前回のブログで2023年とそれ以降の超過死亡の推移について記しました。今回はその補足的内容になります。厚労省が高齢者に対して「新型コロナ感染症の重要化予防効果」のみを頼りに定期的ワクチン接種を勧めていることは前回報告した通りですが、その根拠は非常に頼りないものです。統計上の重症化予防効果を維持するには、定期的にワクチンを打ち続けなければならず、打てば打つほど総合的免疫力が低下して他の原因で死亡する率が増加するのであれば、深読みするとワクチン接種で結果的に高齢者人口が減少することを厚労省が推奨していることになります。
厚労省の「使命は国民の命と健康を守ること」と大臣は明確に答えていますが・・・2023年以降も高齢者はワクチンを接種し続けている。
2023年の人口動態統計のまとめによる、年齢別死亡者率の推移表を見ると、22-23年で死亡者数が伸びているのは75歳以上の高齢者層（一番上のカラム）であることが一目瞭然で解ります。23年以降も定期的にワクチンを接種している人は65歳以上の高齢者では53％になることが12月17日参議院における川田龍平議員の国会質疑でも明らかになっています。前回のブログでも明らかな様に死因はがん、老衰と心疾患が増加しています。高齢で軽い風邪をこじらしたり、食欲が減って分からないうちに亡くなった場合はほぼ老衰と診断されます。老衰とつけがたい年齢の人が急に亡くなった場合は急性心不全です。
日本は死亡者数が増加したまま続いている。死因の内訳は、がん、老衰、心疾患が増加
死亡者の年齢分布は人口千人あたりの棒グラフで76歳以上の高齢者の増加が目立っていることが解る。
日本の死亡統計は2024年7月まで結果が出ていますが、Our World in Dataで示された最新の統計で、2015年から2019年までの5年間の死亡者数平均から、以降の各時期の超過死亡者数を出したものが、以下の図になります。米英、豪州、独仏は初期コロナ流行時の超過死亡が派手ですが、2023年以降は徐々に落ち着いてきている事が解ります。豪州は24年前半も超過死亡がありますが、23年から24年にかけては緑の日本の超過死亡が群を抜いている様に見えます。
日本以外の国はコロナ流行に伴う超過死亡が著明であったので2020年からの図が一般的
これを年毎に日米英独仏で比較したものが次の図になります。20年21年はコロナもワクチンも各国で盛んに投与されましたが、日本を除く各国は22年をピークにコロナ自体の流行はあっても超過死亡は減少しています。2024年のデータは年度途中のものの平均ですが、今後大きく変化する事はないでしょう。この明確な違いを高齢者へのワクチン投与以外の何で説明可能か知りたいところです。
2024年（途中まで）の平均を含む各国超過死亡の年毎推移は日本と明らかに異なる
参議院予算委員会で明らかにされたワクチン接種による被害認定数「何故これをトップニュースで報じないのだろうか？メディアで金をもらう諸兄は恥ずかしくないのか？」
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今までは、私としては
３０年前からの人為的CO2地球温暖化説と同じ資本主義の致命的危機を救うケインズ政策だと長い間信じていたが、・・・
中国武漢での都市封鎖から４年間の色々重要な事実が明らかになってきて、パンデミックやらｍRNAワクチン強制接種騒動の目的はドナルド・トランプ第４５代アメリカ大統領の再選阻止だったらしいのですから驚くやら呆れるやら。高偏差値の「知的エリート」エスタブリッシュメントの極悪犯罪にしても酷過ぎる。
あのお粗末な戒厳令クーデターの韓国大統領の愚行が子供の遊びに思える極悪犯罪ですよ。無茶苦茶にしても悪質すぎる愚行中の大愚行と言うか、総幼児化というか、何とも怖い話である
来年１月２０日からのアメリカ厚生省長官ロバート・ケネディジュニアの活躍（真相の解明と、関係者の処罰）が期待されます。