福ちゃんの散歩道

コロナ禍で関空での遊びも卒業、栂地区ウオーキングコースを中心に近場の日々の散歩で何か見つけよう。🚶‍♂️🚶‍♂️

ソニーの報道カメラ、五輪・パラで躍進 2強に風穴

2021-09-07 14:30:00 | 日経ニュース

ソニーの報道カメラ、五輪・パラで躍進 2強に風穴

閉幕した東京五輪・パラリンピックでは金メダル候補を破るシーンが注目を集めたなか、熱戦を撮る報道カメラで躍進したメーカーがある。ソニーグループだ。2強のキヤノンとニコンに風穴を開けた。武器は性能を高めたシャッター音がしないミラーレスだ。運営面でも映像解析システムがテニスや陸上など約10競技で審判の判定を支えた。選手の骨格の動きまでデータにすることで、競技力の向上や映像の新たな楽しみ方を開拓する。

8月3日、五輪サッカー男子準決勝の日本対スペイン。後半、ゴール付近で吉田麻也選手と競り合った相手選手が倒れると、主審はファウルと判断しPKを告げた。先制点を許す大ピンチだったが主審はグラウンド外のモニターでリプレー映像を凝視し、両手を広げて判定を取り消した。

「誤審」を防ぐため、プロサッカーでは映像を用いたVAR(ビデオ・アシスタント・レフェリー)が国内外で広がっている。ソニーが2011年に買収したホークアイ・イノベーションズは、その仕組みを運営する英国企業だ。

カメラがボール追跡し判定

競技場を取り囲むように約10台配置された高性能カメラが、ボールを追跡し、ボールがゴールラインを越えたか瞬時に判定する。ファウルの判断が難しいプレーがあれば素早く映像を合成し、審判はスロー映像を確認できる。

東京大会では選手が判定に異議を申し立てられる「チャレンジ制度」があるテニスやバドミントン、陸上競技など約10競技で同社のシステムが採用されたとみられる。

ホークアイが「鳥の目」とすれば、現場のカメラマンが握るミラーレスカメラ「アルファ」は、選手の細かな表情を逃さない「虫の目」だ。

報道カメラ「2~3割がソニー」

「アルファ貸してもらえますか」。ソニーがプレスセンター内に五輪・パラでは初めて設けたブースには、多くの報道陣が訪れた。

高性能なプロ向けカメラは、一眼レフを得意とするニコンとキヤノンがシェアをほぼ二分してきたが、世界中のプロが集まる東京大会でソニーの存在感が一気に高まった。関係者からは「現場では2~3割のカメラがソニーだった」という声が多く聞かれた。特に目立ったのはゴールボールなど、音を頼りにするパラリンピックの競技だ。

一眼レフの場合、撮影時にシャッター音がする。従来は選手の集中を妨げるとして、ゴルフのスイングや陸上スタート前など静かな場面では撮影を控えざるを得なかった。

ミラーレスは映像を常時とらえるため音が鳴らない。当初は初心者向けの機種が中心だったが、ソニーは世界各地のスポーツ大会にエンジニアを派遣してプロの声を集め、画質や連写性能、データ処理速度などの機能を改善した。カメラ事業部の大島正昭副事業部長は「今や一眼レフと比べて、性能で劣っている所はほとんどない」と強調する。

20年に米AP通信、21年には英PAメディアグループと連携。両社は全面的にアルファを利用するなど、着実に存在感が高まっている。パラスポーツ専門のフリーカメラマンの小川和行さんは「静かなシーンでも撮れるし、激しく動くシーンでも自動で人にピントが合いやすい。アルファじゃないと撮れないような写真も増えた」と評価する。

デジカメ市場の未来は厳しい。スマホの普及で市場規模はピークの2割まで縮小し、ソニーのカメラ事業の売上高もここ数年4000億円前後にとどまる。ただ、ミラーレスは単価の上昇が続き利益を確保しやすい。ミラーレスは2強も力を入れており、キヤノンは東京大会でも発売前の新型機種を一部貸し出した。ソニーはプロ向け製品を通じて技術力を高め、競争力を維持する。

ホークアイ、追跡結果をCG映像で提供

ボールや選手の追跡結果を放送用のCG(コンピューターグラフィックス)映像として提供する機能も強化する。ソニーは放送業界にカメラや編集機器を提供している。迅速かつ正確にデータ処理や映像編集するノウハウを生かす。

平均打球速度は4.9マイル増の94マイル(約151キロ)、打球角度は2.9度高い17.9度。米大リーグで活躍する大谷翔平選手のバッティングデータを昨季と比べた。投手として登板すれば、球の回転速度や変化球の曲がり幅がわかる。テレビ放送中にも紹介される様々なデータを計測しているのもホークアイだ。

大リーグでは選手の実力を測る指標としてプレー中のデータが選手やファン向けに公開されている。レーダー技術を応用した測定器が主流だったが、20年に映像解析式のホークアイが全30球場で一斉に導入された。

12台のカメラがボールやバット、選手を捉え、人の骨格の動きまで3次元で認識する。選手の動きが数値化されれば、投球時の肘の高さ、守備の足さばきなど、分析対象のデータが爆発的に増える。

ホークアイ・アジアパシフィックの山本太郎バイスプレジデントは「新しいデータ分析や可視化ツールを開発し、選手の競技力向上やファンが楽しむ手段を増やしたい」と話す。

ソニーグループの十時裕樹副社長は「各社がそれぞれ対処し長期的に成長できる体制になった」と強調する。カメラがソニーを支えるピースになるためにはスマホ、画像センサーなど他事業との連携によるシナジーも欠かせない。

カメラから「感動」どう提供、担当者に聞く

閉幕した東京五輪・パラリンピックではミラーレスカメラ「α(アルファ)」と撮影システム「ホークアイ」が、スポーツの感動を伝え、支える役割を担った。ソニーグループが経営理念として掲げる「感動」をカメラを通じてどう提供するのか。ソニーの大島正昭・カメラ事業部副事業部長と、ソニー傘下で映像解析システムを手掛けるホークアイ・アジアパシフィックの山本太郎バイスプレジデントに聞いた。

ソニー 大島正昭・カメラ事業部副事業部長

プロ向け、ミラーレスが主戦場

報道機関のカメラは長年キヤノンとニコンの2強でしたが、最近は国際大会でもソニー製が多く利用されるようになりました。

「2013年に業界で初めてフルサイズのミラーレスを投入した頃から『プロに使ってもらうこと』を目標にしてきた。模索を続けてきたが、17年発売の『α9』から徐々に広がり、ようやく成果が実りつつある」

「プロがどんなカメラを欲しているのか、とにかく現場に足を運んで声を集めた。スポーツの国際大会のサポートブースでは、営業担当者だけでなく、製品を開発するエンジニアにも積極的に参加させた。プロの仕事を実際に見て学ぶことは多い。例えば、屋外の過酷な状況で長時間使い続けるとか、撮ったらすぐに写真を送る必要があるとか、現場の切迫感を肌で感じられた。ボタンの位置やメニューの表示順なども要望を受けて見直した。社内にこもっていたら開発の優先度はわからなかった」

――競合が主力とする一眼レフに対し、ミラーレスの撮影音がしない点は評価されていました。

「ゴルフのスイングや陸上競技のスタート時、スポーツ以外だと王室の厳粛な式典中など、音を出せないシーンでも撮れるようになった。さらに高速連写中も画面が暗転しにくく、激しい動きでも顔に自動でピントが合いやすいなど機能面も評価されている」

――市場全体の一部でしかないプロ向けに注力する意義とは。

「要求が厳しいプロの期待に応えようと機能を極めることで、我々も進化する。開発した機能は一般向け機種やスマホにも反映できるし、『プロが使っているなら』とブランド力も高まる」

「デジカメ業界は今やミラーレスが主戦場だ。業界の先陣を切って開発を進めてきて、技術的にも一眼レフに劣っている所はない。デジカメでは動画ニーズも高まっている。ソニーはビデオカメラが得意分野なので、さらに強みを生かせる」

ホークアイ・アジアパシフィック 山本太郎バイスプレジデント

データ、「楽しさ」の新要素に

「競技によって異なるが、1秒で100枚程度撮影できるような高性能カメラを10台前後設置し、会場内で映像やCG合成を行う。テニスで選手が判定に異議をとなえる『チャレンジ』の場合、映像からボールの軌跡を特定して数秒でCG映像を流す。サッカーのVAR(ビデオ・アシスタント・レフェリー)では複数のカメラの映像を合成して、審判は死角からも選手の動きを再確認できる」

――国際大会など、多くの競技で利用されています。

「カメラだけでなく運営とセットで提供している。試合前には設営や通信環境の整備が必要で、試合中は専門のオペレーターが主催者や放送局と連携し、スムーズな運営につなげる。他社に比べても国際大会でも相当な数をこなしている自負はある」

「その場で判定を下したり放送したりするため、正確性と迅速さが求められる。ソニーは放送業界で多くの撮影用カメラや通信システムを提供しており、リアルタイムのデータ処理や映像作成など、ノウハウがいきている。陸上競技、バレーボール、バドミントンなど採用される競技も広がってきた」

――判定以外にどんな使われ方がありますか。

「選手のパフォーマンスを上げる目的での利用も増えている。野球で投手が投げたボールの回転数や曲がり幅など球の質をデータ化してきた。米大リーグでは球団にデータアナリストがいて選手の調子や実力を正確に把握している。レーダーで球を測定するサービスが主流だったが、大リーグでは映像で分析するホークアイに置き換わった」

「データはファンが楽しむ新しい要素にもなる。テレビですぐCGが放送されるし、解説者もデータに基づいて説明する。データを分析して披露するファンも多い。映像だと選手の骨格を認識して動きを3次元でデータ化できる。今後データの量が増え、活用の手段も広がるだろう」



携帯、顧客無視の「無理販」 大手の代理店評価が拍車 携帯値下げ 競争の壁(上) 日経ニュース

2021-08-26 08:41:00 | 日経ニュース

ニュースに触れて
そもそも、ショップのビジネスモデルは創業時から成長拡大時のビジネスモデル
携帯電話市場が成熟した今日、
真の顧客メンテナンスをメインにシフトすべきだけど・・・
残念乍、ショップは商材の取り扱いはキャリアに縛られているので
キャリアの認定=キャリアから調達サービスにほぼ限定される訳だ
端末もキャリア(一次代理店)の委託品であり、ショップでの単独価格設定は出来ないのが基本
ショップは、回線の取次手数料及び携帯電話買換手数料に
電気の販売、光回線の販売・・・取次手数料
携帯電話サービスの付加サービス加入促進手数料
等の一時金インセンティブ 
継続手数料(過去回線取次のご褒美手数料(期間あり)これが美味しい)

がメインだろうが 全てインセンティブビジネス

要は、キャリアの経営計画を担うショップに対して
キャリアは、全ての商材を指数化して、最重要アイテムをウエイト付して販促推進する
ショップ経営者は、獲得計画=収益確保額確定 となり損益分岐点バーが分かり易い
必然的に獲得計画の必達を追い求める事になる
スタッフも達成報奨金?という人参が目の前に有れば自己本位の営業スタイルとなる
そして優秀ショップは表彰もされる
いくら規制してもダメだろう
大手3キャリアは現状シェア維持経営で、本音は競争しない
楽天モバイルがが500万台に到達したらしい。新規事業者の活躍に期待だけど・・・・
最終的にはユーザーが情報を収集して自身に最適な事業者を選定するしかないのが結論だ
と素人は思う



携帯、顧客無視の「無理販」 大手の代理店評価が拍車

携帯値下げ 競争の壁(上)  日経ニュース


携帯電話各社の料金引き下げが相次いだ。高止まりする通信料に政府が法改正などでメスを入れてきた結果だ。

携帯はもはや生活インフラとなっているだけに、より透明性の高い競争環境を整える必要がある。見えにくい壁はなお残る。



評価が下がると赤字になるから、お客様が要らないものを売りました」。ソフトバンク代理店の元経営者は声を潜めて話す。

ソフトバンクは代理店を営業成績によって5段階でランク付けしていた。

最下位が続けば他のオーナーに事業売却する「商流変更」を強いられる。実質的な閉店措置だ。

利益が出るのはせいぜい上位2ランク。評価を高めない限り、どのみちもうけはでない。

本来重視すべき消費者の利益を軽視し、売る側の論理が先に立つ。

例えば携帯契約者にタブレット端末を無料で配り、通信契約を結ばせる。

通信費は携帯とは別で、端末代金も契約中は割賦代金が免除されているにすぎない。

「販売話法も大手のマニュアルがある。お客様は知識が無いので店員を信じる。もう手を染めたくない」

業界で「無理販」と呼ばれる悪質な手法は後を絶たない。

NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクを中心とした代理店従業員への総務省のアンケート調査では、

顧客の意向とは無関係に高額プランを勧めた経験があるとの回答が4割を超えた。

代理店の収益は、端末販売など物販収益と顧客の通信費の一定割合を受け取るストック収益が柱だ。

商材は大手から仕入れる。販売手数料などの割がよくなる高額プランに誘導しがちになる。

公正取引委員会は6月、代理店との取引が独占禁止法上問題がないか報告するよう大手3社を行政指導した。

総務省も7月、評価体系が不適切な営業を助長していれば業務改善命令を発動する方針を示した。

携帯はもともと料金プランが複雑で、売り手と買い手の情報格差が大きい。

顧客の知識や経験に応じた商品販売を求める「適合性の原則」は既に16年施行の改正電気通信事業法で義務化された。

その後も実際は消費者軽視の営業がまかり通ってきた。

代理店は全国に約8000ある。

大手の契約の6割強を占める中心的な販売ルートだ。オンラインより対面の手続きに慣れたシニア層の利用も多い。

政府は携帯代理店をデジタルの知識を社会に普及させる拠点とも位置づける。不透明な慣行の改善は急務となる。

かねて政府が力を入れてきた値下げはようやく目に見えるかたちになってきた。

大手3社は21年春、20ギガバイトの割安プランを導入した。

総務省は6月、契約者の約1割が新プランに移り、消費者負担は年換算で計4300億円軽くなったとの試算を公表した


21年春時点の総務省の世界6都市の比較調査でも、東京はシェア1位の事業者の20ギガの料金がロンドンに次いで2番目に安かった。

前年の最高額から下がった。問題は手続きのわかりにくさだ。民間調査では契約変更などの簡便さは東京が最も低いままになっている。

携帯市場の問題に詳しい野村総合研究所の北俊一パートナーは「顧客本位の業界に変わる必要があり、継続的な監視が必要だ」と指摘する。

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携帯代理店の評価制度 公取委「独禁法上、問題の恐れ」 2021年6月10日 


公正取引委員会は10日、携帯電話市場の実態調査報告書を公表した。

携帯大手が販売代理店を営業成績に応じてランク付けし、

支払う手数料を増減する「評価制度」を巡り、

一方的に販売目標を引き上げるなどした場合、「独占禁止法上、問題となる恐れがある」と結論づけた。

消費者の必要以上に高額なプランを勧める不適切営業を助長することにも懸念を示した

独禁法は優越的地位を乱用して不利な取引を強いたり、販売価格を拘束したりすることを禁じる。

消費者が最適なプランを選べなければ料金値下げの恩恵が広がらない面もある。

公取委はNTTドコモなど携帯大手3社に違反を未然に防ぐための改善策を求める。

代理店は携帯大手との契約に基づき利用者の勧誘や販売促進などを担う。

携帯大手は評価基準の達成具合に応じて代理店をランク付けする。ランクごとに手数料が変動し、経営に影響する。

報告書は一部の携帯大手で、成績不振が改善されない代理店の契約を打ち切る仕組みがあると指摘した。

評価制度を変更する際、代理店の意見を聞かないこともあった。

制度変更時に代理店に十分に説明し、移行期間を設けることが望ましいとした。

目標達成のため、販売員が消費者が必要としない高額プランを推奨する実態も判明した。

厳しい目標基準の設定が過度な勧誘につながり、消費者が適切なプランを選べなくなるのは好ましくないと記した。

携帯大手との関係で代理店が端末の販売価格を自由に決められなくない実態も問題視した。

本来、代理店は携帯大手から仕入れた端末の価格を自由に決められる。

聞き取り調査では、端末料金に上乗せしないよう携帯大手側が口頭で要請したり、見回り調査したりしていることが分かった。

成績次第で事後的に手数料が変わるため、仕入れ値を下回る価格での販売は赤字リスクがある。

販売価格を事実上拘束していれば独禁法上問題となる恐れがあると指摘し、「見直しを行うことが望ましい」と強調した。

公取委は2018年にも携帯大手の販売・取引慣行を調査し、

通信と端末のセット販売や契約の「4年しばり」などの方法が問題になる恐れがあるとの見解を示した。

その後、通信と端末の分離を求めた改正電気通信事業法が施行された。20年からの再調査では代理店との関係や消費者への悪影響に注目した。

大手3社が契約数に占める割合は8割以上で寡占市場が続く。

代理店全体の取引額のうち大手3社が占める割合は大きく、契約解除されれば新たな契約先探しは難しい。

携帯大手の地位が代理店より優越している場合がある。

消費者も不利益を被る。

代理店の無理な勧誘や「大容量プラン」など必要以上の契約を求められる問題が指摘される。

公取委は今後NTTドコモ、KDDI、ソフトバンク3社に対し自主的な改善を促し、報告を要請する方針。

NTTドコモは「点検および改善など必要な対応を行う」とコメントした。

KDDIは「真摯に指摘を受け止める」、ソフトバンクは「報告書で示された考え方や指摘事項について現状・実態に照らして確認する。

総務省の有識者会議で検討されている事項もあり、併せて対応を検討する」とした。

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楽天モバイル、500万回線突破 3カ月無料など奏功?(朝日新聞デジタル) - Yahoo!ニュース


携帯電話・PHS契約数|一般社団法人 電気通信事業者協会(TCA)






阪神を変えたルーキー佐藤輝 首位独走のキーマンに ‼️ 日経ニュース  2021年6月15日 5:00

2021-06-15 14:10:00 | 日経ニュース

今年の優勝はほぼ確実だ・・・・
関西の
コロナ禍で沈滞ムードを吹き飛ばして貰いたい

日経ニュース

阪神を変えたルーキー佐藤輝 首位独走のキーマンに
2021年6月15日 5:00
5月28日、西武戦の9回にこの試合3本塁打目となる3ランを放った佐藤輝=共同

阪神が好調だ。開幕カードでヤクルトに3連勝して以降、大きな連敗もなく勝ち星を積み上げ、交流戦も6連勝のフィニッシュで11勝7敗とオリックスに次ぐ2位。貯金は20となり、巨人、ヤクルトと7ゲーム差の首位独走。いよいよムードは盛り上がっている。(記録は6月13日現在)

昨季は2位とはいえ、巨人に7・5ゲーム差をつけられ、優勝を争ったとはいえないシーズンだった。それが一転しての快進撃。投打とも既存戦力の好調さがその要因だが、それ以上に、ドラフト指名された新人たちの活躍に負うところが大きい。新外国人が期待されたような働きができていないから、よけいに若手の充実ぶりが目につく。

オープン戦の活躍がブレークの呼び水に

ドラフト2位の左腕、伊藤将司は先発ローテーションを担って4勝3敗。6位指名の中野拓夢の活躍はうれしい誤算だろう。遊撃の定位置を奪い、盗塁13個はセ・リーグトップである。だが、彼らと比較しても1位入団、佐藤輝明の存在は圧倒的だ。もはや外すことのできない主力の一人になっている。

オープン戦の活躍が大きかった。6本塁打を放ち、ドラフト制後初の新人本塁打王に。当然「シーズンに入れば……」とみる冷ややかな視線もあったが、この好成績が首脳陣の迷いを振り払い、開幕からのスタメン起用につながったのは間違いない。

ここまでずっと打ち続けてきたわけではない。何試合も長打が出ない小休止は幾度もあった。だが時折見せる活躍はそれを忘れさせる強烈なインパクトがあった。

本塁打を放った佐藤輝を迎える阪神ナイン。この大型ルーキーがチームを活気づけている=共同


プロ1号は開幕2戦目の3月27日、神宮球場のバックスクリーンに放り込んだ。その後は打率が上がらずスタメン落ちも経験したが、4月9日、DeNA戦で横浜スタジアムの右中間場外に消える特大のアーチ。同14日には昨季の新人王、森下暢仁(広島)から本拠地1号、同27日の中日戦では昨季の沢村賞、大野雄大からも一発を放った。

大山悠輔が故障で欠場した5月2日に初めて「4番三塁」に座り、さっそく初の満塁本塁打。「タイムリーを打ってくれたらというところでホームラン。テルの魅力だね」と矢野燿大監督も絶賛。加えて、大学時代から慣れ親しんだ三塁での守備は軽快な動きで、送球にも安定感があった。チームの主将である大山を刺激するのに十分な攻守を見せた。

仰天の1試合3発、新人では長嶋茂雄以来

交流戦ではなんといっても5月28日、西武戦でみせた3本塁打が光る。二回にエース、高橋光成から13試合ぶりの11号ソロを中越えに放つと、六回には左中間へソロ本塁打。そして九回、同点とした後の2死一、三塁で、抑えのリード・ギャレットの154キロを右中間深く打ち込んだ。

新人の1試合3発は1958年の長嶋茂雄(巨人)以来で矢野監督は「いやあ、すごかった」と驚くばかり。5月の月間MVP受賞にもつながる快挙だった。勢いは衰えず、交流戦は6本塁打で新人の最多記録を更新した。相手投手はほぼ初対戦ばかりだから、その対応力の高さがわかる。

6月12日の楽天戦では、田中将大の膝元のスライダーを払うようなスイングで右翼席まで運んだ。多少体勢が崩されても打球に角度がつけばスタンドまで届くのだから恐れ入る。この飛ばす技術、感覚はやはり天性のものなのだろう。

シーズン序盤はまさに「三振か本塁打か」の印象だった。球威のある高めの真っすぐに手を出し、あるいは低めの落ちる球を追いかけて空振りが目立った。だがプロの投球にも慣れてきたか、開幕当初に比べれば明らかに進歩がみられる。


5月の月間MVPを受賞。「当てにいくのは自分ではない」と強振を続ける=共同

試合前練習では、担当コーチやジェリー・サンズら先輩野手と言葉を交わすシーンが目立つ。自分の状態の確認と、頭の中の整理のためか。ベンチでは、試合中に感じたこと、投手の癖や配球、自分の感覚などをメモする習慣も身につけた。野球への取り組み方はいたって真面目。周囲の声を自分のプレー向上に生かしているあたりは長いシーズンを乗り切るすべをつかみつつあるようにみえる。

16本塁打、44打点はチームトップ。序盤は1割台だった打率も2割7分4厘まで上がってきた。三振数こそ両リーグトップだが、「当てにいって内野ゴロじゃおもしろくない」(井上一樹ヘッドコーチ)と、首脳陣は意に介さない。本人も「強く振れるのが持ち味。当てにいくのは自分ではないので」と小さくまとまる気がないのは頼もしい。周りの選手の好調がルーキーにそれを許容している一面もあろう。首位を走るチームの好循環である。

(土田昌隆)


2003年の優勝記念ゴルフボール

今も大切に


当時

メチャ盛り上がって

大騒ぎと言うか

よく🍺🍺でした


知らないと損 銀行手数料戦線、異状あり・・・日経 

2021-05-20 11:30:00 | 日経ニュース

ゼロ金利政策(マイナス)の導入以降金融機関は利鞘縮小で
手数料収入ビジネスに傾斜
生保の販売・投資の販売・不動産・遺言ビジネスにと
久しぶりに振込み支払いでATMで行ったが手数料にビックリ
知りませんでした
日経のコラムでチョット勉強です
知らないと損 銀行手数料戦線、異状あり


知らないと損 銀行手数料戦線、異状あり


知っ得・お金のトリセツ(49)



世は長引く超低金利。「預金なんてメガバンクならどこでも同じでしょ。どうせ利息つかないんだし」――。その考えは金利面では正しい。メガバンクの預金金利は判で押したように「普通預金金利0.001%、定期預金金利0.002%」だ。100万円を預けてもらえる利息は税引き後で年8円弱と、何も買えない額。一方、手数料面では正しくない。これまでもあったATM利用手数料から、最近登場した「口座管理手数料」や「紙の通帳発行手数料」まで。意外にもその値付けはバラエティーに富み、対象や時間帯の設定も結構バラバラ。しかも頻繁に変化するので情報をアップデートしておかないと気づかぬうちに意外な額の出費につながる可能性もある。

たかが手数料? されど手数料!

最大1回で330円もの違いを生むのがコンビニATMの利用料だ。銀行が閉まった後も便利にタダでキャッシュが下ろせたのは昔のはなし。今は各銀行ごとの優待プログラムから外れると110~330円も手数料がかかるので、不用意に1万円下せば3.3%の高利になる。さらに利用の需要と供給に合わせて価格帯を変える「ダイナミックプライシング」の導入例も増えているので一層複雑だ。

例えばここに毎月月末にコンビニATMで現金を引き出す習慣のある人がいる、とする。その人の口座が三井住友銀行であれば、同行は4月に毎月25、26日のコンビニATM利用手数料を無料とし、それ以外は逆に110円高くする変更を行っているので、今まで通りの感覚で機械的に月末に下ろすのは1回当たり最大330円の「損」につながる行為だ。

だが、その人の口座が三菱UFJ銀行だった場合、三菱UFJは同様の変更を昨年「25日と月末日」を対象に行っているので、セーフ。月末の利用料はそれまでより110円安くなっているはずだ。逆に「三井住友では26日もタダだから」と三菱UFJの利用者が不用意に26日にコンビニATMで現金を下ろすと、220~330円の手数料出費(セブン銀行ATMの場合)になる。

ちなみに自行ATM利用時の「時間内」「時間外」の定義もメガ間で異なる。三菱UFJの時間内は「土日祝も含めた午前8時45分~午後9時」と他の「平日8時45分~午後6時」より長い。

1億円の利息と通帳代、どっちが高い?

ではクイズ。次のaとbではどちらが高額だろう?

a・1億円を預けたときにもらえる利息
b・紙の通帳をつくってもらうための手数料

1億円の普通預金でもらえる利息は年800円弱。一方、みずほ銀行で今年1月以降に口座を開設して紙の通帳をつくる場合に必要な手数料は1冊ごとに1100円。仮に1億円あっても利息は一瞬で吹き飛ぶ額だ。

紙の通帳発行手数料は、70歳未満から徴収するみずほ以外の銀行でも導入例が増えているが額も対象者もこれまた様々。三井住友の場合は18~74歳を対象に年550円徴収する。

口座管理手数料は「常識」に

新顔の手数料のなかでも続々採用され、額も一番高めなのが「口座管理手数料」だ。2年など一定期間入出金がない不稼働口座を対象に年1320円を徴収する例が多い。三菱UFJは7月以降の新規開設口座を対象に導入する。三井住友は「デジタル未利用手数料」の名でネット取引「SMBCダイレクト」の未利用者を対象に4月に導入済みだが、額は1100円で対象年齢を18~74歳に限っている。

低収益に悩む全国の地銀でも採用例が相次ぐ。長野県の八十二銀行の場合、全国で初めて対象口座を新規から既存の不稼働口座まで広げ4月以降導入を始めた。100万円の利息8円弱をもらっても買えるものとてないが、千円以上となると節約効果はバカにならない。

次の焦点は振込手数料だ。10月以降、40年以上間据え置きだった銀行間手数料が一律引き下げられる。今はメガバンクで3万円以上をATMで振り込むと440円など横並びだが、今後はこの手数料にも違いがでてくるはずだ。銀行口座選びは一段と「余分な手数料を払わずに済む」が基準になる。


山本由里(やまもと・ゆり)


1993年日本経済新聞社入社。証券部、テレビ東京、日経ヴェリタスなど「お金周り」の担当が長い。2020年1月からマネー編集センターのマネー・エディター。「1円単位の節約から1兆円単位のマーケットまで」をキャッチフレーズに幅広くカバーする。



スマホ決済「経済圏」勝負 PayPayなど異業種と連携・・・・日経ニュース

2021-05-18 09:01:00 | 日経ニュース
小生
スマホは保有しているがキャッシュレスアプリは利用していない
クレジットカード止まりだ
スマホ保有者の未利用者はほんの少数派?
TVでの還元キャンペーンCMの投資原資は莫大なもの
加盟店手数料も現在は無料
しかしいつまでも還元赤字の垂れ流しはできない
広げるだけ広げて加盟店手数料も有料化と進む
加盟店も逃げられない仕掛けだ
ここまで浸透すると
現金流通は減少するやろなぁ

わかりやすいニュース


日経ニュース

スマホ決済「経済圏」勝負 PayPayなど異業種と連携



スマートフォン決済の国内大手が新たな使い方の提案を急ぐ。2019年の消費増税後の需要喚起策によるポイント還元でサービス間の争いが激しくなったが、通信企業が中心の4陣営に収束しつつある。コストがかさむ優遇競争は限界を迎えた。デジタル給与などの新領域を、異業種と連携し「経済圏」を広げる「第3幕」でしのぎを削っている。

新型コロナウイルスの感染拡大の中で迎えた21年の大型連休。市内の消費喚起へ、埼玉県秩父市が頼ったのはまたもスマホ決済「PayPay(ペイペイ)」だった。

ペイペイ、数百億円を還元

5月1日、市内の約1000店でペイペイで支払うと20%分のポイントを1人最大1万円得られる販促を始めた。同様の取り組みは20年7月以降で4度目だ。商品券を配布する従来の景気対策に比べ、「発券や換金の手間が少なく接触機会も減らせる」(同市)。原資として国の補助金で計5億円弱の予算を確保したが、前回はあまりの人気で予定より早く予算を消化した。

ペイペイは140以上の自治体と連携して同様のキャンペーンを行い、還元原資として250億円以上の自治体予算を取り込んできた。他のスマホ決済事業者の幹部は「全国に営業網があり、地元商店まで開拓してきたペイペイだからできた」と舌を巻く。

21年1~3月、年度末もありスマホ決済各社の還元競争が激しくなった。KDDIの「auペイ」やNTTドコモの「d払い」は、コンビニやスーパーなどで20%還元が受けられる販促を実施した。最大手のペイペイも「超ペイペイ祭」と銘打ち、全利用者を対象に数百億円規模の還元を行った。だが最近では、こうした全国規模の大規模な還元は目立たなくなっている。

各社のポイント還元競争の第1幕は18年末に始まり、19年の消費増税後の政府のキャッシュレス還元事業で加速した。事業者の主な収入源は決済手数料だが、利用者や加盟店を広げ決済頻度を増やすことが欠かせない。各社は先行投資で利用者を広げる戦略に出た。



コロナ禍の非接触需要もあり、キャッシュレス決済の利用は広がっている。調査会社のインテージ(東京・千代田)が1万6000人を対象に実施した調査では、3月29日~4月25日のQRコードなどを用いたスマホ決済の利用頻度は13.9%と1年前から約4ポイント、19年7~8月と比べると約10ポイント増えた。電子マネー(20.4%)、クレジットカード(22.4%)を猛追する。これらキャッシュレスの比率は計56.7%と1年前から3.3ポイント増え、現金(39.2%)を大きく上回る。

ペイペイのシェア過半続く

スマホ決済の事業者別のシェアをみると、いち早く18年から大規模キャンペーンを始めたペイペイが54.3%と過半を占め1強が続く。ペイペイの20年度の決済回数は19年度比約2.5倍の20億回超となり、5月時点の登録者数は前年3月から約1200万人増えて3900万人だ。

d払いやauペイ、楽天グループの「楽天ペイ」など、他の通信3社も徐々にシェアを高めている。特にこの1年で伸びたのがd払いとauペイだ。還元に力を入れていた21年2月のシェアは、d払いは18.1%と前年同月比で7.3ポイント増、auペイも14.8%と5.9ポイント増だった。

auペイを利用する30代男性は「携帯電話料金と同じタイミングで支払いの請求があり何度も入金する手間がない」と話す。KDDIとドコモは法人契約も含むと6000万、8100万件超の契約を抱える。この顧客基盤に資金力を生かした還元策を打つことで利用者を伸ばしてきた。

ペイペイは親会社のソフトバンクやヤフーの名前を極力使わず、独自ブランドとして導入店舗と利用者を開拓してきた。計316万カ所ある加盟店数の多さが利用を支えるものの、「還元率が一番良いから使っている」(会社員の20代男性)との声も多い。大規模還元による「お得感」がスマホ決済を増やしてきた。


こうした消費者還元は永続できない。3700万人の登録者がいるLINEペイは国内のコード決済事業がペイペイに22年4月にも統合される予定で、メルカリの「メルペイ」もd払いとポイントや決済コードを共通化した。規模で劣る新興企業のサービスは、通信キャリアが中心の4陣営に集約され、キャッシュレス競争の第2幕が終わった。

「スーパーアプリ」急ぐ

間口をさらに広げる第3幕に入り、各社は宅配や金融などのサービスを1つのアプリで提供する「スーパーアプリ」化や、各グループ内のサービス併用で還元率を高める。

ペイペイは「ヤフーショッピング」「ゾゾタウン」などグループ内外で支払い可能なネットサービスを300以上に広げた。ペイペイから料理宅配サービス「ウーバーイーツ」を注文でき中小規模の飲食店も開拓する。現在8つのサービスが「ミニアプリ」としてペイペイから使える。

ペイペイの馬場一副社長は「年がら年中ペイペイを使ってもらいたい。ミニアプリから連携先のサービスが利用されれば利益をシェアできる」と語る。ポイント付与は過当競争になると利用者が増えても収益を圧迫するもろ刃の剣だ。競合にない決済の新機軸を掘り起こす必要がある。

au、ローソンアプリと連携

スマホ決済におけるペイペイ1強の牙城を崩そうと他社も協業を急ぐ。auペイは20年5月、共通ポイント「Ponta(ポンタ)」を手掛けるロイヤリティマーケティングとポイント事業を統合した。さらに国内で1万4000店超のコンビニエンスストアを展開するローソンと連携し、ローソンの公式アプリ内から支払いができるようにした。

金融事業ではKDDIは傘下にauじぶん銀行、auカブコム証券を抱える。クレジットカード「auペイカード」も会員数650万人(3月末)と2年前から約5割増えた。スマホ決済やクレカでたまるポイントを投資にも使えるようにすることで、自社グループに利用者を囲い込む。

楽天、暗号資産チャージ

「囲い込み」で一日の長があるのが楽天グループだ。携帯電話こそ大手3社に比べて利用者が少ないが、ECモール「楽天市場」を中心に1億人以上の会員と年4700億円分のポイントを使い回す強固な経済圏を築いてきた。

強みがある金融で磨きをかけるため、3月から暗号資産取引所「楽天ウォレット」と連携しビットコインなど暗号資産を楽天ペイにチャージできるサービスを始めた。従来は銀行振込などが必要だったため時間もコストも省ける。

MMD研究所(東京・港)が1月に消費者600人を対象に実施したQRコード決済の満足度の調査では楽天ペイが首位となり、「1週間に1回以上利用する」が69%とペイペイ(67%)を上回った。利用の理由としては「ポイントがたくさんたまる」が47%と最多で、「普段使っているサービスとポイントが連動している」(26%)が続いた。

d払い、テーブルオーダー機能

ドコモは豊富な資金力をテコに利用を伸ばしてきたが、グループ内に銀行や証券会社を持たず金融面の連携は他の3社に遅れている。金融サービスの拡充へ11日、三菱UFJ銀行との業務提携を発表した。ポイントがたまる預金口座を始め、相互誘客を図る。

d払いは、飲食店で紙のメニューや現金のやりとりが不要になるテーブルオーダーの機能を始めた。店内のQRコードを読み込むとスマホで注文や決済ができる。ドコモのクレジットカードとd払いの金融決済は20年度が計7兆円と前年度から3割増え楽天を追う。井伊基之社長は「d払いは日常で使われるようになった。カードもd払いも成長を加速させたい」と話す。

消費者も対応し始めている。インテージの調査では、スマホ決済利用者のうち1種類しか使わない人は3月に67%と多数派だ。ただ、3種類以上に限ると9・7%と前年から3㌽増加しており、使いこなす器用な人が増えた。消費者からは「使える場所が少ない決済もあり、併用しないとキャッシュレス生活が送れない」(30代女性)、「極力財布の現金を減らさないため、キャンペーンや使える場所に応じて決済する」(20代男性)といった声が上がる。

スマホ決済には規制緩和による追い風も吹く。アプリに給与を振り込む「デジタル給与」の解禁を政府が検討し、厚生労働省が4月に制度案を示した。「受け取る選択肢が増え消費者の利便性は確実に高まる」(関係者)と期待する声は多い。

キャンペーンなどによる利用者の獲得競争が続くなか、今後は事業の収益化が焦点となる。ペイペイは10月、現在は無料の中小店向け手数料を有料にする。加盟店数が減れば利用者離れも予想される。「無料だから導入した」という加盟店にペイの新機軸を打ち出せるか。キャッシュレス戦争ではポイント競争から脱皮した企業が勝者に近づく。

(伴正春、池下祐磨)