9.11について

2001年の9.11事件や、その他色々な感想、思い、などを書いていけたらなと、思っています。

9.11について <仮想通貨 暴落>

2018年01月17日 | 日記
とあるスナックで

コー
いやー、きょう仮想通貨市場が暴落だね。

仮想通貨市場に参加する人は、本当にいろいろ考えて、参加しなければならないということだと思う。

僕はこの人の意見に賛成だな。

やっぱり、宝くじを買う位の金額でいいんだと思う。

なくなってもいいんだというくらいの金額だな


小林
本当にそう思いますね。
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9.11について <貨幣の謎> 西部忠〔にしべまこと)著 その9

2018年01月17日 | 日記
とあるスナックで

小林
では、バブルという言葉がが使われるようになったイギリスの話ですね。 P-186

バブルの生みの親「サウス・シー・バブル・カンパニー」

オランダのチューリップバブル、フランスのロー・システムに続いて、次のバブルはイギリスです。

フランスでロー・システムがうまく行くかに見えた頃、イギリスでもそれを真似して国家の債務を奇跡的に返済しようという計画が練られていました。当時のイギレスはフランスとの長期にわたる戦争のために巨額の借金を抱えていました。国が債務返済に苦しんでいるのはさきほど見たフランス政府と同じですが、イギリスではこの債務をジェントリーや貴族が嫌っていたという点で違います。というのも、政府の借金は自分らが所有する土地を担保として借り入れられていたものであると考えられていたからです。政府債務の中でも特に99年間という超長期の年金公債は、所有者の同意なしに完済できない仕組みだったので、政府を悩ませていました。そこで一計を案じたのです。

大蔵大臣を中心とする財務担当者は、当時、「サウス・シー(南海)」と呼ばれていたカリブ海諸島、スペイン領中南米、太平洋諸島との貿易独占権を持つ会社設立を構想していました。この「サウス・シー・カンパニー(南海会社)」は悲惨な運命をたどり、後に「サウス・シー・バブル・カンパニー(南海泡沫会社)」と呼ばれることになります。そして、ここから「バブル」という言葉が生まれたわけです。

さて、元祖バブルの顛末は如何なものだったのでしょうか。
1711年、関連立法が制定され南海会社は設立されました。南海会社は、政府債務1000万ポンドを引き継ぐ代わりに、政府から南海の貿易独占権と年々の補助金を得ることになりました。
1719年には、さらに政府から各種の追加補助と利権を与えられ政府の残債を引き取るという条件で、新株の発行許可を申請しました。1720年2月2日、新株式発行案が下院を通過すると株価は129ポンドから160ポンドへと急騰します。これが上院を通過すると、390ポンドまで一気に跳ね上がりました。4月には、役員会で10%の配当が決議されたため、株価は400ポンドを超えました。あっという間に、株価は3倍以上にもなってしまったのです。

さらに5月には、一般大衆を対象とする初の公募が発表されました。ここには、例の年金公債をうまく引き寄せる次のような罠が仕掛けられたのです。募集期間の最初の一週間に年金公債を持ち込んだ者に対しては、1株375ポンドで割り当てられるというのがそれです。市場価格は、公募開始5日目まで495ポンドに吊り上げられており、公募のメリットは大きく膨れ上がっていました。そのため、残存していた年金公募の半数以上が株式と交換されたのです。

こうした投機的な株価上昇はなおも続きました。5月に550ポンド、6月に890ポンド、夏には1000ポンド寸前にまで達しました。人々がこれに次々と参加し、短期間のうちに大きな富を築いた成金を続出しました。

いかがわしい会社=バブル・カンパニー

この当時、「バブル」という言葉は、株価が実質的な資産価格よりも異常に高くなっている相場の状況を、表すものではありませんでした。アメリカ大陸西岸や南米といった地域の大部分では、スペインが領土と貿易に対する独占権を主張していました。したがって、イギリス政府が南海貿易の独占ををこの会社に許可したにしても、貿易独占の見通しは極めて怪しいものでしかなかったのです。イギリスの国旗を掲げて海をわたる貿易船が、スペイン艦隊により撃沈され海の藻くずとして消えてしまいかねないわけですから。

こうした南海会社のいい加減な事業内容もさることながら、これを模倣し便乗利益を上げようと、それこそ実体のない「泡のような」会社が次から次へと設立されました。こうした正体の定かでない、いかがわしい会社のことを「バブル・カンパニー(泡沫会社)」と呼んでいたのです。

その事業内容は、ほとんど冗談としかいえないものが多かったのです。笑えるところでは、「永久運動が可能な車輪の製造」、「水銀を純銀に変える事業」、「英国中どこでも出張サービスをする葬儀会社」など。極めつけは「最高の利益が期待される事業だが、その内容については後日まで発表を控える」というもので、「1株100ポンド、2%頭金支払い、年100%配当保証」という条件が付いたこの会社の株には、1日あたり1000株の購入申込みがあったといいます。こういった詐欺まがいの名目的な会社にも人々は大金を投じたため、実際、株価もあるところまで上昇しました。

1720年6月、ついにこれらの泡沫会社の設立を禁止する最初の「バブル法」が制定されました。ところが、こうした法律が議会を通過したのは、必ずしも無知でだまされやすい人々を悪徳商法から保護するためではなかったのです。南海会社に多額を投じていた議員たちが、ただ自らの利益を守りたいがためのでした。こうした泡沫会社が続々と生まれてくると、南海会社へ投資するものが少なくなり、株価が値上がりしなくなってしまうからです。

ご多分にもれず、ここでもこのバブル相場は一気に崩壊します。その原因が、インサイダー情報をつかんでいた投資家や目先のきく人々が売り始めたからか、あるいは、バブル法の効果が相場にマイナスに働き始めたからなのかはわかりません。あるいは、バブル法の効果が相場にマイナスに働き始めたからなのかはわかりません。何か小さなきっかけさえあれば、バブルは崩壊するのですから、その直接の理由を言い当てることはできません。

いずれにせよ、相場は天井をつけた後一旦下がり始めると、つるべ落としのようでした。9月175ポンド、11月135ポンド、12月124ポンド・・・。人々の信頼を回復するために、同社役員会は8月に次年度以降10年間5割配当を実施すると発表しましたが、もはや相場には何の効き目もありませんでした。株価は乱高下しながら急落し、結局、140ポンドで安定しました。これは高値の約7分の1の水準です。

バブルに振り回された天才たち

この相場に手を出した者の中に、万有引力の法則を発見した有名な物理学者であるアイザック・ニュートンも含まれていました。・・・(続く)。



コー
この人も、バブルにはまって、大損したみたいだな。だれでも、はまっちゃうんだな。

でもそこからこの人は、自分のいままでの学説を否定して、<100%マネー>を発表したんだと思う。なかなかできないと思う。
コメント
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