トルコを熱烈な親日国に変えた「海難事故」について【前編】[HRPニュースファイル1492]
http://hrp-newsfile.jp/2015/2461/
文／幸福実現党・政務調査会チーフ 小鮒将人
◆映画「UFO学園の秘密」大絶賛公開中！
現在、全国で、映画「UFO学園の秘密」（幸福の科学出版作品）が公開されています。
宇宙との交流を取り上げている映画は今までにも数多く公開されていましたが、この映画では、宇宙人がさまざまなキャラクターを持っているという事実など、今までにない切り口で宇宙時代の到来を描いたお勧めの映画です。
米国でも同時公開され、「アカデミー賞」を取れるのではないか！と、ネットでも大きな反響をよんでいます。
まだ、ご覧になっていない方は、下記のアドレスからお近くの上映館を検索することができますので、ぜひご覧ください。
http://www.eigakan.org/theaterpage/schedule.php?t=384
◆12月には「海難1890」（原題「エルトゥールル」）が公開！
さて、引き続き12月には映画「海難1890」が公開されます。これは、今から125年前に実際に起きた海難事故と、その後の感動的なエピソードを描いたものです。
125年前の明治23（1890）年、トルコから一隻の軍艦が日本を表敬訪問しました。「エルトゥールル号」と言います。
この年の6月23日に東京で、明治天皇に対しトルコ皇帝からの親書を渡し、その後約3か月にわたり、日本各地で大歓迎を受け、トルコへ帰国することになりました。
ところが、その途上の9月16日、折からの台風が直撃し、エルトゥールル号は、紀伊半島沖の岩礁に激突、その結果、機関が爆発し、沈没するという悲劇に見舞われました。
この爆発にともない、司令官オスマン・パシャをはじめとする乗務員600人が海に投げ出され、多くの乗務員はこの海難で命を落とします。
悲劇的な事故の中、数少ない生存者たちは力を振り絞って、紀伊半島の最南端、大島村（現在は串本町に合併）潮岬付近の沿岸にたどり着きました。
◆底抜けに善良な日本人にトルコ人が感動
この遭難したトルコ人の第一発見者は、樫野崎灯台の灯台守と言われ、直ちに、地元大島村の区長をはじめとする村民に伝えられます。
トルコ軍艦による明治天皇への表敬は、すでに日本人に知られていたので、事態の重さを感じた大島村民たちは、不眠不休の救助作業を行います。
特に、漂着した潮岬付近は断崖絶壁で、健康な人間でも上るのが困難な場所で台風の中、村民たちは、遭難者を一人ひとり縄でくくりつけ、崖の上に引っ張ったと言われています。
そうして助けたトルコの乗務員は69名。元々、食糧の蓄えが多いわけではありませんでしたが、村民は、浴衣などの衣類、卵、非常用の鶏も供出され、最大限の救護を行いました。
同時にこの大惨事は、明治天皇にも知らされ、天皇は政府に対し、可能な限りの支援を行うように指示がなされました。
各新聞もこの悲劇を報じたことで、日本全国から自発的に義捐金・弔慰金も寄せられました。
生存者の体力が回復した頃を見計らって、日本政府は海軍の最新鋭艦「比叡」と「金剛」の2隻に生存者を乗せ、トルコのイスタンブールまで送り届けることを計画、実行しました。
2隻になったのは、万一、片方の軍艦が沈没しても対応可能なように、との明治天皇の配慮と言われています。
なお、この中には、後の日露戦争、日本海海戦でロシアバルチック艦隊を相手に大勝利を挙げた秋山真之参謀も少尉候補生として乗り込んでいました。
この航海は、トルコの首都イスタンブールを目指しました。
順調に進み、とうとう、地中海からダーダネルス海峡、ボスボラス海峡を経て、トルコ領海に入るところまで来たのですが、大きな問題が発生しました。
ロンドン条約によって、上記の2つの海峡は「外国船」の通過が認められなかったのです。
実は、ここでいう「外国船」とはロシア船を想定しており、ロシアの南下政策への歯止めとなっていたのですが、日本にもこの条約が適用され、残念ながら、日本はトルコ領海に入る一歩手前のエーゲ海で、生存者を引き渡さなければならなくなったのです。
ところが、迎える側のトルコ国民にも「比叡」「金剛」の航海について広く知られており「日本人を首都まで迎えたい！」という要望が強くなりました。
そして、とうとうトルコ皇帝アブディルハミド2世は特例を認め、2隻がイスタンブールまで来る事を認めました。
1891年1月にトルコに到着し、生存者を送り届けた日本海軍の軍人たちは連日、熱烈な歓迎を受け、約1ヵ月滞在ののち、日本に帰りました。
◆トルコが親日であった理由
トルコは、日本が「明治維新」という世界史的な奇跡、近代化を成功させたことと、同じ「ロシア」という巨大な敵国に直面していることで、親近感を持っていた中、このような日本人と明治天皇の善意に触れ、さらに好意をもったようです。
このエルトゥールル号の遭難事故について、日本人で知っている方は少なく、中学校の歴史教科書では扶桑社が掲載しているにすぎません。
しかし、トルコでは長年にわたって多くの国民に知られており、日本の外務省の調査によると、約3割のトルコ国民がこの事件を「知っている」と回答しました。
映画「海難1890年」では、日本とトルコ両国で育まれた友好関係について、1895年（昭和60年）イラン・イラク戦争の中で、突如発生した日本人の危機をトルコ政府が救う感動的な実話に基づいて物語がつづきます。
◆金融危機の「第三の波」が来た。 途上国を襲う「成長の終わり」
http://the-liberty.com/article.php?item_id=10378
最近、米金融企業ゴールドマンサックス社から、興味深い報告書が出てきた。
それは、2008年に始まった金融危機が、「第三の波」となって途上国を襲い始めているということだ。
◎金融危機の「第一・第二の波」
2008年、アメリカの住宅バブルが弾け、近年まれに見る金融危機が始まった。
銀行は、貧しい人でも家を買えるようにするために、ローンを組んだ。
しかし、彼らがお金を返せなくなったために、銀行自体が経営不振に陥ったのだ。銀行は、不良債権を払い下げるのに必死になり、企業や個人にお金を貸さなくなった。
銀行からお金を借りることができないために、経済は停滞し、金融危機の「第一の波」がアメリカを襲ったのだ。
その後、金融危機はEUにも波及し、ヨーロッパで財政危機を引き起こした。
欧米政府は、銀行が持つ不良債権を肩代わりしようとしたが、その結果、小国の財政が破綻したのだ。
ギリシャや、他の南欧州各国を、「財政危機」という「第二の波」が襲った。
これらの問題に対抗するために、各国の中央銀行は金利を下げ、お金を大量に刷った。金回りを良くすることで、経済活動を活発化させたり、政府や民間が抱える借金を、中央銀行が一部肩代わりすることにしたのだ。
◎途上国を襲う「第三の波」
さて、中央銀行が刷ったお金の一部は、投資のリターンが比較的高い中国などの途上国や、石油や鉄鋼などの資源に投資された。
しかし、欧米(特にアメリカ)の経済が回復するのを見た中央銀行は、金利を上げるタイミングを計っている。
金利が上がり、通貨が強くなれば、途上国に投資されていたお金が一斉に欧米に戻っていく。
その結果、欧米の投資に頼っていた中国などを、不況が襲うことになるのだ。また、石油や他の資源の価格も下がるため、それらを輸出することでやりくりしていた途上国も危機に陥る。
問題は、途上国の経済不振が、世界に広まってしまうかどうかにある。
たとえば、米ブルームバーグ紙が多数の経済学者の間で行った調査によると、「12カ月以内にアメリカで不況が起きる可能性は15%だ」という答えが出たという。
ゴールドマンサックス社によると、2008年の金融危機はまだ終わっていない。
金融危機に対応するために、大量の借金やお金を世界中にばら撒き、問題を先延ばししているに過ぎないという。
根本的な問題の一つは、「投資する先が見つからない」ことなのかもしれない。
中央銀行や政府が借金を肩代わりすることによって、銀行はお金を貸し出す余裕ができた。途上国は伸び代があるため、投資すれば利益も出る。
しかし、途上国がつまずいたら、次はどこに投資すれば良いのだろうか。
やはり、経済を発展させるには、新しいモノやサービスを創造しなければならない。先進国や途上国を問わず、未来を創造できる企業家や実業家の輩出こそ、世界が必要としているものだ。(中)
【関連記事】
2015年10月19日付本欄 新3本の矢 そのバラマキ分を未来産業に投資してほしい
http://the-liberty.com/article.php?item_id=10321
2015年10月5日付本欄 TPPが大筋合意 日本は世界経済をリードする大国の自覚を
http://the-liberty.com/article.php?item_id=10270
2015年11月号記事 HSU論壇 - 経済の長期低迷を打ち破る 新たな経済学の構築 - 西 一弘
http://the-liberty.com/article.php?item_id=10198
◆ラグビーで勝ち、経済で負ける南アフリカ 中国語教育の前に母国語教育の充実を
http://the-liberty.com/article.php?item_id=10377
ラグビーワールドカップ・イングランド大会は、まもなくクライマックスを迎える。ニュージランド戦を24日に控えた南アフリカ代表は、グループリーグでは日本に歴史的敗北を喫したものの、ベスト4まで順当に勝ち上がって来た。
ただ、これとは対照的に、国内経済は「ある国」への依存が続く。
南アフリカは来年1月から、公立学校の選択科目として「中国語」を導入すると、23日付読売新聞が報じた。
記事によれば、南アフリカは今後5年間、中国から毎年200人の教員を受け入れ、自国の教員を年間100人ほど中国に留学させる計画だという。
レアメタルなどの鉱山資源の輸出先であり、同国最大の貿易相手国である中国との経済的結びつきを深める狙いだ。
◎南アフリカで圧倒的存在感を放つ中国人
中国人は、南アフリカで圧倒的な存在感を放っている。
南アフリカに住む中国人は約35万人と言われており、1500人ほどの在留日本人数と比べてもケタ違いだ。首都ヨハネスブルクにはチャイナタウンがあり、週末になると中国人で賑わいを見せる。
また、南アフリカは中国が主導するアジアインフラ投資銀行(AIIB)にも参加し、最大の貿易相手国である中国との経済的結びつきをさらに深める方針だ。
◎言語による植民地化
ただ、今回の中国語導入について、不満の声が上がっている。
記事によると、ある教育関係者は、教員不足などで母国語教育すら受けられない子供が多い中、中国語を優先することについて、「(中国の)言語による『植民地化』だ」と疑問を呈している。
こうした不満が生まれる原因の一つには、中国企業が中国人を中心に開発を行い、現地の雇用を生まないという、中国中心のアフリカ政策がある。
◎「中国は愛も慈悲もない」
今後、南アフリカの中国化が進み、共産主義を国是とする中国の価値観が広がっていけば、「南アフリカ建国の父」であるネルソン・マンデラ元大統領が根付かせた「自由」「平等」といった精神も失われてしまう。
マンデラ氏本人は中国についてどう考えているのだろうか。
実はマンデラ氏は2013年12月、亡くなって数時間後、霊として、大川隆法・幸福の科学総裁のもとを「訪問」。霊言による「ラスト・メッセージ」を遺し、中国に対して以下のように厳しく非難している。
「彼らは、自分たちの国を産業化するための鉱物などの地下資源を求めているだけです。
大国になって日本やアメリカと戦い、ヨーロッパやアフリカ、オセアニアの国々に対して覇権を握りたいからです」「彼らの心のなかには、人々への愛も慈悲もなく、神からの指導も受けていません」
大国を目指している中国だが、国内経済は悪化の一途をたどり、購買力は確実に落ちている、このまま中国に貿易を依存していては、南アフリカの経済は衰退するだけだ。
国の繁栄のために、南アフリカがすべきことは、まずは母国語教育に力を入れ、愛国心あふれる繁栄の担い手を輩出することだ。
そして、日本やアメリカのような、民主国家を貿易のパートナーとすることが、今後の生き筋だろう。(冨野勝寛)
【関連書籍】
幸福の科学出版 『ネルソン・マンデラ ラスト・メッセージ』 大川隆法著
https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1075
【関連記事】
2013年3月12日付本欄 「中国のアフリカ参入は植民地主義」 ナイジェリア中銀総裁が批判
http://the-liberty.com/article.php?item_id=5726
2015年7月26日付本欄 「不屈の闘士」ネルソン・マンデラの生涯に学ぶ【3分で学ぶ世界の教養】
http://the-liberty.com/article.php?item_id=9970
Web限定記事 AIIBをめぐる中国の野望をくじくには——次の基軸通貨は人民元? それとも円?(Webバージョン) - 編集長コラム
http://the-liberty.com/article.php?item_id=9518
2015年9月22日付本欄 ラグビー日本代表が大金星 「奇跡」を呼び込んだ日の丸の誇り
http://the-liberty.com/article.php?item_id=10226
◆中国が「核武装論」で対日批判 核兵器の保有は実は「合憲」
http://the-liberty.com/article.php?item_id=10371
核軍縮を話し合う国連総会第1委員会で、中国の傅聡軍縮大使が20日、「日本は、使用済み核燃料から取り出したプルトニウムを大量に保有しており、政策の変更があれば、すぐにでも核武装できる」と、日本を名指しで批判。これに日本が反論し、日中双方が激しく言い合った。
中国が「日本は核不拡散体制への大きなリスク」と指摘したことに対し、日本の佐野利男軍縮大使は、「(プルトニウムなどは)平和的に利用されると国際原子力機関(IAEA)が結論づけている」と反論。
傅大使は、日本で核武装についての議論が起きていることを批判する一方で、自国の核兵器については「国防に必要な最小レベル」「核兵器廃棄を通じて(核兵器の)完全禁止という究極の目標実現に向け、努力を続ける用意がある」などと正当化した。
中国が主張した「日本は大量のプルトニウムを持っており、核開発できる能力がある」という点は間違ってはいない。だが突然、中国が日本を批判した意図とは何か。
核兵器の保有は合憲
この背景にあるのは、日本が安保法案を可決させたことに加え、同法案が審議された8月に、横畠裕介内閣法制局長官が参議院の委員会で、「憲法上、核兵器を保有してはならないということではない」と答弁したためであろう。
この答弁は野党から追及されたが、「核武装合憲論」は歴代内閣が踏襲してきた見解だ。1957年に岸信介首相が、「核兵器と名がつくから一切いけないのだというのは、行きすぎではないか。
自衛のために必要な最小限度の実力を持つことは当然であり、憲法の禁止しておる戦力に入らぬと私は解釈している」と答弁して以来、60年以上も引き継がれている。
日本が国防態勢を強化する流れに、中国は核武装論まで持ち出して対日批判したと見られる。
なぜ日本は核兵器を持ってはいけないのか
だが、現に核ミサイルを多数保有する中国が、日本を批判する資格があるのか。もしするのであれば、中国自らが、核兵器を削減するなどの軍縮を率先して行うべきであるはず。
そもそも、中国が自衛のために核兵器を持つことが許されるのであれば、日本はなぜ持ってはいけないのか、という疑問も浮かぶ。
むしろ、被爆国である日本こそが、世界で唯一核兵器を保有してもいいという意見もある。中国の批判はまったく的外れだ。
日本では長らく、核アレルギーがあるためか、核武装論がタブー視されている。しかし、将来の安全保障を考えるためには、核武装論を議論する自由までも封殺すべきではない。(山本慧)
【関連記事】
Web限定記事 世界平和を創る3つの条件(Webバージョン)―編集長コラム
http://the-liberty.com/article.php?item_id=10271
2015年10月15日付本欄 北朝鮮「戦争の準備はできている」 いまだ続く朝鮮戦争
http://the-liberty.com/article.php?item_id=10311
2015年9月28日付本欄 中国が核兵器搭載型潜水艦を今年中に配備 世界的な海軍を目指す中国
◆映画「UFO学園の秘密」米ロスでワールドプレミア上映 感動の声!
http://the-liberty.com/article.php?item_id=10246
日本で10月10日から公開される映画「UFO学園の秘密」のワールドプレミア上映が26日(日本時間27日)、ロサンゼルスの「DIRECTORS GUILD OF AMERICA」で行われた。
(上映の様子は http://youtu.be/47x7dvPxrrA)
会場には英語版の制作スタッフやキャスト、業界関係者が集まり、会場は満席となった。上映に先立ち、会場では今掛勇監督の舞台挨拶が行われたほか、総合プロデューサーの松本弘司氏や、英語版のキャストでアメリカの有名コメディアンのトム・ケニー、フレッド・タタショアなども現地マスコミのインタビューに答えた。
映画上映後は拍手喝采となり、参加者からは、「映像の美しさとストーリーが素晴らしかった」「科学とスピリチュアルの世界を融合しようとしているところが、すごく新しく面白かった」「この作品の続きが待ちきれない!」など、興奮醒めやらぬ感想が寄せられた。
なお、今回のワールドプレミアを皮切りに、北米での公開がスタートする。現在決まっている予定は以下の通り。
10月2日(金)〜6日(火)ニューヨーク:Cinema Village
10月2日(金)〜4日(日)トロント:Yonge and Dundas Cineplex
10月9日(金)〜15日(木)ロサンゼルス:Laemmle Royal
日本での公開まで2週間を切った。全国の上映館は映画の公式ホームページで見ることができる( http://www.eigakan.org/theaterpage/schedule.php?t=384)。
【関連ページ】
映画「UFO学園の秘密」公式ホームページ
