忍び寄る影

第二の大きなクラッシュが起こるという話が絶えない。
それは、あらゆる角度から、検討されていて、かなりの尊敬できる経済学の権威や、優秀なアナリストたちが、様々なコラムで警告を出している。
或る日、それが　来る・・・あるいは現在すでにその渦中にいる・・・として、ではどのくらいのインパクトをもたらすのだろうか？
中国の消費がまだ衰えていないから、世界のエンジンが稼動しているかぎり、大丈夫だ。前回のリーマンショックほどにはならないという人もいれば、後７ヵ月後に、中国のバブル経済が崩壊すると、はっきりと予言する人もいる。

リーマン　以降、アメリカはデリバティブの規制に乗り出している。
まだ通っていない法律がたくさんあるが、大まかな流れでは、規制が敷かれるということは、間違いないだろう。

規制を始めることによって、どんな影響が市場に出てくるのか、これは　正直、誰にもはっきりと答えられないだろう。

なぜなら、市場に出回ってしまった多くのデリバティブの商品たちが、多くのホールセールの中に織り交ざっており、それらが、絡み合っているために、例えばオーストラリアで言うならば、スーパーアニュエーションに影響があるかもしれないし、まだダメージの少ない不動産にも影響があるかもしれない。

そもそも、シドニーの不動産はアメリカのバブル当時の価格を、同じように経験し、そのまま無理やりといっていいやり方だった。たとえば、ケビンラッドは低金利のときにさらにファーストホームバイヤー補助と言う形で、最高２１０００ドルまでの援助を出した。現在も「住宅不足」というストーリーを仕立てることで購買欲を煽るやり方をしている。新聞はこれに乗っかることを忘れない。なぜなら、新聞社にとって、住宅広告は重要な収入源であり、不動産の下落を招くような”正直”な　コラムや情報は、すべて自分たちの利益を損なうことになるため、排除しているからである。
もちろん、モラルハザードや、新聞という重要な情報媒体を　自己の利益のために、使ってはいけないことは、誰にでも分かることだが、マスメディアはずっと　そんなことをしてきている。
良いか悪いかと言えば、こんなこと　良いわけが無い。
だが、マスコミは、悪人の集まりだということを、そろそろ購読するものの基礎知識として、織り込んでおくべきなのでは　と、思う。

しかし、神の見えざる手は、いつの日にか、騰がりすぎている不動産の価格に鉄槌を下す日がくる。

それはブームの終了という言い方をする人もいれば、バブルの崩壊と言う人もいるかもしれないが、その日は、確実に来る。

それはリーマンのパターンどおりで来るならば、オーストラリアの主要銀行のいくつか（もし、全部で無いならば）が潰れることになるだろう。なにしろ８５％のオーストラリアの不動産の債権を彼らが持っており、今まで散々儲かった・・・つもりになって、価格を煽ってきた張本人たちだからだ。