強行開催しても無残な五輪
マスメディアによれば、東京五輪は、海外からの観客を入れないことが決まった。IOCも東京の組織委員会も、今のところ強行開催の方針を崩していない。しかし、通常の五輪では、日本選手のメダル獲得予想が、期待ととともメディアで掲載されるのだが、今回はほとんど見られない。
考えてみれば、それは当然である。仮に、IOCと五輪組織委員会が開催を強行しても、世界各国が選手を派遣するとは限らないからだ。アメリカは、バイデン大統領は開催是非は、「科学に委ねる」と言ったが、科学的見地からは、新種株の脅威がおさまらない中での開催は感染拡大のリスクが大きいのは明らかで、とても喜んで選手を送るというわけにはいかない。また、バイデンはアメリカ国内でワクチン接種が順調に進んでいることから、7月4日の独立記念日には「コロナから独立」できる可能性があるとも言ったが、ワクチン接種が順調に進んでいるのは、アメリカ国内のみである。ヨーロッパでもワクチン不足で、7月までに感染拡大が収まるほど大多数が免疫を獲得することなど、100%不可能な状況である。
大統領がしぶしぶ黙認し、アメリカ五輪委が選手派遣を決めたとしても、多くの選手は感染を嫌がり参加しない者が続出するだろう。現在もロックダウン中の国の多い、アメリカよりも深刻なヨーロッパは、各国五輪委が参加を決めても、政府が出入国を厳格化して事実上参加させない国が多くなるだろう。ヨーロッパ全体で100万人もコロナウイルスで死んでいるのである。メダル獲得常連の英国、ドイツ、フランス、イタリアは、五輪どころではないのである。
ロシアはそもそも、ドーピング制裁で国家として出場できず、プーチンの鶴の一声で、参加に意欲を見せるというわけにもいかない。
3月20日に、公益財団法人「新聞通信調査会」が 5か国の五輪意識調査を公表したが、「中止・延期」が7割以上にのぼる。(中国を除き)各国政府も五輪委も国民の意向を完全に無視するわけにはいかない。ほとんどの国は、開催されても参加しないか、少数の選手団を派遣するかどちらかだと予想される。
そんな中で、大選手団を送れる唯一の国は感染をほぼ収束させた中国である。中国政府は、来年の冬季五輪もあり、また、国民の反対が多かろうと大選手団を送ってくる。選手のワクチン接種は既に終了しているはずだ。
また、スポーツで最も重要な練習は、多くの国で行動制限から満足な練習ができていないが、中国選手だけは別である。中国は北京など一部の地域を除いて、行動制限は解除されており、中国選手だけが練習は完ぺきなまでできる環境にいるのである。
ネトウヨは見たいのか? 中国が金銀銅独占
かくて、五輪が強行開催されれば、ほとんどの種目で中国選手が上位の成績をおさめるのは、火を見るよりも明らかである。選手の人数では、日本、中国と感染の比較的少ない東アジア(ネトウヨの大嫌いな韓国も含め)が多く占めるだろう。さながら、アジア大会のようなものだ。テレビでは、表彰式のゴールドメダリストの中国国旗の「五星紅旗」、国歌「義勇軍行進曲」が何度も流れることになる。中国嫌いのネトウヨは、腹が立ってテレビを消さざるを得ない。
そうなる前に、ネトウヨは今年の五輪開催には、断固反対した方がいい!
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