東京電力が電力業界での重要度を査定し、自民、民主各党などで上位にランク付けしてパーティー券を購入していた計１０人の国会議員が判明した。
電力会社を所管する経済産業省の大臣経験者や党実力者を重視し、議員秘書らの購入依頼に応じていた。１回あたりの購入額を、政治資金収支報告書に記載義務がない２０万円以下に抑えて表面化しないようにしていた。
また、東電の関連企業数十社が、東電の紹介などにより、多数の議員のパーティー券を購入していたことも判明した。
複数の東電幹部によると、東電は、電力業界から見た議員の重要度や貢献度を査定し、購入額を決める際の目安としていた。
２０１０年までの数年間の上位ランクは、
いずれも衆院議員で、自民では麻生太郎、甘利明、大島理森、石破茂、石原伸晃の５氏、
元自民では与謝野馨（無所属）、平沼赳夫（たちあがれ日本）の２氏。
民主では仙谷由人、枝野幸男、小沢一郎の３氏だった。
久々の雨が降っています
ここのところ全く雨が降っていなかったので、藁科川も枯れる寸前でした
３日ほど雨が続くようなので、水もだいぶ補充されるでしょう
これでひとまず安心です
雨が続くのも嫌ですが、降らなすぎるのも困りますね
１９８０年代に起きた電子手帳のブームを覚えているだろうか。評論家の竹村健一氏が「これだけ手帳」をはやらせたのも８０年台の初頭だった。その１０年後には、目的別のリフィルを差し替えて自分オリジナルの手帳を作れるファイロファックスなどのシステム手帳がブームになった。いずれもターゲットはビジネスマンだ。ビジネスマンにとって、手帳は常に仕事と暮らしに不可欠な存在なのだ。
さらに１０年後の２０００年ごろには従来型携帯電話が一般的なものとなり、そして、そのほぼ１０年後である今、これらの手帳的存在のすべてを集約しようとしているのがスマートフォンだ。アップルがｉＰｈｏｎｅを最初にリリースし、スマートフォンとはこうあるべきという姿を全世界に紹介したのは０７年なので、携帯電話がスマートフォンへと変身するちょうど中間期にｉＰｈｏｎｅが登場したことになる。
手帳には、情報を記録しておく役割と、頻繁に参照する情報をまとめておく役割がある。自ら記録する情報としてはスケジュールやメモがあるし、電話帳や住所録もそうだ。参照情報としては、いわゆる手帳の付録的なものがあり、どんな手帳にもちょっとした豆知識をまとめたページが付いている。
もちろん今も、書店や文房具店の店頭にはバリエーションに富んだ２０１２年用の“紙の手帳”が並んでいる。最近は４月始まりの手帳の需要も多いようなので、３月までは手帳やカレンダーのコーナーが混雑する。
ビジネスマンにとって、手帳は毎日の活動を支える重要な存在だ。だからこそ、今なおいろいろな手帳が売れ続けている。だが今、ぼくらはスマートフォンを手にいれた。これこそが何十年もの間、多くの人たちが待ち望んでいた理想の手帳ともいえる。
今年は新しく売れる携帯電話の半分以上がスマートフォンになる。電話と手帳が融合し、パソコン的な情報収集はもちろん、ゲームや音楽、動画を楽しめる。便利で楽しいアプリケーションを動かすためのプラットホームにもなる。肌身離さず持ち歩く、初めてのモバイルパソコンといってもいいいかもしれない。
電話機能が中心なら薄くて小さいほうがよかったが、持ち歩けるパソコンとしてなら、薄さや重さはともかく、サイズは少し大きめの方が何かと便利だ。今年はスマートフォンの画面サイズにも変化があるかもしれない。
通信の方式も、次世代ネットワークが広く浸透してスマートフォンを操作をより快適なものにするはずだ。ますます面白くなっていくスマホ・シーンを昨年以上に堪能したい。（山田祥平）
今年の最新情報
こんな風に書いた封書がラポーレに届きました。
これでも届くんですよね！
＊真似しないでね
今年になってから申し込みが増えています。
受け付けたのは10日からですが、既に6名も！！
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オウム真理教元幹部、平田信容疑者（４６）をかくまっていたとして逮捕された元信者、斎藤明美容疑者（４９）の所持していた健康保険証が波紋を広げている。「吉川祥子」として申請したにもかかわらず、正式に発行されていたからだ。身分証明となる保険証が偽名をもとに作られていただけに問題は根深い。
捜査関係者は驚きを隠さない。
「精巧に偽造した保険証かと思ったら、正規ルートで発行されたものだった。二度びっくりだ」
警視庁などによると、斎藤容疑者は整骨院で名乗っていた「吉川祥子」名義の健康保険証を所持。何と２０００年に全国健康保険協会が発行したホンモノなのだ。
斎藤容疑者の保険証は、勤務していた整骨院（大阪府東大阪市）を運営する法人が、最寄りの年金事務所に申請。全国健康保険協会大阪支部に書類が回り、同協会から発行されていた。
全国に年金事務所を展開する日本年金機構が説明する。
「申請は『資格取得届』の提出によって行われる。この際、住民票や戸籍謄本の添付は必要ない。事業主が本人確認を済ませて申請することが制度の前提。虚偽申請には罰則（６月以下の懲役か５０万円以下の罰金）が設けられている」（広報室）
保険証はたいしたチェックも経ずに発行され、斎藤容疑者は携帯電話の購入やレンタルビデオ店の会員登録、通院に使っていたのだ。
勤務先の整骨院は斎藤容疑者の保険証申請の際、住民票や運転免許証などで身元の確認をしなかったという。「大きな企業の健康保険組合なら転職の場合、前の組合から離脱した『資格喪失証明』の提出を必ず求める。しかし、事業主が中小企業だとこの手順が省略されてしまうことが多い」（社会保険労務士）と、申請段階で問題があったようだ。
また、斎藤容疑者が加入していた健康保険は「協会けんぽ」と呼ばれるもの。中小企業の従業員と家族が主な加入者。２００８年まで社会保険庁が「政府管掌健康保険（政管健保）」として運営していた。
ある企業の健保組合関係者が憤る。
「国は民間の組合には厳しいくせに、おひざ元の政管健保にはこれほど甘いとは。同じような不正発行は多数あっただろう。だから政管健保は慢性的な財政難に陥ったのではないか」
保険証について、滝本太郎弁護士に「驚いたことにもらえちゃったんです」と話した斎藤容疑者。「もらえちゃった」ケースはこれまでどれほどあったのだろうか。
いよいよ２０１２年に入った。
米ナショナル・ジオグラフィック誌によれば、同年中に地球が終末を迎えるという「仮説」や「予言」が８件もある。代表例が古代マヤ暦で、１２年１２月２１日が人類最後の日だという。
そんなバカな、そもそも古代マヤ文明はスペイン人の到来による自身の滅亡を予言できなかったではないか、と一笑に付すのが知性ある者の思考というものだが、年末に２０１２年の国際政治経済情勢を議論する某テレビの長時間討論番組に出たら、国際政治学者が盛んに「１２年危機」を唱えていた。
確かに世界政治の暦をみると２０１２年は特別の年だ。まず北朝鮮はかの将軍様金正日総書記の死亡を受けて、息子の金正恩氏による権力継承が本格化する。１月１４日は台湾総統選、３月４日ロシア大統領選、３月６日米大統領選前哨戦開始、５月６日フランス大統領選、１０月中国共産党大会で習近平体制に移行、１１月６日米大統領選、１２月１９日韓国大統領選とめじろ押しである。おまけに、日本では政局が一挙に流動化し、６月解散総選挙説が浮上している。
まさか権力者の交代が地球存亡の危機をもたらすわけではないだろうが、局地的な騒擾が世界危機に転化しうる。
まずは北朝鮮。権力基盤が弱い金正恩氏が父親の瀬戸際戦術をとって、核搭載可能な新型ミサイルの発射実験に踏み切るとか、飢えに耐えかねて大量の難民が中朝国境の豆満江や鴨緑江を渡り始めたら、中国軍が出動し、朝鮮半島情勢は一挙に緊迫化する。すると韓国ウォンが急落、続いて中国の不動産バブルを膨張させてきた中国系の投機マネーが一斉に逃げだし、不動産・株式市場が暴落する。株式市場の動揺は東京を含む東アジア全域に広がる。
台湾情勢からも目が離せない。台湾独立派の影響を受けている民進党総統候補の蔡英文氏が中国に傾斜する現職の国民党馬英九総統を破れば、台湾海峡は緊張しよう。中国が軍事行動を起こせば、上記のような市場波乱が中国はもとより東アジアに広がるだろう。
中国の胡錦濤総書記は２０１１年から「レームダック」（権力基盤の弱体化）のために、軍部を押さえられないのが実情だ。であれば半島や海峡情勢緊迫化を止められそうにない。
欧州のほうは、先の欧州連合（ＥＵ）首脳会議で英国を除いて合意した財政規律強化が進まないようだと、ユーロ危機再燃が不可避だ。大統領選を控えたフランスは緊縮財政をとりにくいし、ユーロの盟主ドイツはギリシャ、イタリアなどへの財政支援を拒む。信用不安のために資金調達できなくなった欧州金融機関は域外への投融資を引き上げる。特に韓国など東アジアは政治情勢不安からターゲットになりやすい。米国は内向きになっており、独仏に「何とかしろ」と言うばかりで、何もしない。
こうみると、今年の政治情勢の混乱は、結局、グローバルな株式など金融市場の波乱に行き着く。
財務省など官僚の言いなりのままデフレ・超円高不況を悪化させる政策しかとってこなかった野田佳彦政権だが、解散総選挙ともなれば危機管理すらおぼつかない。日本は世界のどの国よりもリーマン・ショックによる打撃を受けた。その二の舞いになりかねない。
阪神・淡路大震災から１７日で１７年が経過。断層を震源とする大地震の記憶がよみがえるなか、政府の地震調査委員会は先週、東海地震の発生確率が上昇したと発表。
その東海地震と連動して動くといわれる富士川河口断層帯が注目されている。断層上には東海道新幹線、東名高速など日本を代表する主要交通機関が走り、分断されると最大で約６兆円もの経済損失が予想されるからだ。
地震調査委は今年に入って国内の主な地震の発生確率を更新。東海地震は１年前と比べ、３０年以内の発生確率が１ポイント増の８８％になった。
この東海地震とセットで危険視されているのが、静岡県の富士川河口断層帯だ。同県富士宮市から静岡市清水区に至る約２６キロの断層帯で、ほぼ南北方向に伸びている。
政府の地震調査研究推進本部（地震本部）が２０１０年、同断層帯について「東海地震と連動し、大規模な地震が発生する可能性がある」との見解を公表。地震の規模はマグニチュード（Ｍ）８・０程度、最大震度は富士市や県庁所在地の静岡市などで６強が想定されている。
富士川河口断層帯について調査、研究を続けてきた静岡大理学部の狩野謙一教授（構造地質学）は、「（同断層帯は）単独で動くより、やはり東海地震と連動する可能性が高いとみている。以前からこの断層に着目したのは、まず非常に分かりやすい形で目視できること。そして、主要な交通機関が周囲に集中しているため、大きな経済的被害が予想されることだ」と指摘した。
同断層帯は真上を主要交通機関が横切っている。南から国道１号の富士由比バイパス、東海道新幹線、ＪＲ東海道線、東名高速、今夏に開通する新東名高速と、南北１０キロ以内に国を代表する道路、鉄道が集中。
東海道新幹線は１日あたりの輸送人員が３８・６万人、東名高速は全国の高速道路における貨物輸送量の２０・３％、旅客輸送量の１２・８％を占める。これらが地震の影響で不通となれば、東京と大阪を行き交うヒト、モノの流れが滞るわけだ。
政府の中央防災会議では、東海地震の発生で東西の交通が寸断された際の被害額を算出している。それによると１日あたり、高速道路などの道路は９２億円、新幹線などの鉄道は５０億円の損失が出る。東名高速はトラック輸送、ＪＲ東海道線は貨物列車による物流の要だけに、被害は深刻だ。
阪神・淡路大震災では、復旧まで山陽新幹線は８１日、高架橋が横倒れになった阪神高速３号神戸線は６２３日かかった。単純にこのときの不通期間を当てはめてみると、経済損失は鉄道が４０５０億円、道路は５兆７３１６億円で総額は６兆１３６６億円にのぼる。
静岡県の地域防災計画によると、東海地震が夕方の午後６時に発生すると死者は４０１６人に達する。走行中の列車や自動車が巻き込まれた場合、死者数はさらに増えるだろう。
各交通機関ではどのような対策を施しているのか。ＪＲ東海は「橋脚は鉄板を巻くなどして補強。新幹線では早期地震警報システムを導入し、脱線しないよう揺れを検知して列車を緊急停止するようにしている」（広報部）と説明した。
中日本高速道路（ＮＥＸＣＯ中日本）では「東名高速の全ての橋で阪神・淡路クラスの地震がきても損傷が限定的にとどまり、機能回復が速やかに行えるよう対策している」（総務企画部）。国道を管理する国土交通省は「阪神・淡路級の地震が起きて橋が損傷しても、すぐに緊急車両が走行可能になるような補強工事は済んでいる」（静岡国道事務所）と強調した。
東西寸断に対し、どのように備えておけばよいのか。災害救援に詳しい日本セイフティー災害研究所の伊永勉所長は、「東海道の輸送量は中山道や北陸ルートではとても代替できない。関係企業は東京と大阪が全く往来できなくなることを想定し、工場ならばそれでも稼働できるような備蓄を考えるべき。また、静岡を中心とした大地震が起これば東京、大阪のいずれかは大きな被害を受けるだろう。データなどは東西で互いにバックアップした方がよい」と指摘した。
３０年以内に８８％の確率で発生する東海地震につられて富士川河口断層帯も動くのか。最悪の事態を念頭に置いた対策が必要だ。
ミツカンは、だしの利いた混ぜ込みタイプのおにぎりの素「だしむすび」を１７日発売。
粒状のだしを温かいご飯に混ぜると、すぐに溶けてご飯全体に行き渡り、深い味わいのおにぎりを手軽に作れるという。
今日のラポーレランチは
熱々のにゅうめん♪
寒い 寒い…今日みたいな日にはあまりにもピッタリな献立でした。
熱々のにゅうめんすすりながら 体の芯から温まり食堂で入居者の皆さん
色々な話の花
を咲かせて 楽しまれていましたよ。
寒い日は熱々の食べ物を皆で食べながら 盛り上がれるって最高ですよね
ギリシャのデフォルト（債務不履行）へカウントダウンが始まっている。債務削減が計画通り進まず、ＥＵ（欧州連合）が支援を打ち切る可能性が高まる一方だ。
タイムリミットは３月２０日の国債償還期日。２００８年のリーマン・ブラザーズのように「突然死」すれば、ユーロは存亡の危機に直面し、世界経済の大混乱も免れない。
ギリシャに対してはＥＵやＩＭＦ（国際通貨基金）が融資を軸にした支援策を打ち出したが、財政改革を予定通り履行していなかったことから、昨年９月に実施するはずだった融資は３カ月後に先送りされた。
この影響で、昨年１２月に予定されていた５０億ユーロ（約４９００億円）の融資実施も今年３月に、そして３月に予定されていた１００億ユーロ（約９８００億円）の融資も６月にずれ込んだ。
そして、この融資も予定通り実施されるかどうかは不透明だ。ＥＵとＩＭＦの調査団は１月１４～１６日にアテネ入りして改革の進捗状況を確認する。ここで緊縮財政措置と構造改革が進んでいないと調査団が判断すれば「これら融資の実施はさらに遅れる可能性がある」（外資系債券トレーダー）というのだ。
債務削減計画も難航している。ギリシャ政府は、同国の国債を保有する民間金融機関に、５割を債務減免（ヘアカット）とするスキームを求め、合意しつつあった。
しかし、交渉の先頭に立っていたスペインのヘッジファンドが民間側の運営委員会から離脱してしまったのだ。この動きに他の金融機関も追随した場合、ギリシャに対する支援策第２弾の実施前提条件である「９割以上の金融機関による合意」が得られず、債務減免は頓挫する。
１４４億ユーロ（約１兆４１００億円）の国債償還期日である３月２０日までに債務減免が合意し、融資が実行されなければ「ギリシャは資金ショートに陥るリスクがある」と国内系証券エコノミストは指摘する。
「市場関係者は管理されたデフォルトは覚悟しているが、恐れているのはリーマン型の無秩序なデフォルト。その場合、ユーロ体制の崩壊や金融機関の連鎖破綻といった最悪のシナリオも考慮しておく必要が出てくる」（欧州系金融機関エコノミスト）
そしていったんギリシャが破裂したら、ポルトガルやスペイン、イタリアの財政危機がクローズアップされることになる。日本経済も輸出産業や金融機関を中心に深刻な影響が出そうだ。
３月危機は避けられないのか。
今年の突然思いつき企画一発目
「餅焼き」企画を行いました
火鉢で餅を焼いて、磯辺焼き
いい感じに焼けてます
お昼の直後でも、みなさんペロリと召し上がっていきました
お代わりも多数
ペロリと３つ食べた方も・・・
「もちろん、夕飯もしっかり食べます！」とおっしゃってました
これこそ健康の秘訣だったり
大勢の方に来て頂いてありがとうございました
おかげさまで完売御礼（もちろん無料ですが）
寒い日に、アツアツのお餅を食べる・・・いいですよね～
また次回の突然企画もお楽しみに
振り込め詐欺の被害が絶えない現状を受け、大分県警は「被害に遭いやすい名前」の人に、ＮＴＴの電話帳から氏名を削除するよう促している。高齢女性に多い名前が対象で、珍しい取り組みだが「やや行き過ぎでは」との指摘もある。削除が増えれば電話帳は薄くなるが、ＮＴＴ西日本は「振り込め詐欺に使われるのは不本意」と協力的だ。
県警によると、昨年１１月までに約１万７千枚のはがきを県内に発送した。対象は、「キク」「ハナ」といったカタカナ表記の名前か、名前の末尾が「代」「枝」「江」「子」などの人。振り込め詐欺の被害者は電話帳に名前を載せている人が多い上、独り暮らしの高齢者を狙う犯人は、年配女性に比較的多いこれらの名前を電話帳から探し出す傾向があるという。
県警は犯人の手口をまねて、これらの名前を電話帳から摘出し、はがきを送った。文面で、電話帳の個人情報が詐欺に使われやすいことを伝え、氏名の削除手続きができる電話番号「１１６」を紹介している。
ＮＴＴ西日本は警察庁と連携して２０１０年１０月から詐欺への注意を呼びかけ、同社大分支店は１１年１月、県警のはがきと同様の内容を報道機関を通して広報。翌２月までに県内から１５００件以上の削除依頼が寄せられたという。
ＡＫＢ４８の公式ライバル「乃木坂４６」が１２日、都内で２月２２日に発売予定のデビュー曲「ぐるぐるカーテン」を初披露。同曲は「明治手作りチョコレート」のＣＭソングとして、今月１４日から全国で放送される。
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苔も馴染んで素敵に仕上げてますね。
