コロナ以上に恐ろしい 「首都直下地震」

コロナ以上に恐ろしい「首都直下地震」がもたらす経済ショック

 

新型コロナウイルスが経済に与える影響は甚大だ。こうした状況でもっとも起きてほしくないのが震災だ。

7・8・2020

 

経済アナリストの森永卓郎氏は、「2021年中にも首都直下地震が起きる可能性はある。そうなれば、東京の首都機能が壊滅する程度では済まないだろう」と予測する――。 

 

 

 ■マグニチュード7クラスの地震が予想されている 

 

　コロナ禍はまだまだ予断を許さない状況が続きます。仮に収束したところで、安寧の日々がやってくると保障されることはないでしょう。それどころか、近い未来、私はさらなる危機が日本を襲うと予言します。 　

 

それは、首都直下地震です。 　

 

早ければ1年以内、2021年中までに東京を中心とする首都圏に最大規模の地震が起きる可能性は十分高いと考えています。新型コロナウイルスで疲弊した東京を大地震が襲ったら……。

 

考えただけでも恐ろしい事態ですが、それは決して絵空事ではないのです。 　内閣府に事務局を置く中央防災会議の防災対策推進検討会議の下、首都直下地震対策検討ワーキンググループが、2013年12月19日に首都直下地震の被害想定と対策について最終報告を発表しています。それによると、今後30年以内に70％の確率で首都直下のマグニチュード7クラスの地震が発生するとしています。最悪の被害想定は死者2万3000人、建物の倒壊・焼失61万棟、経済的被害は95兆円にものぼります。

 

■地震と火山の歴史から導かれる2020年説 　

 

「30年先なら、当分心配しなくてよいだろう」 　そう安心していると痛い目をみるでしょう。 

 

　京都大学大学院人間・環境学研究科の鎌田浩毅教授が地殻変動について研究されているのですが、歴史的な地殻変動の場所とタイミング、順序が現代と似ているという点を指摘されています。

 

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(1)850年:三宅島噴火 

(2)863年:越中・越後地震

(3)864年:富士山噴火 

(4)867年:阿蘇山噴火 

(5)869年:貞観地震(三陸沖) 

(6)874年:開聞岳噴火 

(7)878年:相模・武蔵地震 

 

---------- 　これを現代の地震と火山の噴火を照らし合わせると次のようになります。 ---------- 

 

(1)2000年:有珠山噴火 

(2)2004年:新潟県中越地震

(3)2009年:浅間山噴火 

(4)2011年:新燃岳(霧島山)噴火 ※2018年にも爆発的噴火 

 

(5)2011年:東日本大震災(東北地方太平洋沖地震) 

 

(6)2014年:御嶽山噴火、阿蘇山噴火 ※2016年が爆発的噴火 

(7)202？　年:首都直下地震？　 ---------

 

- ■「可能性は高い」と予測する専門家は多い 　

 

863年に越中・越後で地震が発生し、その6年後の869年に貞観地震という三陸沖を震源とする地震が起きました。その9年後の878年に相模・武蔵地震という首都直下地震です。

 

それを現代に引き直してみます。2004年に新潟県中越地震があり、その7年後に東日本大震災が起きました。平安時代とは1年ずれていますが、わずか1年にすぎません。 　

 

そして、貞観地震の9年後に相模・武蔵地震という首都直下地震が起きたのと同様、2011年の東日本大震災の9年後に首都直下地震が起きるとしたら2020年です。東日本大震災も1年ずれていますから2021年かもしれません。

 

鎌田教授だけでなく、「その可能性は十分ある」「極めて高い」と予測する地震の専門家はかなりいます。 

 

　私は地震の専門家ではありませんが、鎌田教授の話には合理性があると考えています。 　

 

地震のメカニズムは、プレートがマントルの上を動き、プレート同士がぶつかる場所に歪みがたまっていくことがエネルギー源となることはよく知られています。歪みがたまり耐え切れなくなってプレートがずれる時に発生するのが大地震です。 　

 

2011年の東日本大震災では、三陸沖でプレートが滑りました。ずれが生ずると、ずれていないプレートにさらに大きな歪みが生じます。2019年ぐらいから茨城県沖で地震が頻発していますが、私は首都圏を襲う大地震が来る予兆だと考えています。

 

 

■首都圏を襲う火災、そして水害の恐怖 　新型コロナウイルスで疲弊した東京が、首都直下地震に襲われたらどうなるでしょう。都市機能が壊滅するぐらいでは済まないと思います。 　

 

首都直下地震対策検討ワーキンググループが出した最終報告では、都心部より、そこに隣接した住宅地域の火災発生による甚大な被害が想定されています。現在、世帯が多く暮らす住宅密集地帯は火の海になり、最大で約61万棟が焼失。東京の市街地が事実上「消える」ということです。 

 

　東京の新型コロナウイルスの感染者数も、専門家によっては60万人以上いるのではないかといわれますが、大地震が起きれば、それ以上の被害が想定されます。 　

 

1996年以降、24年も転入超過が続き、一極集中が加速化する東京を、新型コロナウイルスと首都直下地震が破壊するのではないでしょうか。それを前提に、私たちはライフスタイルを考えていかなくてはなりません。 

 

■危険な場所に人を集中させたことが誤り 　

 

さらに、大型台風で河川が決壊するおそれもあります。2019年10月に日本列島に上陸した台風19号は、東海、関東地方を中心に激しい雨を長時間降らせ、河川の氾濫(はんらん)や土砂災害など広範囲に大きな傷痕を残しました。大型台風が今後も日本列島を襲う可能性は十分考えられます。そして、都心を直撃すれば、その被害は甚大なものになるでしょう。 　

 

前出の中央防災会議の「大規模水害対策に関する専門調査会」は、2008年に荒川の洪水氾濫時の被害想定を発表しました。それによると、200年に1度の発生確率の洪水により墨田区墨田地先で堤防が決壊し、避難率40％の場合、排水施設が稼働しないケースで死者数は約2100人としています。さらに3割増の洪水量であれば、死者数は約4500人にものぼると予測します。こうした危険な場所に人を集中させたこと自体が、国土政策として誤りだったといえます。 　

 

大阪も同じです。日本のほとんどの大都市は沿岸部にあります。千代田区の日比谷付近も江戸開府の頃に埋め立てられた土地で、そもそも地盤がよくないのです。それなのに、都心部に企業が本社を構え、商業施設や飲食店ができ、人が集まっているのです。 　

 

危ないと言われても都心に住んでしまう心理は、都市機能、金融など、あらゆるインフラが都心に集中していることが主因です。そうした目先の欲に目がくらみ、企業も個人も客観的、総合的に将来展望を描けなかったということに尽きるでしょう。

https://news.yahoo.co.jp/articles/d42276aa48377fd065f5c45252f08a351f22afff

 

久しぶり、ノコギリクワガタ

まだ、いましたね🍀

8・5・2021

「自民が勝ち、日本は変わらない」「岸田氏はカリスマ性ゼロ」欧米メディアは菅氏退陣と総裁選をどうみるか

結局、“変わらない日本”なのか

　前述のNYタイムズは、自民党が衆院選に勝って、日本の政策は変わらないという予想もしている。

「同じ政党が権力の座に居座り続けることはほぼ保証されており、経済、貿易、国際関係などに関する日本の政策は変わりそうもない」

突然のように起きた菅義偉首相の退陣劇、そして来たる自民党総裁選と衆院選。欧米メディアはこの動きをどうみているのか？

　総じて、欧米メディアは、菅氏の退陣劇について新型コロナウイルスの感染拡大をうまく抑制できなかったこと、それにもかかわらず東京五輪を決行したこと、国民とコミュニケーションできていなかった問題、そして、日本が安倍政権前の不安定な政況に回帰する可能性などを指摘している。

管氏は危機対応下手な日本政府を体現

　アメリカ政府が運営する国営放送ヴォイス・オブ・アメリカは、

「菅氏は概して不人気だった首相を実質的に１年で終える」と菅氏の人気の無さを指摘、「新型コロナをなかなか抑制できず、政治家としての命運は急落した」「パンデミックに対するアプローチについて、国民や自民党の間で広がった批判を克服できなかった。国民の反対にもかかわらず、東京五輪を推進したことが批判の中心にある」と述べている。

　また、菅氏が国民の批判や疑問に上手く対応できなかったことも指摘。菅氏の大きな問題はコミュニケーション・スキルが欠如していることで「そのために、菅氏は政府が十分に新型コロナを抑制できているのか、その時々に起きている問題に対応しているだけではないかといった、人々が抱えている問題や批判、疑念に打ち勝つことが難しかった」という神奈川大学助教授コオリ・ウォレス氏の見方を紹介している。

　英紙フィナンシャル・タイムズは、

「菅氏の辞任は、かつて日本の政治の特徴だった短命政権に回帰するリスクがある」としつつ、「市場がフォーカスする次の問題は、自民党が衆院選で何議席を失うかだろう。しかし、短期的には、投資家は菅氏辞任と、岸田氏のような人物が首相になり、たくさんの経済刺激策を行うことを歓迎するだろう」という専門家の見解を紹介、さらには「岸田氏は総裁選に当選したら、数十兆円規模の経済刺激策を始めると発言した。しかし、長期的には、投資家は、岸田氏の経済政策が大胆な金融緩和とフレクシブルな財政政策が特徴だったアベノミクスから方針転換すると予想している」としている。

　また、円の動向については「辞任報道で円は１ドル110円を超えたが、最近の取引範囲以内だ。しかし、投資家は、日本の次期首相が選ばれるまで、円安が続くと予想している」と指摘。

　米紙NYタイムズは、日本政府の危機対応の弱さについて言及した。

「菅氏は、大きく、大変な挑戦に直面している日本の政府を体現していた。危機の時は、融通がきき、ルール破りで、実行力がある対応が必要だが、そうすることは日本には少し難しい」

という米国外交問題評議会上級研究員シーラ・スミス氏の発言を紹介している。

　また、米紙ワシントンポストは、日韓の変化がアメリカに与える影響に注目し、韓国では来春、大統領選が行われるが、「アメリカの重要な２つの同盟国の国内ダイナミクスの変化は、北朝鮮の核の脅威と中国との戦略的競争といった問題に関するアメリカの政策に影響を与えるかもしれない」と述べている。

　雑誌を見てみると、TIME誌は、

　「パンデミック封じ込めに関する菅氏の不誠実で曖昧な言動は日々、日本の国民をとてもイライラさせてきた。国民は最近、基本的に、政府を全然信頼していない」と菅氏が国民の信頼を失っていたという専門家のコメントを紹介し、「自民党議員は菅氏を党のリーダーに据えれば、衆院選で議席を落とすことになると懸念し始めた」と菅氏辞任の背景にも言及している。

岸田氏はカリスマ性ゼロ

　また、同誌は、出馬表明した岸田文雄前政調会長や出馬の意向を固めた河野太郎行政改革担当大臣について「岸田氏は経済刺激策のような大きな公約をいくつか掲げているが、カリスマ性ゼロだ。彼はパッとしない」、「河野氏は、多くの日本人がワクチン接種の開始が非常に遅延したと受け止めているため、チャンスが損なわれるかもしれない」という、テンプル大学アジア研究ディレクターのジェフ・キングストン氏の見方を紹介している。

　米誌U.S. News & World Reportは河野氏について「河野氏は230万人のツイッターフォロワーを通じて支持を構築し若い有権者に人気があるが、それは高齢男性が支配している日本の政界では稀なことだ」と言及。

　また、出馬の意向を固めた高市早苗前総務相と出馬意欲を示している野田聖子幹事長代行については、ブルームバーグ通信は「高齢男性が優勢な党内で支持を集めるのに苦労するだろう」という見方をしているが、安倍前首相に支援された高市氏は総裁選出馬に必要な推薦人20人を確保する目処がたったと報じられている。

結局、“変わらない日本”なのか

　前述のNYタイムズは、自民党が衆院選に勝って、日本の政策は変わらないという予想もしている。

「同じ政党が権力の座に居座り続けることはほぼ保証されており、経済、貿易、国際関係などに関する日本の政策は変わりそうもない」

　また、「自民党は衆院選の何週間か前に、新首相を据えて戦略的優位に立とうとするだろう」とし、「野党は、ハネームン期間を享受し、新しく、新鮮で、明るい展望が感じられるチェンジを約束してくれる人物と選挙で戦うのに苦労するだろう」というアメリカンプログレスセンター上級研究員トバイアス・ハリス氏の発言を紹介して、自民党の新首相下では野党が衆院選で勝つ難しさにも言及している。

　結局、“変わらない日本”になることが予測されている日本の総裁選や衆院選に世界はどれだけ注目するのだろうか？

飯塚真紀子在米ジャーナリスト

https://news.yahoo.co.jp/byline/iizukamakiko/20210906-00256690

mRNAワクチン＞ワクチンでも作られるスパイクタンパク質が単独で神経系など体にダメージを与える可能性

これがワクチン副反応の元凶でしょうか？

8・14・2021

新型コロナウイルスワクチンは、ファイザー社製、モデルナ社製とも「mRNAワクチン」という新しいタイプで、ヒトの体内に「スパイクタンパク質」を産生させる遺伝子（mRNA）を投与する。

このスパイクタンパク質は中枢神経系の神経細胞に結合します。これだけで、各種の知覚異常や、多様な副反応が惹起されますね。弱い臓器のある方だと、大きな健康被害が起こる危険性も否定できません。

ワクチンでも作られるスパイクタンパク質が単独で体にダメージを与える可能性

　新型コロナウイルスのワクチン接種が進んでいる。
　重症化や発症を防ぐ効果があるのは間違いないが、一方では深刻な副反応を危惧する声があるのも事実。

　ワクチン投与によって作られる「スパイクタンパク質」が副反応で表れるさまざまな症状に関係している可能性が報告されていることからも、とりわけ子供への接種は慎重に考える必要がある。

　東邦大学名誉教授で循環器専門医の東丸貴信氏に聞いた。

現在、日本で接種が進んでいる新型コロナウイルスワクチンは、ファイザー社製、モデルナ社製とも「mRNAワクチン」という新しいタイプで、ヒトの体内に「スパイクタンパク質」を産生させる遺伝子（mRNA）を投与する。

スパイクタンパク質とは、新型コロナウイルスの表面にある突起状の構造を持つタンパク質で、ヒトの細胞に侵入するときに使われる。ウイルスはまずスパイクタンパク質をヒトの細胞膜上にあるＡＣＥ２受容体に結合させ、宿主側のプロテアーゼというタンパク分解酵素によってスパイクタンパク質が切断されると、ウイルスと細胞膜との融合が誘導され感染が成立する。

新型コロナウイルスのワクチンは、このスパイクタンパク質だけをヒトの細胞内で人工的に作る遺伝子（mRNA）を脂質ナノ粒子などに封入して投与することで、人体の免疫系がスパイクタンパク質に反応し中和抗体を作るという仕組みです。従来のワクチンとは違って、無毒化したウイルスそのものを使うわけではないうえ、mRNAは体内に数日しか残らず増殖もしないため、遺伝子に影響することはなく比較的安全だといわれています」

ワクチンでも作られるスパイクタンパク質が単独で体にダメージを与える可能性

　しかし、最近の研究では、ウイルスとは関係なくスパイクタンパク質だけでも体にダメージを与えることがわかった。

「米国のソーク研究所の報告では、新型コロナウイルスのスパイクタンパク質を単独で感染させたマウスに、肺と動脈の炎症が確認されたといいます。スパイクタンパク質がいくつものサイトカインを放出し、血管や臓器に炎症を引き起こすと考えられています。新型コロナウイルス感染症でみられる肺炎、心血管障害、脳血管障害、神経疾患、血栓症といった多様な症状は、ヒトの細胞に感染した新型コロナウイルスのスパイクタンパク質によって生じる可能性が高いということです」

以下はリンクで

 日刊ゲンダイヘルスケア 公開日:2021年07月31日 更新日:2021年07月31日 

https://hc.nikkan-gendai.com/articles/276567

蚊に刺されただけ」で人体の免疫に大きな影響が及ぶとの研究結果

「蚊に刺されただけ」で人体の免疫に大きな影響が及ぶとの研究結果

　蚊が人を刺す際には、吸血する前に血の凝固を防ぐ唾液を注入するため、これが原因でかゆみが何日も続くことがあります。

　さらに、人間の造血細胞を移植したマウスの血を蚊に吸わせる実験により、蚊の唾液にはかゆみ以上の影響があることが判明しました。

蚊が媒介する感染症により、世界では年間75万人の人々が亡くなっているため、蚊は「最も多くの人を殺している生き物」と呼ばれることもあります。また、マウスを使った過去の研究により、蚊に刺されて感染症にかかると、注射針で病原体を接種した場合よりも重症化するリスクが高いことが分かっています。

そこで、アメリカ・ベイラー医科大学のレベッカ・リコ・ヘッセ教授らの研究チームは、人間の免疫系に関与する造血幹細胞を移植したマウスを使って、蚊に刺された人の免疫反応を再現する実験を行いました。具体的には、マウスの足の裏を4匹の蚊に刺させてから、免疫細胞の数や活性化の状況などを検査しました。なお、実験には何の感染症にもかかっていない蚊が用いられました。

この実験の結果、蚊に刺されるとヘルパーT細胞の一種であるTh1細胞やTh2細胞、ナチュラルキラー細胞、ナチュラルキラーT細胞、CD8+T細胞、単球、マクロファージといったさまざまな細胞が免疫反応を起こすことが分かりました。また、免疫反応は皮膚や血液、骨髄など体組織のあちこちで確認され、刺された後も7日間にわたって検出され続けたとのことです。

この結果について研究チームは、「蚊に刺された後の免疫反応が長期にわたって検出されたことのメカニズムはまだ特定されていません。しかし、今回の実験結果は、蚊に刺されたことにより体内に侵入したウイルスなどの病原体が全身に広がり、長期的に体組織にとどまる場合があるとの知見を裏付けるものではないかと考えられます」と述べました。

（以下略、続きはソースでご確認下さい）

Gigazine 2021年09月05日 20時00分 

https://gigazine.net/news/20210905-mosquito-spit-affect-immune-system/