iPhone14シリーズのニュース情報を見ながら
カメラ機能の強化に心が揺らぎ
遂に
iPhone 14ProMaxの256GBの購入を決め
Appleにて予約した
何故Appleだったか それは価格だったか
購入の256GB 価格比較では下記の通りだ
Apple・・・179800円
au ・・・・220355円
docomo・・220330円
SoftBank・・220320円
楽天・・・・197800円
3キャリアで4万円の価格差
キャリアは利益上乗せの設定価格だ
キャリアでは
楽天が最安値なのだが(ポイント考慮して)
条件もあるだろうから
又3キャリの24ヶ月端末返却条件のサービスで
買い易く見せかけているが条件もあるだろうから
何のしがらみもなく
SIMフリー端末を求めておけば
将来どこのキャリアでも利用できる
と言う事で
Apple Storeで購入した
36ヶ月分割無金利
高齢の小生ができた
端末は10月になるけど何も急ぐ事はない
現在のiPhone 12proMaxで問題ないけど
カメラ機能の強化に心が揺れた
到着後データ移行だけだ
旧端末はどうする?
それは宿題だ
日経ニュース
iPhone14割れる出足 標準型に割高感、上級機は堅調
米アップルが16日発売した「iPhone14」の出足が鈍い。
都内量販店では前の機種と比べてシリーズ全体の予約数が1割減となった。
消費者の購入の中心だった標準型が低調だ。全機種で底値が上がり標準でも10万円超えとなったのが影響したようだ。
一方、高機能の上位機はファンの購入で堅調。
普及帯の標準型の買い替え需要が鈍いままだと、国内スマートフォン市場の停滞につながる懸念もある。
午前8時のアップルストアの表参道店（東京・渋谷）。
最新のiPhoneをいち早く手にしようと開店前から30人以上の行列ができていた。
上位機種の「Pro」を購入したお笑いタレントの男性（39）は「画素数が4倍に増えたカメラや、
通知などを表示する新機能の『ダイナミックアイランド』を試すのが楽しみ」と話す。
先頭の男性は前日の午後5時から並んでいたという。
東京都から来た40代男性は最上位機種の「Pro Max」を購入し、
3世代前の最上位機種の「11 Pro Max」から3年ぶりに買い替えた。
「円安が進んでいて来年の機種はもっと値上がりする可能性がある。今のうちに買う」と話した。
今回発表した4つの機種別の動向を詳しく見ると、上位機に人気が集中している。
日本経済新聞が表参道店前で新型を購入した消費者20人に聞いたところ、
全員が上位機「Pro」か「Pro Max」を選んでいた。
ある携帯電話の販売代理店の担当者は「例年に比べて標準機種の予約が少ない。マニア向けの商戦となっている」と話す。
都内の家電量販店では16日時点でのiPhone14の予約数が、
2021年の「iPhone13」発売初日時点と比べて1割程度下回っている。
担当者は「機能に大きな進化がなく円安で本体代金が高くなったのが要因」と話す。
別の量販店でも携帯キャリア上位3社を合わせた14のシリーズ全機種の予約数は13より下回った。
急速に進んだ円安で日本でのiPhone価格の上昇は世界でも目立つ。
日本では7月、現行機種を一斉値上げしたばかりだが、14シリーズについてはさらに上がり、全機種で10万円を超えた。
標準型は11万9800円と、13の発売当初の価格を2万1000円上回る。
利用者からは「『アンドロイド』なら同じ性能のスマホが5万〜6万円で買えるのに10万円台は高すぎる」
（八王子市在住の24歳会社員男性）との声が聞かれる。
上位2機種では「A16」と呼ぶ最新の半導体を搭載しておりファンの購入動機となっている。一方、標準型は13と同じ半導体だ。
東京都品川区の男性(37)は「標準型はあまり進化がなかったので高スペックのPro Maxを買った」と話す。
調査会社のMMD研究所が16日公表したiPhone14の購入意向調査では、
iPhone利用者のうち14の購入を考えている人は23.8%。13の発売時の調査に比べて9.9ポイント低下している。
携帯キャリアは14のテコ入れを急ぐ。
2年後の下取りを前提にした割引制度やポイント還元などの施策を取りそろえ、
最も安価な設定で実質負担を4万～5万円台に抑える。
例えば、NTTドコモでは他社から乗り換えた場合、実質負担は4万7690円になる。
携帯端末の割引を巡っては19年の電気通信事業法の改正で、
端末と回線の契約をセットで販売する場合に税込み2万2000円を超える値引きが禁じられたが、
端末のみを販売する場合は規制の対象外だ。
東京都から来た40代男性は最上位機種の「Pro Max」を購入し、
3世代前の最上位機種の「11 Pro Max」から3年ぶりに買い替えた。
「円安が進んでいて来年の機種はもっと値上がりする可能性がある。今のうちに買う」と話した。
調査会社のMM総研によると国内携帯端末の出荷台数は22年度に前年度比6%減の3428万台となる見通しだ。
21年度の国内スマホ出荷台数に占めるiPhoneのシェアは49.7%を占める。
BCN調べでは、22年1～6月のスマホの売れ筋の首位は「iPhone12」、
2位は13と、iPhoneの標準型の買い替えが国内スマホ市場を支える構造だ。
MMD研究所によると、iPhone利用者の買い替え頻度は「3年に1回」とする回答が27.3%で最も多かった。
MMD研究所によると、iPhone利用者の買い替え頻度は「3年に1回」とする回答が27.3%で最も多かった。
高額化で消費者の買い替えサイクルは長くなりそうだ。
iPhone14商戦での標準型の出足の鈍さは国内スマホ市場の停滞につながる可能性もある。
（坂本佳乃子、湯浅太周、行方友芽）
