我が郷は足日木の垂水のほとり

文化芸術から政治経済まで、貧しくなった日本人の紐帯を再構築したいものです

ゼニに汚いシナ人は現代のアヘン戦争に亦も負ける

2010年02月19日 | 政治

 

 原田 眞(はらだ まこと)氏はお亡くなりになられたが、藤田まことは生きている。


http://www.amazon.co.jp/exec/obidos/ASIN/B0009RQXBO/software-amazon-22/ref%3Dnosim

「明日への遺言」という映画が2008年に小泉堯史監督によって撮られている。米兵捕虜を処刑したかどで、報復裁判で絞首刑を言いわたされる、岡田資(たすく)という陸軍中将を品格豊かに演じているという。これもそのうちに観られるのだと、期待している。

『スチャラカ社員』は憶えていないが、『てなもんや三度笠』のことは鮮明に記憶に残っている。我が郷では、このころテレビが入ったのだろう。白木みのるが可愛らしく、あんかけの時次郎とならんで、珍念の愛らしい丸頭が甦ってくる。「俺がこんなに強いのも、当たり前田のクラッカー!」のセリフはときおり使わせてもらっている。

最近はゴールデンタイムには就寝しているので、ドラマは見ないが、再放送は観ることも多い。事件ものはステロタイプの構成で、映像や台詞また演技で消化出来ぬ所を、海の見える断崖のうえでくどくどと説明するのが厭で、あまり見ないことにしている。

「はぐれ刑事純情派」は藤田まことが出ているので、なにげに見ていた。“昼行灯”の婿殿が実は極悪人・処断の陰のヒーローの必殺シリーズはよく見ていた。

30億とも40億円ともいわれる奥方の借金を、たぶん20年以上もかけて返したというから、たいしたものと思う。

 

 

現代チュウゴクのアヘンは、FRBの黄金の枯葉

清帝国と英国は1840年から1842年8月29日までの戦いで、結局は香港は英国に割譲された。支那共産党がどのように言いつくろうとも、この映像を見れば党幹部の卑屈と売国の思いは噴出する。
  http://www.navytimes.com/news/2008/04/ap_kittyhawk_042808/

現代のアメリカに相当するのが、英国。英国は陶磁器や南京木綿あるいは絹や生糸を買い入れて、銀で支払っていた。英国が清に売れる物は少なく貿易不均衡で、銀が枯渇してくると、銀のかわりにアヘンを売ることにした。

現在のアメリカが持ち込んだものは、消費に対する欲望と、自由な文化。劉暁波氏に懲役11年を言いわたした支那は、このままの専横を続けることができるのか。アメリカと支那とを比較したばあい、アメリカは軍事と金融で勝り、支那は労働力つまり人口で勝っている。

アメリカが支那市場において、独自の支配構造を獲るには、支那共産党の支配力を削がねばならない。支那がアメリカからドルを得られずとも、支那の世界貿易に資するべきドルは既に充分に確保してある。資源はアフリカなどを新たに開拓し、市場もアメリカ一辺倒をあらためれば、見えてくるものも多い。

アメリカの香港への原子力空母などによる、軍事プレゼンスの強行は、共産党への威圧と、香港市民へのアッピール。この圧倒的な攻撃力を誇る、艦隊軍の香港市民への提示は、たとえそれが現代大国間軍事戦略からすれば、とうに時代遅れであったにせよ、民心にあたえる破壊力は絶大なものがある。

何年もの永い時間はかかるが、支那の人々の管理階層にも良心はあるし、合理をもとめる良識も育ってゆく。現実に国家分裂はないが、沿海部と内陸農村地帯の分化は、深刻である。国内消費をたかめれば、資源は枯渇し外貨も枯渇する。このような困難を乗り切るのは、イデオロギー教条の頭の硬い党官僚では無理。そこで柔軟な思考力をもった、若い力が台頭してくる。グーグルの撤退騒動はこの勢力を鼓舞することとなる。

G2はオバマの単なるリップサービスであり、アメリカは支那の台頭を許せば、アメリカの将来が脅かされることを覚醒している。アメリカにも愛国者はいる。GMが分割されて支那にたたき売られる様を見れば、焦燥は深まり支那への敵愾心が湧いてくる。アメリカは二大政党制の国柄で、共和党は次の政権を奪うためにはなんでもする。


http://french.china.org.cn/foreign/txt/2010-02/18/content_19432853.htm

体脂肪率「0%」

支那からの安い産品を輸入することで、国内産業に従事する労働者の、給与と福利厚生を薄くする。これがユダヤ金融の描く、太平洋地域の戦略。日本は源泉通貨の国で、技術の源泉も持っている。

軍事産業や航空あるいは宇宙産業は、ユーロとは対立軸を配置して、競争原理の維持を図っている。

金融支配の構造をながめれば、アメリカが主であり、欧州は従であろう。つまりアメリカの一局支配の観がある。ギリシャの金遣いの荒い政治家や官僚をそそのかして、大量の借財その額27兆円は、人口約1,113万人の小国にしてみれば、大金である。日本に当てはめてみれば、約拾倍で270兆円であり徴税収入の10年分でもあろうか。ギリシャ危機、ウォール街“錬金術”が原因

プラトンのギリシャは彼の指摘したように、”愚民”によるデモクラシーが、目も眩めく膨大な借金をこしらえたのか。騙される方にも、いくぶんかの責任はある。しかし万法に拠れば、詐欺は罪であり、騙される罪を裁く法はあるまい。

米JPモルガンがRBSセンプラ・コモディティーズの国際石油事業等を買うそうな。FRBの手下がバンカメやシティで、その亦、手下がJPモルガンなのであろうか。親狐がこしらえた枯葉のドルで、孫の狐が実物経済の石油基地を支配下におさめる。このような悪辣なるくわだては、一般の民衆には判らない。経済学者も解らないか、あるいは彼の詐欺師たちの仲間である。


政治と官僚が国民の財産を盗むのは日本においても同じこと。違いは直接アメリカの金融が介入はしてこないこと。堀江や村上は逮捕して、直接あからさまに、日本のマスコミがアメリカのユダヤ金融の支配下に入ることは防いだ。日本には憲法九条と安保の鎖に軍は縛られている。安保は足枷であり、九条は手枷であろうか。日本国民は奴隷の平和に甘んじて、アメリカの代理人である政府・役人のこしらえた国債公債残高は地方も合わせれば1,000兆円ほどもあろう。
http://www.mof.go.jp/jouhou/syukei/sy014/sy014c.htm
ギリシャのことは笑えぬ。嗤えぬが、ユダヤのことは大いに嗤える。なんとなれば、この膨大すぎる公的借財は、国民・住民の負担の許容量をはるかに超える額。よって金利は下げねば、経済が破綻する。今の金利は無いに等しい。金貸しが金貸しで食えなくなった。これを嗤わずして、なにを嗤う。

盗みすぎたので、正業は廃業でこんどは、詐欺師に転向である。

アメリカ金融のかかえる財産は、ガラクタ企業の株の塩漬け。これを賭場に並べてマヌケな客から巻き上げてはいたが、今は上客は退散した。そこで今は、代貸しが自ら札を貼っている。http://www.janjannews.jp/archives/2421623.html

日本円の実勢価値は70円ほどと思われる。90円との20円の差は、アメリカドルのダンディズムであり、コストである。日本製造業の立ち位置からながめれば、この20円が米国産業をねじ伏せる、サイボーグの補助動力。

泥棒詐欺師を捕まえるべき、アメリカ政府がドル紙幣でカネ縛りでは、シャレにもならぬ。アメリカ金融の真の規制には、現在の剰余資本をゼロにするバイアスを掛けねばならぬ。つまり体脂肪率「0%」である。


http://www.newchaptermedia.com/index.php?id=51

ブッシュ共和が壊された真相は民主党の陰謀かもしれない

アメリカ大統領選挙はリーマンショックの影響もあり、共和党には逆風となった。オバマ大統領は金融システム救済に名をかりて、際限なくドルを銀行群に注入した。これでアメリカ金融は再生したかには見える。なんのことはない実物経済の重荷、アメリカ経済の余分な脂肪が増えただけではある。

今後共和党がとるべき道は、金融に片寄った民主党の政策をあらためさせて、アメリカ産業の再構築を計ることである。防衛・軍事産業と農業・食品産業は今でもアメリカの誇れる分野で、実体経済の双璧ともいえる。

台湾領の金門島と大陸の共産党支配地区との距離はわずかに2.1㎞であり、台湾は海峡を挟んで、131㎞の距離しか離れていない。今回米国から売却される、UH-60 ブラックホークは夜間作戦も可能で、 ハンヴィー( Humvee = 高機動多用途装輪車両)をつり下げてはこぶこともできる。つまりイザ大陸との戦闘ともなれば、夜間などに支那共産の支配地域に攪乱攻撃も可能な装備である。PAC3は実際は役立たずの邀撃ミサイルではあるが、台湾住民の恐怖心を少しは和らげ、何よりも米軍産からのキックバックがある。

軍事力は国民の生命・財産をまもるは建て前で、実際は政府などの権力機構をまもるもの。馬英九政権がいかに親共産色をだして、支那チュウゴクの歓心を惹こうとも、本心は自由台湾であることは疑いない。台湾が大陸共産政権の支配下に入れば、自由選挙は毀損され、
馬英九氏の将来は影の薄いものになる。 ここでアメリカの軍事産業との絆を強くすれば、支那共産党への強力な牽制となる。

完全武装の兵士10名で1個分隊の輸送を1機でこなす、このUH-60ヘリコプターを60機供与するアメリカも、台湾も商売上手である。この脅しに屈した、本当はイザともなれば逃げ回るコミンテルン支那共産党は、ミニッツの香港寄港を許した。チュウゴクの歴代王朝の性格は武闘よりゼニもうけで、石原東京都知事の言に拠れば、『支那人のDNAにはゼニに汚い性格が組み込まれている。』のだそうな。                                                
東京タワーと同じ333メートルの長さをもつ、10万トンの巨艦は香港の市民の眼を圧倒し、1万人にせまる乗組員やその家族関係者の香港観光に落とすドルには、カネにならない党の矜恃は吹き飛ばされた。

 
     記事紹介。 
   Nimitz がHong Kongに寄港(French.CHINA.ORG.CN)
 
 
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裏切り者には石を投げろ。社民党は毅然と出るべきで

2010年02月19日 | 記事紹介

http://critic6.blog63.fc2.com/blog-entry-235.html

2010年2月21日配信

  記事の紹介(抄出)です。

シュワブ陸上案の政治 - 沖縄は80%の民意を本格示威

☆★シュワブ陸上案_4平野博文の2/19と2/20の週末の沖縄訪問は、2/17の検討委を前提にした日程として最初から組まれていたものだ。つまり、2/17の検討委で下地幹郎にシュワブ陸上案を出させ、検討委に与党から上がった有力な選択肢として沖縄県に提示し、地元に根回しをする予定だった。シュワブ陸上案を政府案として既成事実化するつもりだった。しかし、2/17の検討委は流れ、先に稲嶺進の上京と拒絶の意思表明があり、姑息な平野博文の思惑は頓挫する状況となった。阿部知子は、もう自由には動けないだろう。平野博文と下地幹郎と阿部知子の低脳謀略トロイカの破綻の巻である。下地幹郎が、寝耳の水のシュワブ陸上案で動いた理由として、下地幹郎のファミリー企業の土建業者に建設工事の受注を取らせたい動機があり、それで下地幹郎が血相を変えて県内移設に躍起になっているという情報がある。腐った話だ。下地幹郎は典型的な沖縄顔の男だが、同時に典型的な土建屋の人相もしている。昨年、予算委で普天間問題の質疑に立ったときには、まさに沖縄県民を代弁して県外移設を求める熱弁を奮う勇士の姿を見せていたが、実はそれはタテマエの顔で、ホンネは利権を狙って県内移設で周到に立ち回っていた。沖縄県民は、次の選挙で下地幹郎に対する落選運動を展開する必要があるだろう。こういう裏切り者が内部にいて巧妙に立ち回りを続けるから、何十年経っても沖縄の基地問題は解決されないのである。下地幹郎を普天間問題の集会に参加させてはならない。裏切り者には石を投げろ。社民党は毅然と出るべきで、社民党と福島瑞穂に暴言を吐いた下地幹郎を許すべきではない。

シュワブ陸上案_5米国側は、方向の定まらない日本側の対応や目まぐるしく変動する日本の政局に困惑していることだろう。国務省次官補のキャンベルは、今月初旬に訪日した際、国会で小沢一郎と会談、普天間問題の解決に向けて5月に訪米するよう申し入れた。小沢一郎を日本政治のキーマンと見て、小沢一郎を交渉相手に選び、事態の打開を図ろうとしたのである。だが、すぐに秘書の逮捕があり、政局が流動し、小沢一郎の権力体制が微妙になり、この事態打開策も中止状態となった。米国側の姿勢は、昨年と較べれば明らかに軟化している。12月のデューの脅迫が失敗し、さらに名護市長選の結果が出て、圧力をかけても反発を受けて日本の国民感情を害するだけだという判断が出てきたのだろう。対日関係の調整については、米国の利害の論理で強引に圧力をかければ、何でも成功裏に運ぶという20年間の成功体験の普遍的信頼感が、少し揺らぎ始めたように見える。圧力をかければ日本は折れると裏で助言していたのは、軍産複合体のエージェントである岡本行夫であり、長島昭久であり、前原誠司である。彼らの政治的言説の影響力や説得力が、米国政府内部で衰え始め、沖縄の民意は容易ならぬものがあると米国政府も感じ始めたのではないか。米国が知らなければならないのは、日本にはもはや「調整」、すなわち沖縄を調略できる政治家がいないということだ。野中広務や梶山静六はすでにいない。彼らの代わりができる政治家がいない。そして日本政府には沖縄を買収するカネも底をついてないという事実だ。下地幹郎や平野博文は論外。鳩山由紀夫には何の政治意思もなく、小沢一郎も小粒すぎて梶山静六や野中広務の胆力はない。

シュワブ陸上案_6日本政府に沖縄と米国の間を調整できる人間はいない。日本政府には能力がない。すなわち、米国がこの普天間問題を解決しようとすれば、ストレートに沖縄と向かい合って交渉するしかないのだ。ストレートに沖縄に向き合うとは、言うまでもなく、辺野古現行案を断念し、沖縄県内への普天間移設を放棄し、米国領内に移転先を探すことである。日本政府には交渉当事者としての能力がない。国会にもない。例えば、岡田克也とか北澤俊美を見てもわかるとおり、首相の鳩山由紀夫を見てもわかるとおり、普天間問題を解決する器量を持ってないし、意思も意欲も覚悟も持っていない。彼らは、それは自分の能力を超えた問題だと思っていて、自分が政府の責任的立場にある任期中に問題解決の主体になれるとは思っておらず、通り過ぎるのを待っているだけで、先送りするだけが精一杯だ。下地幹郎と平野博文のシュワブ陸上案は、浮上した瞬間、政府内部でも冷眼視され、米国や親米右翼と癒着して社民党を叩きまくっているマスコミからも評判が悪い。時間だけが経つ。鳩山由紀夫は決断できず、平野博文に任せたと言って逃げ続ける。誰も有効で有益な調整者として出て来れない。結局、検討委は有名無実な存在のまま、事実上の解散状態となり、重野安正が言うとおり、解決の先延ばしをして、そのまま参院選に縺れ込むだろう。

  記事の紹介(抄出)終わりです。

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反捕鯨世論強まる恐れ=シー・シェパード船衝突で-豪

2010年02月19日 | 記事紹介

時事通信社

http://www.jiji.com/jc/zc?k=201001/2010010700593

2010年01月07日配信

  記事の紹介(抄出)です。

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<STYLE type=text/css></STYLE>
<LINK rev=made href="mailto:01/07 15:27">

反捕鯨世論強まる恐れ=シー・シェパード船衝突で-豪

 【シドニー時事】米反捕鯨団体「シー・シェパード」(SS)の妨害船「アディ・ギル号」が南極海で日本の調査船と衝突し大破した出来事により、オーストラリアで反捕鯨世論が一段と強まる恐れが指摘されている。豪州ではSS寄りの報道が目立つ中、豪政府は7日、衝突状況などについて調査する方針を明らかにした。
 全国紙のオーストラリアンは、豪海軍の保護を求めているというSSの主張を中心に報道。シドニー・モーニング・ヘラルド紙は、東京発の記事で日本側の説明も掲載し中立的な扱いだが、大衆紙のデーリー・テレグラフは「戦争だ」とあおった。豪野党などからは、状況監視のため政府の船を派遣すべきだとの声も上がっている。 
 ラッド政権は、まずは事実関係の把握に努めるとの慎重な対応で、事態の沈静化に努めている。アディ・ギル号の船籍国であるニュージーランドの調査にも協力するが、監視船は現時点で派遣しない方針。ギラード副首相は、調査捕鯨反対の立場を改めて示しながらも、「この問題は海での暴力では解決されない」とし、自制を訴えている。
 外交問題などに詳しいオーストラリア国立大学のドナルド・ロスウェル教授は「今回の出来事が(豪州の)反捕鯨世論を強めるのは間違いない」と指摘。捕鯨問題を外交的に解決できなければ国際法廷に提訴するとこれまで国民に説明してきたラッド政権は、そろそろ厳しい決断を迫られることになろうとの見方を示している。(2010/01/07-15:27)

  記事の紹介(抄出)終わりです。

 

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シー・シェパードが目視専門船「海幸丸」に執拗に攻撃

2010年02月19日 | 記事紹介

MSN産経ニュース

 

2008年08月19日配信

  記事の紹介(抄出)です。

 

米環境保護団体「シー・シェパード(SS)」による調査捕鯨船への妨害事件で、
航行不能になった目視専門船「海幸丸」が救難信号を発信した後もSSが船体を衝突させるなど妨害行為を続けていたことが19日、分かった。

関係者によると、海幸丸は昨年2月、南極海でSSが投下したロープがスクリューに絡まり航行不能になったため、衛星通信と船舶無線で救難信号を発信。
しかし、SSは海幸丸に発煙筒を投げ込み続け、船体を衝突させた。SSの抗議船2隻は船舶無線を受信可能な距離にいた。
その後、衛星通信の救難信号を受信したニュージーランドの海上当局がSSと連絡を取り、妨害は中止された。

SSは、船の甲板に旧日本軍の零戦の塗装がされた翼長1メートル超の無線操縦飛行機2機も用意。
妨害に使用する目的だったとみられるが、飛ばさなかった。

  記事の紹介(抄出)終わりです。

 

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記事紹介・一覧 10年02月20日~10年03月21日

2010年02月19日 | 記事一覧

 

2010年03月20日  解任に、生方氏は反発
2010年03月09日  シュワブ陸上案で調整 
 
 
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