２級建築士受験講座2019傾向と対策No.7「木造の柱の小径計算、軸組計算」

◇法20条において、区分に応じ、構造方法の技術的基準(構造計算方法等)を定めています。
◇その中で二級建築士試験の重要事項である「木造の柱の小径計算、軸組計算」を取り上げます。
◇条文でいえば、令43条と令46条を参照することになります。
◇この分野は、計算問題として出題される傾向が強く、得意不得意の個人差がでる問題です。
◇でも、法令に書かれている事項を把握すれば、難しい問題は無いと思っています。
◇法令集に記載のある事項を、しっかり認識することだと思っています。

①「木造の柱の小径計算、軸組計算」の根拠法令
　・法20条1項四号に基づき木造2階建て建築物は、令36条3項を参照することになります。
　・同項において、政令第3章1節から第7節の2までを構造方法の技術的基準としています。
　・第3節「木造」の中に、令43条「柱の小径」、令46条「構造上必要な軸組」の規定があります。
　・この規定は、構造計算を必要としない2階建て木造建築物を対象とする技術基準の規定です。
　・木造3階建以上は、法20条1項二号、又は三号に該当し、構造計算を必要とする建築物です。

②令43条「柱の小径」の規定（木造2階建て建築物）
　・構造耐力上主要な部分である横架材(梁・桁等)の相互間垂直距離に乗ずる割合を定めています。
　　　⇒ 柱の小径≧横架材間の垂直距離×表の割合（係数）
　・その計算結果を最低数値として、市場で出回っている柱の小径を求めることになります。
　・乗ずる数値は表で、「建築物の重さに影響する」ものと「高さ」との関係で整理しています。
　　　表(1)項：壁の重量が特に重い建築物（土蔵造りなど）
　　　表(2)項：(1)項に該当しない建築物で、屋根の仕上げが軽い建築物（金属板葺きなど）
　　　表(3)項：上記のいずれにも該当しない建築物（その他）
　　　表のタテ列左側：「柱のスパンが10ｍ以上の建築物」
　　　　　　　　　　　又は用途が「特殊建築物（学校、保育所、映画館、演芸場、観覧場など）
　　　　　　　　　　　ただし、物品販売を営む店舗で「10㎡以内」は、対象から除外。
　　　表のタテ列右側：その他の建築物
　　　表のタテ列の建築物の区分を、さらに、1階部分(平家含む)と2階部分に分けている。
　・全部で「12のマス」の中に、柱の小径計算で使う「係数」を記載しています。

③令46条「構造耐力上必要な軸組」の規定（木造2階建て建築物）
　・同条4項において、軸組計算の規定を定めています。
　・対象建築物：2階建て以上、又は平家建てであっても延べ面積が50㎡を超えるもの。
　・計算は、各階ごと、張間方向、桁行方向ごとに確かめる。
　・軸組の長さに、表1で定める軸組の種類に応じた倍率をかけて「軸組強度」を算出する。
　・その軸組強度が、地震力（表2の係数を用いて計算する）以上となるようにする。
　・この表2では、令43条の表の建築物の種分けを利用していますので、注意です。
　・同じく、風圧力の係数（表3に原則、50㎝/㎡）に見付面積(受圧面積)をかけた値以上とする。
　・特定行政庁が「その他の係数を指定できる」という規定が、一応、あります。
　・また見付面積計算において、各階共に、床面から1.35ｍ以下の部分は、除いて計算します。
　・この「1.35ｍを控除する規定」を突いてくるのが、試験問題ですので、要注意です。

◇参考情報として、この分野の過去10年の出題実績を表にしてみました。
　・傾向から想定すれば、「柱の小径計算問題」が、予測できます。
　・又は、図形計算問題が出ない年かもしれません。

2019年3月19日　by SHRS(ｼｭﾙｽﾞ)「一級建築士、建築基準適合判定資格者」