

 今後も試験焼却に向けて取り組む方針だが、その日程は来年になるとの認識を示した。

2012/11/27 22:27 【共同通信】

<福島原発事故>「健康調査に不備」国連の専門家指摘

2012-12-03 13:00:00 | 原子力関係
<福島原発事故>「健康調査に不備」国連の専門家指摘より転載
毎日新聞 11月27日(火)2時32分配信
 東京電力福島第1原発事故被災者の健康を巡る問題を来日調査していた国連の専門家「健康を享受する権利に関する特別報告者」アナンド・グローバー氏が26日、東京都内で記者会見し「福島県の健康管理調査は(対象地域や項目の)範囲が狭い。子どもの甲状腺検査の診断書を受け取れない親もいる」などと問題点を指摘した。日本政府の反論も踏まえ来年6月、国連人権理事会に報告書を出す。

 会見では同調査のうち、県民の外部被ばく量を推定する調査の回答率が「わずか23%」と批判。一方、内部被ばくについて研究者間でも評価が異なるとして「政府は用心深い姿勢に立ち、長期間の調査を行うべきだ」と注文を付けた。同調査検討委員会が秘密裏に開いていた準備会(秘密会)を巡っては「専門家だけではなく地域社会も関わらなければいけない」とプロセスの透明化を求めた。

 また、日本政府に対し、避難か帰宅か避難者が選べるような経済的支援や、高線量地域の除染計画の明確化などを要請するとした。

 インド出身弁護士のグローバー氏は15日来日。同県や、自主避難者が多い山形県などで被災者らに聞き取りをした。福島県郡山市の男性(54)は同氏に、市が進める除染作業で▽住民の被ばく対策が不十分▽汚染土類の保管場所がない--と安全管理の不備を訴えた。取材に男性は「権利が侵害されている状態を第三者の立場から判断してほしい」と報告書への期待を語った。

 特別報告者は国連人権理事会に選ばれた独立専門家で、中立の立場で問題状況を調査・報告する。【日野行介、蓬田正志】