【Momoka-J】初来日観光客が初めての日本食に感動が止まらない⁉︎日本食を食べまくる
Renaissancejapanの人気ある記事の一つをご紹介します。バチカン天文学3本
【天使と悪魔】バチカンが決して公にしない恐るべき秘密12選https://blog.goo.ne.jp/renaissancejapan/e/dbb80fcfc5f963e779736785bcee0b00
ガリレオX 100回記念「なぜ偉大?ガリレオ・ガリレイ」 | ガリレオX 第100回https://blog.goo.ne.jp/renaissancejapan/e/96b258490f4bd9ce9b5353a39ce1dd2f
バチカン天文台とバチカンアカデミー
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■地球の運動動周期
・ 自転 24時間/日
・公転 365日/年 (太陽の回りを1周するのに1年)
・歳差運動 26000年/周期(地軸が23.4度傾いている為)
黄道十二星座
上の図は、太陽と地球、黄道十二星座の位置関係を表したもので、図の位置関係の場合、地球から太陽をみた時に奥にあるのがふたご座なので、太陽はふたご座の領域にあると言えます。
現在の星占いのベースとなっている占星術がまとめられた頃は、「◯◯座生まれ=その人が生まれた時に太陽が位置していた星座」を表していました。
というのも、生まれた時に太陽がいる星座は特別で、その人に影響を与えると考えられていたためです。
ただし、占星術では、大きさがバラバラな星座の領域を加味してその期間を決めたのではなく、当時春分点があったおひつじ座を基準に太陽の通り道である黄道を12等分し、1ヶ月に1つ分星座を移動するようにしたので、上の図のような期間で誕生星座が変わるようになりました。
また、地球は歳差運動をしており、春分の日に太陽が見える方向にある星座(深夜)の1つが、26000年÷12=2,167年(約2,150年)続き、次の星座に移ります。
古代の地中海文明の賢者たちは、計算でこれらの数字を知っていたので驚きです。 どうもキリストも知っていた節があります。後述します。この2150年を昔の人は時代と呼びました。
BC4300-2150 おうし座の時代 (ユダヤ人・アブラハムがパレスチナ・カナンの地に入植する以前の時代、カナンは牡牛信仰)
BC2150ー0 おひつじ座の時代 (羊・ユダヤ=旧約聖書の時代)
旧約聖書にシナイ山を下りて来たモーゼが、黄金の子牛の偶像を叩き壊すシーンがありますが、これは牡牛座の時代からの決別を表しています。
0-AD2150 ふたうお座の時代 (魚・キリストの時代=一番弟子ペトロは漁師、2匹の魚と5つのパンで5000人の腹を満たした奇跡)
AD2150-4300 みずがめ座の時代 (双魚座・キリスト時代の次は水瓶座 )ルカ 22:10 ”見よ、なんじが次の街に到着した時、水を運ぶ男に出会うだろう” ”そして彼の入る家へと続きなさい” → 天文学で双魚座の次は水瓶座の時代である事をイエス・キリストは知っていた。
太陽神・イスキリストと12人の弟子は、天文学上で太陽と黄道12星座の事で、イエス・キリストは太陽を擬人化したものです。
何故、誕生日が1月25日なのか? 12月25日である必要があるのです。
12月25日に、冬の大星座であるオリオン座の中にある3つの星(3博士)と明るく輝くシリウス(ベツレヘムの星=クリスマスツリーのてっぺんにある大きな星)は一直線に並びます。
そしてその延長上(3博士がベツレヘムの星に導かれ)、地平線と交わる南南東の位置から太陽は上る。 イエス・キリストの誕生です。
・絵画をみながらイエスキリストの降誕を辿ろう〜絵画によく描かれる東方三博士の礼拝とは?〜
https://www.youtube.com/watch?v=ZFqsDoeIP7I
実は、イエス・キリストの話は、BC3000の古代エジプトの太陽神・ホルス神と酷似しています。おそらくホルス神がモデルとなったのでしょう。
キリストの前に地中海で流行ったミトラ教の太陽神・ミトラ神ともあまりに告示し過ぎているので、ミトラ神もホルス神がモデルになったと考えられます。
処女の聖母から生まれ、12人の弟子を持ち、30歳で洗礼(バプテスマ)を受け宣教師となり活動。 弟子の一人に金貨で裏切られ、十字架の死刑。3日後によみがえる、・・・。
これに関係した秀逸な動画を紹介します。 絶対に見る価値あります。保証します。
・zeitgeist(時代精神) 日本語字幕 2/15
https://www.youtube.com/watch?v=0HlnI-dNg44
・zeitgeist(時代精神) 日本語字幕 3/15
https://www.youtube.com/watch?v=demGXvUgT14
・zeitgeist(時代精神) 日本語字幕 4/15
https://www.youtube.com/watch?v=BpiPmt_KO2I
・zeitgeist(時代精神) 日本語字幕 5/15
https://www.youtube.com/watch?v=1LvSumf1fAE
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アングロ・アメリカンはチリなどで銅を生産する資源大手だ=ロイター
【シドニー=今橋瑠璃華、ロンドン=湯前宗太郎】
オーストラリアの資源大手BHPグループは25日、英同業のアングロ・アメリカンに388億ドル(約6兆円)で買収提案したと発表した。
脱炭素が広がり事業構造の転換を迫られるなか、電気自動車(EV)向けなどで需要が伸びる銅資源に強いアングロを傘下に収め成長を探る。
「アングロ(の買収)は長期的な成長の機会をもたらす」。BHPは25日、買収に関する声明でそう表明した。
アングロも同日、「拘束力がなく様々な条件付きの買収提案を受け取った」と明らかにした。ロイター通信は実現すれば鉱山業界におけるこれまでの買収額として10位以内に入る可能性が高いと報じた。
アングロは南アフリカなどで鉄鉱石の生産を手掛け、製鉄用の原料炭も生産する。ダイヤモンド世界大手のデ・ビアスも傘下に持つなど手広く事業を手掛ける。
ただBHPの狙いは、アングロがチリなどで開発を手掛ける銅鉱山だ。アングロにとって銅事業は主力で、売上高の2割を占める。
銅は脱炭素の進展で需要が伸びる見通しだ。
国際エネルギー機関(IEA)によると、洋上風力発電向けで銅の使用量は1メガワットあたり8000キログラムで、石炭火力発電に比べ約7倍に達する。太陽光発電向け(2822キログラム)でも2.5倍になる。
EVでも1台あたりの銅の使用量は約53キログラムと従来車の2.4倍だ。EVは足元の販売が鈍化しているが、IEAは2035年にEVが世界の新車販売の5割超を占めると予測する。
ガソリン車からEVへの転換が進めば、銅の需要も膨らむ。
一方で銅の供給は伸び悩んできた。環境規制などで新規に鉱山を開発する許認可の取得が難しくなり、優良な鉱山の資源も枯渇しつつある。
銅業界は過去10年に比べ平均的な開発計画の規模が30%縮小し、コストが40%割高になり、期間が50%長くなるという「30・40・50問題」に直面する。
BHPなどの資源大手にとって、コストが高くつく新規の鉱山開発よりも買収による資産取得が合理的だ。
BHPは23年5月に豪銅企業のOZミネラルズを96億豪ドル(約1兆円)で買収した。アングロへの買収提案もその延長線上にある。
アングロは主力の貴金属の相場下落などを受け、一部の生産見通しを引き下げるなど苦境にあった。株価は直近1年で1割超下がり、BHPが買収の好機と判断した可能性がある。
脱炭素の流れのなか、BHPは資産構成の見直しを進めてきた。15年にはアルミなど一部の金属事業を分離し、22年には石油・ガス部門を豪エネルギー大手に売却した。
BHPはアングロに対しても採算が悪化している貴金属事業などの切り離しを求めている。アングロはディーゼル車やガソリン車の排ガス触媒に使うプラチナやパラジウムを生産大手だが、ここ数年はEVの普及で相場が低迷していた。
資産の再構成は資源大手の共通の課題だ。英豪資源大手リオティントは石炭権益を全て売却する一方、EV向けに需要が伸びているリチウムについては、22年にアルゼンチンで関連事業を買収した。
米金鉱山大手ニューモントも23年、銅資産をもつ豪同業のニュークレスト・マイニングを傘下に収めた。
住友商事グローバルリサーチの本間隆行チーフエコノミストは「中国の急成長を背景に数量を追う時代が転換点を迎え、資源枯渇にも直面するなか、業界は変わり目にある。今後も合併や買収による寡占が進む可能性がある」と指摘する。
BHPは過去にも大型買収を仕掛け、実現しなかったことがある。2007年に同業のリオティントに買収を提案したが、その後に商品相場が急落したことを受け断念した。
アングロの株価は25日、前日の終値を約1割上回る水準で始まり市場は好感している。
ただBHPとアングロが経営統合すれば銅市場における影響力が強まることに伴い、関係各国での独占禁止法への対応が必要になるとの見方も出ている。BHPが仕掛けた買収の成否は、各国の当局の意向にも左右される可能性がある。
アジアBiz
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日経記事2024.04.25より引用
日本と欧州連合(EU)は5月にも脱炭素分野の支援策や公共調達に関する共通ルール作りで合意する。
電気自動車(EV)や洋上風力といった製品について、中国を念頭に、巨額の補助金政策で不当に安い製品を輸出する特定国への過度な依存を減らす。同様の日米合意と合わせ、日米欧連携で供給網を築く。
日EUの閣僚級の合意文書案に、持続可能性や透明性、信頼性といった「共通の原則」に基づく供給網づくりをめざすと明記した。
EUには中国製の安価なEVや太陽光パネルが流入し、EUの執行機関である欧州委員会は産業保護の観点で問題視している。
日本も太陽光といった再生可能エネルギー設備で安価な中国製品に依存し、脱炭素のための補助金が国内産業の支援に回っていないとの問題意識がある。
日本とEUは脱炭素関連の補助金や公共調達など支援策の基礎的な条件をそろえる検討に入る。
それぞれの政策支援に関し、二酸化炭素の排出量といった環境対応や安定供給を確保するための特定国への依存回避、サイバーセキュリティー対応といった要件を課す案がある。
保護主義的な政策を競い合うような状況を避ける狙いもある。
対象にはEVや洋上風力、パワー半導体といった脱炭素にかかわる幅広い製品を想定する。
EUは脱炭素製品の公共調達で、域外の特定国からの輸入への依存を防ぐようなルールを検討する。
価格以外の要素も調達時に考慮し公正な競争条件を整える。
環境対応などを無視した不当に安価な製品が日本やEU域内に流入しないようにする。具体的な要件や対象はこれから詰める。
日本はグリーントランスフォーメーション(GX)戦略で10年間で20兆円規模の脱炭素支援を表明し、EUは「グリーンディール産業計画」を掲げて大規模な支援策を打ち出す。
欧州委と緊密に協議する枠組みを設け、共通ルールに実効性をもたせる。
中国を念頭に、日米欧での脱炭素戦略を協調して進めたい狙いもある。合意文書案には米国など有志国との協力を進める方針も盛った。
日米両政府は10日、補助金の支給要件などのルール整備に向けた方針で合意した。
米国にはインフレ抑制法(IRA)に基づく3690億ドル(約57兆円)の脱炭素支援策があり、日米の相互投資につながるような案件を今後作る。
EUはEVや再生可能エネルギーの大規模な導入を推進するが、域内市場では安価な中国企業製品に勢いがある。
EUの加盟国や企業は域内の産業競争力を弱めるとして欧州委に対策を求めている。
脱炭素技術の進展を見据え、日米欧で公正な産業競争環境や安定した供給網の整備を急ぐ。
(千葉大史、ブリュッセル=辻隆史、西野杏菜)
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日経記事2024.04.25より引用