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あのCNNの番組ホストが「コロナ研究所起源はもっとも説得的」と報道 日本メディアもそろそろ改心が必要だ

2021年04月16日 06時00分27秒 | 日記

あのCNNの番組ホストが「コロナ研究所起源はもっとも説得的」と報道 日本メディアもそろそろ改心が必要だ

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2019年に行われたセレモニーで登壇する医師のサンジェイ・グプタ氏。画像:lev radin / Shutterstock.com

《本記事のポイント》

  • CDC前所長の発言でリベラル派が翻って研究所起源に賛同
  • 政治的立場から反対してきたのはCNNをはじめとするリベラル派
  • 研究所起源を陰謀論のように扱う日本のメディアには改心が必要

 

 

「コロナは自然発生した」と頑なに報道し続けた米CNNはこのほど、コロナの起源は中国の武漢ウィルス研究所であるとする、米疾病対策センター(CDC)の前所長であるロバート・レッドフィールド氏のインタビューを報道した。これまでの報道姿勢から大きく外れていることから、話題を呼んでいる(関連記事参照)。

 

これを契機に、反トランプ派や、自然発生説を根強く支持する科学者からレッドフィールド氏の見解を支持する声が出ており、コロナ研究所起源への風向きが変わり始めてきた。

 

 

"トランプ嫌い"で反対していたのはリベラルのほうだ

その一人が、CNNの医療番組「ハウス・コール」のホストを務め、医師でもあるサンジェイ・グプタ氏。米ラジオ番組「ザ・インタビュー」の中で、「コロナが研究所から漏れた」と考えるのがもっともシンプルで、説得的なコロナの起源と指摘した。

 

「レッドフィールド氏は、実績を積んだウィルス学者で、コロナが感染拡大した際にCDCの所長を務めていました。そのため、中国からの一次情報と分析を見ることができたはずです」と踏まえた上で、「公開できない情報や分析を背景に、レッドフィールド氏は自らの主張として発表している」との見解を示した。

 

さらに、「14、5カ月経過した今も、私たちはコロナがどこから来たのか結論を出していない。武漢の海鮮市場からコロナの感染が拡大したのは明らかとする人は、もはや誰もいません」とし、今もなお、全ての可能性を検証されるべきと主張した。

 

グプタ氏は、政治的な立場に左右されることなく、コロナの起源はこれから検証されなければならないと話した。

 

一方で、ポンぺオ前国務長官はSNS上で、「武漢ウィルス研究所から漏れた証拠が数多くあると述べてきた。しかし、その発言を嘲笑していたのはリベラルのほうだ」と反論。リベラルが"トランプ嫌い"で研究所起源を否定していたというなら、全くもって科学的実証精神に反する。

 

その結果、中国の情報隠ぺいを促し、感染確認から1年以上経過しても、コロナ起源が解明されない事態に陥っている。党派を超えた調査ができなかったのは、リベラルの方に問題があったと言わざるを得ない。

 

 

研究所起源の次には、生物兵器説

コロナが単に研究所から漏れたというだけでは済まされず、コロナが生物兵器として開発された可能性も高い。

 

元香港大学の閻麗夢(イェン・リーモン)博士をはじめ、コロナが生物兵器として開発されたと主張する専門家も多数いる。さらに、本誌2021年3月号などで詳述したが、中国が生物兵器としてコロナを開発し、世界にばら撒いた状況証拠が揃ってきており、次なる議論の焦点は生物兵器説になることが予想される。

 

しかし、コロナは自然発生して、世界で一億人以上の感染者を出すまで広がったと、日本では公然の事実のように信じられている。

 

日本メディアもそろそろ改心して、コロナの起源について客観的な報道をする必要がある。

 

【関連書籍】

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【関連記事】

2021年3月12日付本欄 中国はゲノム編集技術「クリスパー」でコロナ研究を行っていた!

https://the-liberty.com/article/18166/

 

2021年3月27日付本欄 米CDC前所長が「コロナは武漢研究所が起源」と仰天発言!

https://the-liberty.com/article/18227/

 

2021年2月24日付本欄 ドイツの著名な物理学者が、「コロナは研究所に由来すると99.9%確信」と発言

https://the-liberty.com/article/18127/

 

2021年2月12日付本欄 WHO顧問が暴露「武漢の現地調査は中国主導だった」 研究所から漏れた可能性は99.8%との指摘も

https://the-liberty.com/article/18075/

 

2021年2月4日付本欄 WHOが武漢ウィルス研究所を調査 派遣メンバーの一部は長年、中国と共同研究していた!

https://the-liberty.com/article/18056/


自民党有志で「南モンゴル議連」発足へ "旧宗主国"日本への期待は大きい

2021年04月16日 05時57分47秒 | 日記

自民党有志で「南モンゴル議連」発足へ "旧宗主国"日本への期待は大きい

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画像: James Jiao / Shutterstock.com

《ニュース》

自民党有志が「南モンゴルを支援する議員連盟」(仮称)を発足させることを、15日付産経新聞が報じました。

 

《詳細》

同議連は、南モンゴル(中国・内モンゴル自治区)で進む漢民族への同化政策を問題視するもの。同問題を扱う議員連盟は世界初だといいます。

 

いずれは超党派への改組も検討し、中国の諸民族の迫害を非難する国連決議の採択を視野に、日本ウイグル議連などとも連携していくといいます。

 

この地域では長年、モンゴル族への弾圧が続いており、昨年は教育におけるモンゴル語の大量削除と中国語への切り替えといった政策が打ち出されました。今までさまざまな形でモンゴル文化が失われてきたなか、言語は「最後のとりで」とも言われており、大規模な反対デモが起きるなどしていました。


特別定額給付金10万円の大半が貯蓄に回ったと分析される 一律バラマキが無意味と判明

2021年04月16日 05時51分18秒 | 日記

特別定額給付金10万円の大半が貯蓄に回ったと分析される 一律バラマキが無意味と判明

<picture>特別定額給付金10万円の大半が貯蓄に回ったと分析される 一律バラマキが無意味と判明</picture>

 

《ニュース》

新型コロナウィルスの感染拡大に伴い、政府が2020年4月に給付を決めた国民1人あたり10万円の特別定額給付金について、特に高中所得層では大半が貯蓄に回ったという分析結果が発表されました。15日付日本経済新聞が報じています。

 

《詳細》

この分析は、家計簿アプリ「マネーフォワード ME」を提供するマネーフォワードと早稲田大学、豪クイーンズランド大学の研究チームによって、事前に同意を得た約23万人分のデータを基に行われました。

 

消費増は給付日から数週間確認できましたが、統計処理で給付金の影響のみを試算すると、インターネット決済の履歴などから「明確に消費に回った」と判明したのは1人あたり6000円相当。ATMで引き出した分も消費に回ったとして合算すると1万6000円相当、親族などへの送金も含めた全体の取引は2万7000円相当でした。

 

所得別に4つに分けると、年収236万円以下の低所得者層のみ消費の増え幅が特に大きく、ほかの層と比べて1.5倍。一方でそれ以上の所得がある、いわゆる中高所得者層は給付金のほとんどを貯蓄に回したとみられます。