内容は題名のとおりで、マスコミによる犯罪報道の問題が指摘されているが、本書の出版(2001年4月)以降も変わりがなく、「警察とのもたれ合い」、「十分な検証がな」い掲載や放映、そして報道被害に対する賠償制度(9から10頁)の欠如は続いているからだ。
このまま自主的な対策機関等を作って対策を講じないかぎり、人権侵害防止の名目で、表現の自由を脅かす法律の制定を導きかないと、著者らは大いに心配している。
このまま自主的な対策機関等を作って対策を講じないかぎり、人権侵害防止の名目で、表現の自由を脅かす法律の制定を導きかないと、著者らは大いに心配している。