日米が膨大な予算を投じたMDが実質的に無力化

近未来予告映画「神秘の法」で米軍空母が撃沈されたのは

音波探知機ソナーに検知されない攻撃兵器であった。

ミサイルに単発ではなく複数の核が分裂して攻撃すると迎撃はとたんに

難しくなり、迎撃失敗した１発でも命中すれば終わりである。

やはり打たれる前に打つが必勝です。

日本を守るはずの憲法９条が、打てない金縛りとなって、日本を全滅させる悪法です。

 

理想国家日本の条件　さんより転載です。

日米が膨大な予算を投じたMDが実質的に無力化

       2013年01月17日12:30

「中国軍の新兵器が自衛隊の防空網を崩壊の危機に」
　日米が膨大な予算を投じたMDが実質的に無力化

2013/01/16(水)
 
中国中央テレビ（CCTV）の報道によると、中国人民解放軍第二砲兵部隊
（戦略ミサイル部隊）の情報化ミサイル旅団はこのほど集中的な
攻撃訓練を行い、自動点火機能によるミサイルの同時発射を初実施した。
数十発のミサイルは、同一目標を正確に攻撃した。CCTVは、
これは各種の先進的な情報技術が戦闘力を形成したことを意味すると伝えた。

中日両国の釣魚島（日本名：尖閣諸島）情勢が緊張し、安倍首相が
中国に強硬な態度を示す中、CCTVは2本のニュースを放送した。

軍事誌・兵器知識の厳暁峰執行編集長は、「この時期に
第二砲兵部隊に関する情報を公開することで、日本をけん制することが
可能だ。日本の海上・陸上ミサイル迎撃システムは初歩的に構築され、
実際の配備を開始した。安全性をうたう同システムの配備により、
右翼分子が有頂天になっている。しかし飽和攻撃の対応の面からだけ見ても、
弾道ミサイルの迎撃システムは力不足だ。日本のいわゆる安全は、
机上の空論に過ぎない」と指摘した。

ロシア・独立軍事評論誌は、中国の第二砲兵部隊は新型の多弾頭対
レーダーミサイルを開発し、単弾頭攻撃を多弾頭による集中砲火に変え、
攻撃効果を高める可能性があると伝えた。

カナダ軍事誌・漢和ディフェンスレビューは、第二砲兵部隊の一部の
弾道ミサイル配備は、中国南東の沿海部に移動していると伝えた。
これと同時に、新型ミサイルの配備も多様化している。

東中国海——沖縄前線海域において、第二砲兵部隊は新型の
DF-16ミサイルを配備した可能性がある。同ミサイルの射程距離は
1000キロに達し、その精度はこれまでの近距離弾道ミサイルを上回る。

日本メディアは、中国が東中国海沿いの海域に、少量の
「空母キラー」と呼ばれるDF-21D対艦弾道ミサイルを配備し、
米軍空母と海上自衛隊の大型艦艇に対応すると伝えた。
このような目標を絞った高い攻撃力を持つ兵器は、日米を不安に陥れている。

http://japanese.china.org.cn/politics/txt/2013-01/16/content_27705717.htm
http://japanese.china.org.cn/politics/txt/2013-01/16/content_27705717_2.htm

 

 

（タターガタ・キラー）

 

【阪神大震災から18年で、原発の再稼動を考える】

理想国家日本の条件　さんより転載です。

【阪神大震災から18年で、原発の再稼動を考える】

　　　　　　 

高木 よしあき 氏　ブログ転載　　2013/01/17

http://takagi-yoshiaki.net/3607.html

１月17日で、阪神大震災から18年目を迎えました。

あの阪神大震災を忘れることなく、世の中を照らす光となるよう
日々精進していきたいと思いを新たにしています。

未曾有の被害をもたらした阪神大震災は、六甲淡路島断層帯に
ある断層が引き起こしたとされますが、地震学的にはほとんど
ノーマークの地域で大きな地震が起きました。

昨今の原発再稼動議論で活断層が話題になっていますが、2005年の
福岡沖地震や2007年の新潟県中越沖地震などでは、既知の活断層
とは関係のない場所で地震が起きており、地震後に新たな断層が
見つかることも多いようです。

地震学者のご苦労には敬意を表したいと思いますが、結果的には
活断層から地震の可能性を論じる地震学はあまり役に立って
いないと言わざるを得ません。

実際、日本地震学会も、「活断層で起こる大地震については，
南海地震や東南海地震のような精度で予測することはできません」
としています（※１）。

にもかかわらず、こうした不確実な活断層に基づいて原発再稼働の
可否を判断することは、真に科学的な態度とは言えないのでは
ないでしょうか。

原子力規制委員会は、安倍政権が掲げる「３年間で原発全50基の
再稼働の可否を判断する」方針について、「申請が出てから、早くても
原発１基に半年から１年はかかる。３年で50基をやるのは常識的に
考えて難しい」と発言し、再稼働の先延ばしを示唆しています
（※２）。

地震予知のできない地震学者に頼り、判断を先延ばしにばかりしている
原子力規制委員会は、もはや機能していと言わざるを得ません。

新潟県中越沖地震での柏崎刈羽原発など、過去に活断層の近くに
あった原発も、無事、制御棒が挿入され安全に停止しています。

地震でも安全に停止した日本の原発技術にこそ注目し、大きな
揺れに見舞われても安全な原発の開発を目指すべきではない
でしょうか。

原発を再稼働させないことによる実害を無視して、地震の可能性
ばかり論じるべきではないと考えます。

 

※１：日本地震学会「地震に関するFAQ」
 http://www.zisin.jp/modules/pico/index.php?content_id=2192

※２：１月９日付産経新聞
http://sankei.jp.msn.com/affairs/news/130109/dst13010921080017-n1.htm

アルジェリア軍が人質救出作戦 日本の「人命最優先」は非常識

ザ・リバティーweb  より

アルジェリアで武装組織が天然ガス・プラントを襲撃し、人質を拘束している事件で、プラントを包囲したアルジェリア軍は17日、人質救出作戦を強行した。 拘束されていた多数が解放されたが、35人の人質が殺害されたという情報もある。18日夜の段階で、日本人7人の生存が確認されたが10人は安否不明。現地からの情報は錯そうしている。

 

タイを訪問中の安倍晋三首相は「こうした行為は断じて許すことはできない」と述べている。その一方で、アルジェリアのセラル首相に電話を入れ、「人命最優先での対応を申し入れている。人質を危険にさらす行動は、厳に控えていただきたい」と要請。対するセラル首相は、「危険なテロ集団が相手。これが最善の方 法だ」と述べた。

 

テロ行為に対する「国際正義」の感覚において、日本と諸外国との間に隔たりがあることが、今回の事件への対応で見えてきた。

 

アルジェリア軍はテロ組織を容赦なく鎮圧することで知られる。今回の作戦も人質の出身国政府に事前通告をしないまま行われたことで、日米欧の政府関係者は 不信感を露わにした。キャメロン英首相は「アルジェリアは、我々が事前に通告して欲しかったと、知っているはずだ」と語っている。ただ、鎮圧作戦自体に異 を唱えたわけではない。

 

しかし人質の救助は優先されるべきであるとしても、テロリストに屈して正義を曲げていいということにはならないのは国際社会の通理だ。正義は正義として押し通し、テロを根絶するための取り組みは続けられるべきものである。クリントン米国務長官は17日、「今回の事件が終わったら、我々はイスラム・マグレブ 諸国のアルカイダと戦い、叩き潰すためにできる限りの手を尽くす」と述べている。

 

今回の事件の犯人は、隣国マリで武装組織掃討作戦を行っているフランスへの報復を動機としているが、フランスはアルジェリアでの事件にかかわらずマリでの作戦を継続。EUも側面支援にあたることを明らかにしている。

 

マリを含むアフリカでのテロ問題に対する日本国内の関心は薄いが、これまでにも日本は、テロと戦ったり、国際的な正義を守るという観点に無関心できた。例えば、1977年に日航機が日本赤軍にハイジャックされた時には、当時の福田赳夫首相が「人命は地球より重い」という“名言"を残して、身代金の支払いなど犯人の要求を丸呑み。「日本はテロまで輸出するのか」と批判された。

 

安倍首相は海外で「右翼」と批判されることがあるが、実は日本の一国平和主義に毒されてしまっているようだ。

 

人命最優先でテロリストに譲歩すれば、さらに大きな犠牲を払わなければならなくなるのは明らかだ。犠牲者の尊い命を無駄にしないためにも、日本一国の利益だけではなく、「国際正義」を安倍首相と日本政府は考えなければならない。(呉)

 

【関連記事】

2013年1月17日付本欄 テロ組織が邦人拘束 欧米が植民地政策の罪を直視せねばテロは止まない

http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=5474

橋下大阪市長がまた「暴走」 入試中止に受験生から悲鳴

ザ・リバティーweb  より

教師による体罰が原因で高2男子生徒が自殺した大阪市立桜宮高校の問題で、橋下徹大阪市長は同校体育系2科の今年度の入試を中止することを宣言。これに対し、受験生、保護者、一般市民からも「行き過ぎだ」と抗議が殺到している。

 

橋下市長は、15日の記者会見で、2月20、21日に行われる予定の同校の体育科とスポーツ健康科学科の入試を中止するよう、市教委に要請したことを明らかにした。その理由を、「クラブ活動の在り方を変えるなら保護者や生徒の意識も変わってもらわないといけない。このまま入試をすれば、同じ意識で生徒が入ってくる」と説明した。

 

翌16日、市教委に対し、同校普通科の入試実施についても最低条件として「校長や教員の総入れ替え」を求めた。

 

さらに17日には、体育系2科の入試中止方針を市教委が拒否した場合、市長として強権発動する用意があるとし、「予算の執行権は僕にある」と、教師の給与など予算面で対抗措置を取ることを明言した。

 

この橋下氏の方針に対して、市教委や市のホームページなどに抗議の電話やメールが相次いでいる。「受験生には罪がない」「子供の夢を摘むのか」「無関係の受験生を巻き込むのはおかしい」など。

 

橋下氏はこうした声に対しても、「一番重要なのは亡くなった生徒のこと。(受験生は)生きてるだけで丸もうけ。またチャンスはある」と反論している。

 

確かに体罰教師と、それを見逃した学校側の罪は大きい。しかし、すべての教師を入れ替えるとか、入試を中止するというのは、一部の罪を全体責任にするばかりか、受験準備をしている受験生まで切って捨てるわけで、どう見てもやり過ぎだ。

 

この人のいつものやり方で、まずハッタリをかまして大向こうをうならせ注目を浴びる。世論の旗色が悪いと見れば、スルリと方向転換をする。おそらく、市教委側から人事異動をある程度引き出した段階で、「受験生に配慮する」という方向で収めるつもりだろう。

しかし、これでは大学認可をほぼ決めた段階で「不認可」を打ち出して注目を浴び、旗色が悪くなって一転「認可」とやった田中真紀子・前文科相のやり方と同じではないか。田中氏はその直後の衆院選で見事に民意が離れ、落選した。

 

自己顕示のために受験生を「人質」に取るようなことをするのは、体罰教師のさらに上を行く「権力の暴走」だと知るべきだ。パンチをかまして役人をやっつけているつもりだろうが、ただ大きく吠えるだけで根本的解決にはならない。このような暴走市長が国政を牛耳ったらとんでもないことになるのは、今回の一件で もはっきりと見えてきた。(仁)

 

【関連記事】

2013年1月10日付本欄 体罰を受けた高2生徒の自殺 教育界に善悪の価値判断が必要

http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=5443

 

2012年11月24日付本欄 定見まったくなしの日本維新の会 国政を担う資格はあるのか

http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=5200

元CIA分析官も分からない 中国の新疆ウイグル自治区に謎の大規模施設

ザ・リバティーweb  より

中国の奥地にいくつかの謎の建造物があることが、グーグルアース等で見つかり話題となっているが、元CIA分析官のアレン・トムソン氏が中国・新疆ウイグル自治区の謎の大建造物(39.6N,76.1E)をグーグルアースで確認した。しかし、それが何の目的のものか分からないという。17日付 WIRED(ネットニュース)が報じた。

 

衛星写真などでその建造物を見ると、150m×100mの長方形の建物や、コの字型の建物などが砂漠に並んでいる。2011年後半に建てられたものであることが前後の衛星写真から分かる。10kmほど離れたところに小さな町があるものの、直接の関連性は見いだせないという。

 

アレン氏はこれまで、中国・ゴビ砂漠奥地のX状の構造物やイランの地下ミサイル貯蔵庫を発見してきた。だがこのウイグル自治区の建物について、「これが何であるかはまったくわからない。しかし、かなり大規模で本格的な構造物であり、奇妙な外見であり、信じられないほど急いで建造されている」と語っている。

 

すでに「X状の施設」については2012年7月、大川隆法総裁の「遠隔透視リーディング」によって、その正体が判明した。それは百数十発の核ミサイルを地中に格納した、「秘密核基地」であり、そのうち十数発は日本の諸都市に向けられていることまで明らかになった。

 

同じくゴビ砂漠奥地の同心円状の施設が「宇宙人交流基地」であることも判明。また、中国にはアメリカやロシアとは異なる宇宙人が宇宙開発に協力しており、 中国は宇宙軍事力でアメリカを超えることを目標にしていることもこのリーディングで明らかになっている(『中国「秘密軍事基地」の遠隔透視』参照)。

 

今回の建造物が軍事や宇宙に関するものかどうかは今のところ分からないが、ネット上では「中国政府に直接聞きたい」「中国版エリア51では?」といった推測が並ぶ。中国では宇宙人との交流がさらに活発になっているのかもしれない。(居)

 

【関連記事】

2012年9月3日付本欄 中国英字紙が「宇宙人の遭遇は間近?」の特集記事

http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=4819

 

2012年9月号記事 中国の「秘密核基地」と「宇宙人交流基地」を遠隔透視 - すでに日本の主要都市に照準は定められていた!

http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=4640

 

【関連書籍】

幸福の科学出版HP 『中国「秘密軍事基地」の遠隔透視』 大川隆法著

https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=794