二ヶ国語ができるということ

おもしろい　統計がある。
二ヶ国語以上話せる人は、アルツハイマーになりにくいというものだ。

平均のアルツハイマーになる年齢よりも５年以上後になるらしい。
つまり　外国語ができることで、脳になんらかの働きができるということになる。

二ヶ国語ができるのは、ほとんどの国で、当たり前なのだが、残念ながら、アメリカ人、白人のオーストラリア人、それにイギリス人は、それをしないため、脳みそに活性化ができないらしい。英語以外の言葉を学ぶことは、それ自体が恥ずかしいことだという考え方もあるのだが、かなり英語の出来る人は約３３００語のボキャブラリーがあると言われていて、しかし、例えば３０００語しか英語のボキャブラリーはないけれど、中国語も３０００語のボキャブラリーを持っている人がいたとしたら、その人のほうがより、脳みそを使っていることになる。
脳みそを、二ヶ国語以上の言葉で使うと、どうなるか？
それは、例えばAからBへと、論理的な思考をするときに、いくつかの選択を思いつくことが出来ることを意味する。
つまり、かなりフレキシビリティーな思考回路を得ることが出来るのである。

ところで、日本では、まだまだ、日本語しか出来ない人が多い。
だから、英語の勉強をすることは　とてもいいことだし、また他の国の言葉、例えば韓国語であってもインドネシア語であっても、あるいは、中国語であっても、やったほうが　やらないよりは良いに決まっている。
言葉を得ることは、道具が増えること。


しかし、日本の企業、楽天が、日本の社内でも、英語を公用語にするというのは、かなり違和感があり、おかしいと思う。
日本人が、日本のアイデンティティーである言葉を放棄するのは、かなりみっともないことだと思うよ。
体の中に流れている、自分の血や肉を、もっと感じて欲しい。その上で、外国語なんだ。

昔、小田実という先生が、僕に言ってくれたことがある。
「君は、英語を勉強するというが、それで、何を伝えるのかね？」

いまだに、その答えを探している私は、多分、出来の悪い生徒なんだろうな。

未知の領域

ベン　バーナンキは、さらに量的緩和をする。
つまり、もっともっと、ドルを印刷すると言っている。

ヘリコプター　ベン　で検索してみて欲しい。彼の過去の発言を見つけることができるだろう。

アメリカの労働市場が今のまま・・・つまり１０人に一人の失業者を抱えたまま、冬に突入すること・・・が確実になっているなかで、いくら金を刷っても、需要が伸びるわけが無いのである。
つまり、アメリカはかなりの高い確率で　さらに経済が悪化することが確実になった。

これは、同時に日本の企業にも黄色信号がともっていることを意味する。

経済は生き物だ。
もしかしたら、５年後にはベン　バーナンキが行った緩和政策が正しいと評価されるかもしれないし、もしかしたら、地獄の中でのた打ち回ることになるのかもしれない。

いずれにせよ

日本は、ジレンマにはまっている。

つまり円高を容認しても、安全パイを選ぶか、それとも　アメリカと共に、量的緩和をすすめるか？量的緩和のリスクはいうまでもなく、ブレークポイントを越えた時点でくるかもしれない、ハイパーインフレだ。
毎日、持っている貯金の価値が１０分の一になっていくことを想像してみたら、ぞっとするだろう。実際　ジンバブエでは無茶苦茶なことが起こった。かつて、ドイツでは紙幣を壁紙に使ったことがあるほどのインフレを経験し、そしてヒトラーの出現を許した歴史がある。このリスクに関しては、経験済みで、回避したいところだ。だが・・・

中国はさらに、元の量的緩和を始めるはずで、これは、対抗策としては、稚拙かもしれないが、有効だ。ただ、中国自身も、おなじハイパーインフレのリスクを抱えることになる。中国はすでにインフレの最中なので、プロセスはより早く訪れるだろう。

そしてまた、宿題に戻る・・・
日本は、どうすればいいか？・・・だ。
例えば、今までのような日銀の介入は、国際社会から許されるだろうか？
しかし、中国や韓国が行う介入を指をくわえていたのでは、どんどんと輸出産業が弱る。国際社会とは欧米をさすが、しかしながら、欧米のスタンダードが永遠に続くと考えていいのか？

G20まで様子見をしている日銀だが、今、どちらにアクションをとるかで、未来の日本の産業構造に直撃する問題だけに、放置できない。

私の持論では、いずれ　どんな為替であっても、バランスが取れるときが来て、輸出と輸入のバランスもとれる・・・だが、急激な円高は、産業そのものをつぶしてしまうので、もちろん、危険だ。

例えば１０％の上昇を１ヶ月でやられると、日本の輸出産業は、まったく赤字になってしまう。

どうすればいいのか？

悲鳴が聞こえるが、日本には、まだ打つ手がある。

まず、向こう数週間の間に、もうひとつの　オプションを発表するべきだ。
それは、為替を安定させるために、日本が中心になった　中国やアメリカの影響を受けない、アジア　カレンシー　バスケットを作る。そして、一度そこに、入ることによって、全く別のカレンシー　マーケットを作るのだ。
そうすることによって、為替で輸出産業のビジネスが影響が受けるまえに、手を打てるクッションができる。
多くの中小企業をかかえるアジアにとっては、飛びつきたくなるほど　魅惑的なバスケットだ。

シンガポールはすでに米ドルを見放した。
しかしシンガポール　一国で、それを行うことは、かなりリスクが高いことは、彼らが一番知っている　知っているにもかかわらず、米ドルを見放すほうが　より　リスクが少ないと考えたのだ。
日銀はこれ以上　米ドルの購入をするべきではなく、その外貨準備の一部をバスケットに移動させて、アジアバスケット構想を作計画を、直ちに進めるべきだ。
日本は為替をこのまま放置しておいてはいけない。
これは、戦争なのだ。