米国大統領選挙の不正で「バイデン次期大統領」が真面に政権運営できるとはとても思えない！！

後世の歴史家や評論家らは、２１世紀で史上最悪の不正選挙が２０２０年の米国大統領選挙であった、と歴史に記録するでしょう。

それ程、それ程、２０２０年の米国大統領選挙は酷い不正の連続であり、「当選したバイデン次期大統領」の権威など、いくら極左反日反米の従北媚中従中の偏向報道マスコミやその支持勢力が正当化しようと、「吹けば飛ぶ」風の前の塵に同じレベルです！！
存在感すらゼロです！！

１月２０日、米国共和党（ＧＯＰ）ツイッターは次のように「バイデン時期大統領」を酷評しました。

『バイデンの最初の内閣候補者は、本日上院に出頭する予定です。

5人の候補者全員がオバマ政権と深いつながりを持っており、バイデンが副大統領として推し進めた失敗した政策に戻る計画を強調している。

Biden’s first round of Cabinet nominees are set to appear before the Senate today.

All 5 Nominees have deep ties to the Obama Administration—underscoring Biden’s plan to return to the failed policies he pushed as vice president.』

そして、「バイデン次期大統領」のサヨウナラな破滅の動きに対して、厳しい反発の動きもあります。
筆者が把握している限りでも、ワシントンＤＣをはじめ、米国の交通通信事情はかなり悪化しております。
交通規制、飛行制限等も強化されています。

極左反日反米の従北媚中従中の偏向報道マスコミやその支持勢力の言動や妄言もゴミ屑以下のレベルです！！

鋭い論調で知られる文化人放送局ＭＣの加藤清隆氏は、自身のツイッターで次のように批判しました。

１月１９日：
『（ニューズウィークの日本版の論調、「黙らされたトランプ大統領──表現の自由の線引きを決めるのは民主国家か、ビッグテックか、デジタルレーニンか」の愚かな記事に対して）

よくも恥ずかしげもなく！「表現の自由」が民主主義の基本である以上、その線引きを決めるのは国民であり、憲法だ。言うに事欠いて「ビッグテックか、デジタルレーニンか」って正気か？』

『（朝日新聞デジタルの論調、「電力需給SOSが216回　寒波とLNG不足で緊急事態」の愚かな記事に対して）

何で現在休止中の原発の再稼働に触れない。この程度の電力不足なら１基か２基動かせば、十分間に合う。それで異常事態って、一体何処を見ているんだ。』


１月２０日：
『（ニューズウィークの日本版の論調、「＜世論調査＞共和党支持者の4人に3人は「バイデンは不正でトランプに勝った」と回答 バイデン政権下でも深い分断続く」の愚かな記事に対して）

これだと、選挙不正があったことに抗議したことがまるでいけないみたいだ。そんな事全く無かったのに、トランプ支持者が勝手にそう思い込んで騒いだだけ、などと思っている訳じゃあるまいな。そのような不正を許すこと、すなわち不正義な行いを善良な米国民が認めることは決してない。』

正に、正に、黒田清隆氏の批判は正論そのものです！！

更に、米国は、中国発の武漢ウイルス・中国ウイルス・新型コロナウイルスによる新型肺炎についても、人工ウイルスと発表しました。

幸福実現党の及川幸久氏は自身のツイッターとＹｏｕ　Ｔｕｂｅ動画サイトにて、１月１９日に次のように述べました。

『ポンペオの米国務省 ウイルスは人工

米政府の中で「Covid-19は自然のものではなく武漢ウイルス研究所WIVでつくられた人工」という見方をしていたのは国務省。2018年からWIVの視察をしていたので実態を知っていた。ポンペオ退任直前にWIVについての声明発表。


https://youtu.be/peXRAGXmZN8 via @YouTube』

如何に中国が人類の敵、世界の敵かが分かります！！
これらの他に、多くの大手ＳＮＳの情報検閲の酷さ、極左反日反米の従北媚中従中の偏向報道マスコミの内情も暴露が続いています。

１月１９日、保守派の重鎮とも言える藤原直哉氏は自身のツイッターで次のように暴露しています。

『ツイッターの録音新たな流出

Qanonを禁止するだけでなく、選挙結果に疑問を唱えるものを全部Qanonにしていた


』

これが、大手ＳＮＳの意図的な情報統制、情報検閲と言わずに、何と言えば良いのでしょうか！！


米国大統領選挙の不正で「バイデン次期大統領」が真面に政権運営できるとはとても思えない！！

大手ＳＮＳの情報検閲の酷さ、極左反日反米の従北媚中従中の偏向報道マスコミら支持勢力も共に葬り去られるだろう！！


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新聞の総発行部数が２７０万部余りも減少したのは真実を報道しない嘘捏造隠蔽偏向マスコミだから！！

「今週は歴史的な一週間となる」

米国大統領選挙の不正を巡る一連の動きで、「大統領就任式」が今週の１月２０日であることから、ＳＮＳで世界に流れている言葉です。

緊迫した情勢の中、心ある少数のジャーナリストらが、決死の覚悟で情報を伝えようと、この瞬間も頑張っています。

それにも関わらず、米国大統領選挙の不正を正さない世界の多くの極左反日反米の従北媚中従中である偏向報道偏向マスコミらの情けない程の為体。
このツケは必ず払わせましょう！！

既に、市民らの怒りの行動が出ています。

日本新聞協会は昨年２０２０年１２月２２日、１０月時点での新聞発行部数が２０１９年の同時期に比べ２７１万９３０４部、前年比７．３％の減少となった旨をＨＰで公開しました。

これについては、保守系ＳＮＳで大々的に「拡散」され、次のような辛辣な批判が多いです。

『嘘ばっかりの左翼機関紙って事がバレた今、観る価値は皆無。』

『嘘・偏向・捏造・フェイクニュースを繰り返し報道していたら、国民にバレてしまい会社が赤字になり、社長はコレで会社をクビになりました。朝日新聞の葬式は日本国民で出す！』

『そりゃ毎日毎日飽きもせずフェイクニュースばかり流して日本国と日本人の名誉を貶めていれば国民に嫌われるよ。嘘つきは嫌われる、当然のことだよ。映画「新聞記者」もウソ月ウソ子の願望と妄想だしWWW』

『新聞報道が嘘、捏造、世論誘導、何でも有りが分かっちゃったからね
仕方が無い・仕方が無い　次は、テレビかな。』

『反自衛隊、反自主憲法、反大企業、反政府、反伝統、反日本の反逆徒党集団。
権力癒着、既得権益しがみつき、野党連携暗躍、不都合弱者無視、大量押し紙の偽善組織。
とりわけアナログ、オールドリベラルの朝日、毎日、共同、東京新聞に存在すべき意義はもはや無い。
おしまいデス。』

正に、その通りです！！

これらの反応について、鋭い批評を行う文化人放送局ＭＣの加藤清隆氏は１月１９日、自身のツイッターで次のように指摘しています。

『新聞が過去最多の年間２７０万部減って、当たり前だろう。真実を報道しないのだから、読む意味がない。日本各地で行われた「トランプ再選支持デモ」で最も目立ったのは「マスコミは真実を報道せよ」という横断幕だった。』

一方、加藤清隆氏は米国大統領選挙情勢や国際情勢についても、次のように厳しく批評しています。

１月１８日：
『文在寅大統領「日本と首脳会談やりたい」。国際法や国と国の約束守らない国に会う必要などない。一方、西日本新聞が「ブレーキなき文政権。これ以上、日韓関係を悪化させて何が面白い」。あれっ、随分まとも。どうしたの？』

『王毅に「偽の多国間主義」などと言われる筋合いはない。自分達は「一帯一路」などというまるで高利貸しのような方法で貧しい国を騙して、他国の領土をかすめ取ってきたのではないか？それも化けの皮が剥がれ、習近平も最近言わなくなった。「偽」という言葉は中国にこそぴったり。』

『NHKは１２時のニュースで「暴徒化したトランプ大統領の支持者らが乱入」とか「議事堂破壊の深刻さが明らかに」と言っているが、真っ先に議事堂へ乱入し、後続を煽動したのは左派グループということが既に明らかになっている。なぜそのことに触れず、トランプ氏を貶めようとするのか？真実を伝えよ！』

『（新駐日韓国大使「日本が謝罪すれば慰安婦が訴訟を取り下げる」の発言に対して）

寝ぼけたこと言ってんじゃないよ。ありもしないことに謝罪なんかする訳がないだろ？それとも、お前の国じゃ言ったもん勝ちということか？泥棒に３分の理ありってか？日本では嘘は通らないぞ。さっさ荷物をまとめて帰れ！』

１月１９日：
『（ニューズウィーク日本版の報道、「米議会襲撃事件でツイッターやフェイスブックが一斉にトランプを追放。民間企業でありながら、8800万人のフォロワーがいるトランプを一夜にして黙らせる力を持つことが明らかになった」に対して）

全く信じられない。批判的に書くのではなく、まるで「ざまあ見ろ」とでも言わんばかり。「言論の自由」は民主主義の大原則。それが破られたというのに、メディアの一員が認めるのか？恐らくそんなことも考えず、トランプ叩きに同調したのだろうが、これは必ずいずれ自分達の首を絞めることになる。』

『（朝日新聞の報道、「「バイデン氏正当に勝利しなかった」3割超　米世論調査」に対して）

３２％の米国民が「バイデン氏正当に勝利しなかった」と思っているというのは微妙な数字。トランプは７５００万票も獲得しているのだから、もっと数字が高くても不思議ではない。恐らく議事堂乱入がトランプの責任と考えている人が多く、その分減っているのだろう。ただWポストとABCが報じたのがミソ。』

正に、正に加藤清隆氏のご指摘通りです！！


新聞の総発行部数が２７０万部余りも減少したのは真実を報道しない嘘捏造隠蔽偏向マスコミだから！！



新聞各紙
出典：Ｓｈａｒｅ　Ｎｅｗｓ　Ｊａｐａｎ


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捏造の南京事件や取材時の迷惑極まりない取材など偏向報道マスコミの嘘捏造隠蔽や傍若無人を許すな！！

現在進行形で進んでいる米国大統領選挙の一連の不正選挙や、大手ＳＮＳサイトのトランプ大統領らのアカウント停止、その背後にある動きを嘘隠蔽していた事が米国政府・トランプ大統領らが暴露。
そして既に明らかな捏造の従軍慰安婦問題や南京事件。
更に、嘘隠蔽をしていた北朝鮮の拉致の事実。

全て、陰謀論や大本営発表などで事実を隠し捏造隠蔽した、朝日新聞やＣＮＮを筆頭とする極左反日反米の従北媚中従中の思想を持った偏向報道マスコミの嘘捏造隠蔽や傍若無人行為、破壊行為そのものです！！

それらの結果、次のような事が起きているのです！！

１月１６日１８時０７分に産経新聞　ＴＨＥ　ＳＡＮＫＥＩ　ＮＥＷＳが「靖国神社侵入、有罪確定へ　南京事件抗議の中国籍男女」の題で次のように伝えました。

『最高裁第２小法廷（菅野博之裁判長）は、南京事件への抗議活動のため靖国神社（東京都千代田区）の敷地に立ち入ったとして建造物侵入の罪に問われた中国籍の郭紹傑被告（５７）と厳敏華被告（２８）の上告を棄却する決定をした。１５日付。いずれも執行猶予付き有罪とした１、２審判決が確定する。

　判決によると、２人は平成３０年１２月１２日、靖国神社の「外苑」と呼ばれる敷地に侵入した。郭被告が「南京大虐殺を忘れるな」と広東語で書かれた横断幕を広げ、位牌のようなものを燃やした。厳被告は様子をスマートフォンで撮影した。

　２人の弁護側は、立ち入りには正当な理由があったと無罪を主張したが、１審東京地裁判決は「管理権者は参拝目的以外の立ち入りを禁止しており、許されない」と指摘。郭被告に懲役８月、執行猶予３年、厳被告に懲役６月、執行猶予３年を言い渡した。２審東京高裁も支持した。』

捏造の南京事件を創り上げた朝日新聞。
そして、それを「信じ込ませて」このような犯罪行為を行った中国人を含めて、世界の人達を貶め狂わせた嘘を垂れ流す罪は重大です！！

これらは取材時の態度は実に傲慢で、傍若無人だからです！！

同日、ＫＳＬ－Ｌｉｖｅ！がツイッターにて、「これぞマスゴミ！軽井沢スキーバス事故現場で大臣が黙祷→這いつくばり下から顔を撮影するカメラマン」の題で、マスコミ取材の撮影の批判をしました。

国土交通省が同ツイッターにて、同日、次のように伝えました。
『本日、赤羽大臣と朝日政務官は、発生から5年目を迎えた軽井沢スキーバス事故現場を訪れ、献花を行いました。
大臣は、献花後の会見にて、このような悲惨な事故を二度と起こしてはならないという強い決意を述べました。』


赤羽国土交通大臣（左中央）に対して実に失礼千万なカメラマンの撮影（黄色の丸印内）
出典：元画像は国土交通省ツイッター、加工はＫＳＬ－Ｌｉｖｅ！サイト

このような事はツイッター等のＳＮＳでもかなりの数が流布されており、例えば２０１８年の秋葉原連続殺傷事件発生１０周年の献花台付近の座り込み取材や、２０１９年の京都アニメーション放火事件での取材、ＪＲ東日本山手線での事故撮影など、非道い、酷い方法の取材や行動が問題視されています。
偏向マスコミがこの為体だからこそ、あの捏造の「モリカケ問題」を画像捏造報道までして延々と報道したり、それを国会審議に使う「極左反日反米の野党」が利用したりするのです！！


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自由と民主主義の真の敵、大手ＳＮＳサイトや極左反日反米の偏向マスコミらを引き摺り下ろせ！！

米国大統領選挙の不正やそれに対抗する動きをＧＡＦＡなど大手ＳＮＳサイトが勝手に検閲をして「アカウント停止」「永久追放」等をしている事は、多くの皆様が既にご承知でしょう。

その一方で、朝日新聞やＣＮＮを筆頭とする極左反日反米の偏向マスコミによる偏向報道で、「新型コロナウイルスの新規感染者」の発表や、下らない芸能スキャンダル等がまき散らされています。

そのような中、ようやくですが、ある程度読めるＳＮＳ批判の記事も流れるようになりました。

１月１７日０５時００分に産経新聞　ＴＨＥ　ＳＡＮＫＥＩ　ＮＥＷＳが「【主張】米大統領とＳＮＳ　排除理由の丁寧な説明を」の題で次のように主張しました。

『「表現の自由」とは、何を言っても構わないというわけではない。例えば日本国憲法は「公共の福祉に反しない限り」と制限を設けている。

　短文投稿サイトのツイッター社が８日、トランプ米大統領のアカウントを永久に凍結した。

　これに対し、ドイツのメルケル首相が「自由な意見表明の権利は極めて重要。干渉する場合は、法に沿って行うべきだ」と批判した。

　メルケル氏の批判について前段には同調するが、後段には与（くみ）しない。法による干渉は検閲であり、それこそ言論や表現の自由の侵害に当たる。そもそも米国憲法修正第１条は表現の自由を制限する法律の制定を禁じている。「自由」を守るためだ。

　本紙はこれまでも、ツイッターなど会員制交流サイト（ＳＮＳ）の運営会社に対し、悪意の排除に向けた「編集者」としての自主的な取り組みを求めてきた。過激テロの勧誘や違法薬物、児童ポルノの売買などがこれに当たる。

　「暴力を誘発する恐れがある」としたトランプ氏のアカウント停止理由もこの延長上にあり、私企業が排除を判断するなという短絡的な批判は的外れである。

　ただし巨大化し、強大な影響力を持つに至ったＳＮＳ大手が恣意（しい）的な政治的誘導に傾けば、制御不能の権力を生みかねない。自らを常に批判の対象とする姿勢が求められる。そのためには綱領を常時公表し、重大判断の際には「顔」の見える責任者が丁寧で明確な説明を行う必要がある。

　ＳＮＳに対する漠然とした不信感は、その経営実態や「顔」が見えにくいことに理由の一端があるのではないか。


　ツイッターのドーシー最高経営責任者（ＣＥＯ）は１３日になり、トランプ氏のアカウント永久凍結について「公共の安全を最優先に対応せざるを得なくなった」とする一方で、「公の場での対話を分断し、危険な前例になる」「開かれたインターネットという気高い目的と理想に破壊をもたらす」との懸念も示した。

　こうした生の逡巡（しゅんじゅん）の声が永久凍結判断の際に披露されていれば、だいぶ印象は違ったはずだ。

　ＳＮＳを誰よりも有効に活用したはずのトランプ氏が、決別を突き付けられた。この若い産業との付き合い方を、社会全体で考える必要がある。』

ＧＡＦＡ等の仕打ちは米国や日本を含め、保守層の強い反発と反感を買い、「ＳＮＳでのリスク」「ＳＮＳサイト運営会社の姿勢」を厳しく問われる事態になっています。

そのような中、大きく国際政治も米国大統領不正選挙絡みでも、大きな動きが開始されています。

保守派の重鎮である西村幸祐氏は１月１７日、自身のツイッターで次のように指摘しています。

『ポンペイオ国務長官は今週のブリュッセル出張を中止した。ブリュッセルでNATO司令長官と夕食もあった。そして、この二日間でオランダ、ドイツ、イタリア、ロシア、エストニア、ロシア、そしてクウェートで同時に政権崩壊、退陣、交代が起こっている。
（筆者注：藤原氏の指摘にあるロシアは、恐らく政変劇の事を指しています。プーチン大統領は依然として政権を維持しています。）

ポンペイオ国務長官の声明が出た。これは冷戦ではない何かであると言い切った。そして、中国共産党の脅威はすでに国境の中に及んでいると云う。僕がかねてから言っているように米中戦争は始まっている。欧州ではイランが不穏な動きを見せた。このお二日間で世界8カ国で政権交代か首脳交代が起きている』

『フォロワーの方の指摘で解った。どこかで聴いた事があると思ったら、昨年夏のニクソン記念図書館での対中演説だった。それをさっき配信した。‥‥つまり、ポンペイオは自分の仕事の総点検としてメッセージを発信した。』

『バロン・ベンジャミン・ロスチャイルドが、心臓発作で死亡。もちろんロスチャイルド本家の人物。

そして大富豪の実業家、大物と言われるドナルド・トーバーがニューヨーク・シティのマンションから飛び降り自殺。』

日本もこの動きに連動しそうな動きがあります。

また、保守派からは「指導者」とも言われている、藤原直哉氏は、自身のツイッターで米国連邦議会乱入事件について次のように指摘しています。

１月１６日：
『（連邦議会を囲っている）このフェンス、外からコンクリに足をかけて、フェンスの継ぎ手に足をかけて中に入れるように作ってあるように見える。中には入れるように、外には出られないように』

１月１７日：
『議事堂を襲撃して逮捕起訴されたアンティファリーダーのディスコード・サーバーの内容が漏洩

左翼過激派がトランプ支持者に変装して紛れ込んでいた。そして警察が中に入れてくれたとある。彼は大型武器を所持し、市民戦争だ、革命だとコメントしている。


』

これらの重大な事件の情報等がＳＮＳで検閲されたり全く報道されないように嘘捏造隠蔽されたりする事自体、大きな、政治や社会を破壊する行為に加担する事なのです！！


自由と民主主義の真の敵、大手ＳＮＳサイトや極左反日反米の偏向マスコミらを引き摺り下ろせ！！


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米国の民主主義社会を壊したのは大手ＳＮＳサイトと偏向報道マスコミ！！我が日本は絶対に拒絶だ！！

嘘はかならず、必ず、露見します。

単なる「お世辞」レベルであれば、「嘘も潤滑剤」とも言えましょう。

しかし、「業界の常識、世間の非常識」という、ビジネス向けの「怖いことわざ」もある通り、狭い世界や業界だけに住めば、人間という生き物は堕落しがちです。
そして、現実に、「息を吐くが如く嘘を言い続ける」国や地域、民族がありますが、それは最早、壊れた国家や社会、生活になれた「断末魔」そのものの有様なのです！！

我が日本は絶対にそのような社会になってはなりません！！
断固拒絶あるのみです！！

それ故に、現在進行形で進んでおり、悪化する一方の米国の大手ＳＮＳサイトと偏向報道マスコミによる米国大統領選挙での不正選挙の横行やそれによる情報検閲は、米国大統領のアカウント追放どころか、関連情報発信している個人や企業等へも凍結や勝手な情報ブロックなどの大悪事を許してはならないのです！！

例を挙げましょう。
１月１６日、保守系ツイッターにて次のような投稿を目にしました。
『【慰安婦訴訟】

櫻井よしこ「このようなデタラメな主張が【何処から生まれたか】を、日本人は知らなければいけない。朝日新聞が中心となり”強制連行説・性奴隷説”を広げ、”日本の統治が不法”と訴える理論を日本の学者が韓国側に教え、その”虚偽の事実”と”理論”で韓国が我々を責めているのがこの判決」』

正に、韓国が「捏造に従軍慰安婦問題」を出した背景には、朝日新聞を筆頭とする嘘捏造隠蔽の極左反日反米の偏向報道があります。
これがまかり通った時期があったため、北朝鮮の拉致すらも、長年見過ごされてきた反省をせねばなりません。

幸福実現党の及川幸久氏は、１月１５日、自身のＹｏｕ　Ｔｕｂｅサイトにて、
「2021.01.14　大統領弾劾の茶番劇!壊れた民主主義【及川幸久−BREAKING−】」にて、米国の民主主義は機能していない、等の辛辣な批判をしています。

更に、保守系ツイッターでは次のような暴露投稿も相次いでいます。

『広めちゃおう！
ユタで逮捕されたJayden Xこと、ジョン・サリバン(アンティファ)とCNNのジェイド・サッカー「やったわ、あなたが正しかったわね。」
J「僕はこの事を言ってたんだけど、詳しい事は言えなかったんだ。」
引用ツイート
@amuse
@amuse
· 1月15日
BREAKING: CNN’s Jade Sacker penetrating the Capitol with a member of BLM/Antifa cheering, “We did it!” And then asking her conspirator if he was filming, he said he’d delete it, he lied. CNN was in on it.』


これについて、保守派の重鎮、藤原直哉氏は１月１６日、自身のツイッターで興味津々な発言をしています。
『ユタ州で逮捕されたアンティファのリーダー、保釈金なしで釈放

https://twitter.com/disclosetv/status/1350259775364333569

なんか司法取引したんじゃないの？誰がアンティファを動かしていたか宣誓証言したんじゃないの？

こういう風にするとパニックになった人たちは本当のことをしゃべるから許してくれとみんなやってくる。当局は座っていても情報が入るのでは？まだギリギリまで沼の釣り堀で釣りやっているね。』

毎日、鋭い視点で論評される文化人放送局ＭＣの加藤清隆氏は１月１６日、自身のツイッターで次のように述べています。

『文化人放送局の番組に出演した我那覇真子さんは、議会棟乱入を前に「左派が『クーデター』を計画し、このための会合が開かれていた」ことを明らかにした。様々な職種、階層の人々が参加し、警察官やトランプ支持者がどこにいるのかなどの詳細情報を共有。これに潜入取材した動画も存在するという。』

『我那覇さんによると、議会棟乱入で逮捕された黒人のジョン・サリバンはBLMかANTIFAの所属で、拳銃の撃ち方などテロの具体的方法をネットで公開していたという。CNNはそういう人物を何の注釈もなしに出演させていた。また一部情報によると、父親は現職の陸軍将軍で事件が原因で辞職したという。』

やはり、１月６日の米国連邦議会の乱入「事件」はクーデター、それもＡＮＴＩＦＡやＢＬＭ等の過激テロ組織と極左反日反米の大手ＳＮＳサイト運営会社や偏向報道マスコミらが仕切ったものだったのです！！

これらによる動きに反発し、日米では反撃体制が取られています。

１月１５日１７時５４分にSankei　Bizが「データ活用で日本企業が出遅れ挽回　GAFAの課題を克服、信頼武器に巻き返し」の題で次のように伝えました。

『２１世紀の石油と呼ばれる個人データの活用で米グーグルなどＧＡＦＡ（ガーファ）と称される巨大ＩＴ企業に対する出遅れが目立っていた日本企業が反転攻勢の準備を整えている。ＧＡＦＡなどによるデータの抱え込みにはプライバシー面などでの課題も指摘されるが、日本企業は個人との信頼関係を築いたうえで情報を集めるビジネスモデルを模索。日本企業への信頼感が海外でもブランドとして通用する強みもある。各社は社会や経済のデジタル化を目指す菅義偉政権の後押しも受け、世界市場での巻き返しを狙う。

「ＧＡＦＡにはまねできない事業だ」

　介護事業を営む損害保険大手のＳＯＭＰＯホールディングス（ＨＤ）の尾股宏ＣＤＯ（最高デジタル責任者）は、介護とデータを組み合わせた事業の強みに自信をのぞかせる。

　同社の介護施設では、ベッドの下のセンサーなどで心拍数や入所者が寝ているか起きているかといった情報を収集。これに食事の量や、排せつ情報などを組み合わせて分析を加え、健康状態の維持・改善や現場で働く人の労働環境の向上に役立てている。高齢化が進む日本で得られるデータが導き出す介護事業のノウハウは将来的な海外展開での武器となる。

　ＧＡＦＡはインターネット検索やネット通販での購買履歴などから個人の行動や好みを分析し、広告事業などでの収益につなげているが、「監視社会につながる」との反発も強い。ＳＯＭＰＯＨＤが健康に関するデリケートな情報を集められるのは、介護事業を実際に運営し、入所者と寄り添うことで本人からの同意を得ているからだ。
（以下略）』

またトランプ大統領の息子であるドナルド・トランプｊｒは１月９日、自身のツイッタで次のように述べました。

『言論の自由が攻撃されている！検閲はかつてないほど起こっています！彼らに私たちを黙らせないでください。でサインアップhttp://DONJR.COM接続を維持するために！
私がソーシャルプラットフォームから投げ出された場合、私はあなたに私の考えと私がどこに行き着くかを知らせます。

Free Speech Is Under Attack! Censorship is happening like NEVER before! Don’t let them silence us. Sign up at http://DONJR.COM to stay connected!
If I get thrown off my social platforms I’ll let you know my thoughts and where I end up.』


正に、これらの動きが大きなうねりとなって日本や米国、そして世界を変えるでしょう！！


米国の民主主義社会を壊したのは大手ＳＮＳサイトと偏向報道マスコミ！！
我が日本は絶対に拒絶だ！！



１月１５日に公開された、幸福実現党の及川幸久氏のＹｏｕ　Ｔｕｂｅサイト動画



トランプ大統領の息子であるドナルド・トランプｊｒが開設したサイトの宣伝画像

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日本の菅義偉首相は疲労蓄積、米国のトランプ大統領は任期切れ間近、日米両国は共に正念場！！

筆者の地元では知事選挙や県議補欠選挙が行われていますが、選挙とは、それは、それは規模が大きくなれば、それなりのエネルギーが必要になります。

政治家は選挙での握手で手が腫れる、というのはあながち、間違いではないのです。

それでも、人間ですから、疲労蓄積や物事が上手く行かない時には困惑したりもします。

１月１４日１９時５９分に読売新聞オンラインが＠ｎｉｆｔｙニュースにて、「首相の疲労蓄積か 不安視も」の題で次のように伝えました。

『政府・与党内で、菅首相の疲労とストレスの蓄積を不安視する声が広がっている。重要案件での言い間違いが散見されるためだ。新型コロナウイルス対応で年末年始も休みなく公務をこなし、日課としていたホテルでの朝食も自粛を強いられていることが影響しているとの見方が出ている。

　不安が広まるきっかけは、１３日の新型コロナの政府対策本部だ。首相は大阪や愛知など７府県に緊急事態宣言を追加発令する際、手元の紙を読み間違えて、「福岡県」を「静岡県」と発言した。政府はすぐに訂正したが、その後の首相記者会見でも質疑がかみ合わない場面があった。

　今月４日の記者会見では衆院解散の時期を問われ、「秋までのどこかで」と言うべきところを「秋のどこかで」と発言後、事務方が訂正した。言い間違いが相次ぐ理由について、首相周辺は「体力的には問題ないが、ストレスがたまっている」と解説する。

　首相の１日の行動を記録した読売新聞の「菅首相の一日」によると、昨年９月の就任以来、首相は１日も完全休養に充てることなく公務をこなしている。昨年の大みそかに東京都で１３００人超の新規感染者が発表されると、元日を含めて連日、田村厚生労働相らと対策を協議した。

　首相は官房長官時代から、平日朝は国会近くのホテルで有識者らと朝食を取り、情報収集するのが日課だった。しかし、首都圏の１都３県に緊急事態宣言を発令した７日からは、８日連続で見送っている。

　感染拡大のさなか、計８人でのステーキ会食に参加して批判を浴びたことを受け、昨年１２月１７日からは夜の会食も自粛中だ。自民党内からは、会食自粛でストレスを抱えるだけでなく、「集める情報が減れば、判断に影響しかねない」（ベテラン議員）と懸念する声も出ている。』

新型コロナ対策などで多忙、疲労蓄積、そして息抜きすらも出来ない。
首相ともなれば、官房長官以上に忙しい、そして、一国の最高判断も迫られる場面も多々あります。
それでは、人間、長くは持ちません。
『せっかく首相になれたのだから、仕事がしたい』と自民党総裁、そして首相に就任した時につぶやいた菅義偉首相が今、正念場を迎えて疲労が溜まっているのはＴＶの記者会見でも分かります。

一方、米国も大統領選挙の不正問題等で、正念場です。

１月１５日、保守派の重鎮である西村幸祐氏は自身のツイッターで次のように述べました。
『当選したばかりのマージョリー・テイラー・グリーン下院議員が、1月21日にバイデン弾劾決議案を提出するという。今米国は恐ろしいファッショ的な全体主義に包まれているが、そんな中で清涼剤と言える行為だ。それにしても今の米国はメディア、SNSとも最悪の情報環境になっている。

引用：
On January 21, 2021, I'll be filing Articles of Impeachment against Joe Biden for abuse of power.

#ImpeachBiden
#QuidProJoe
#BidenCrimeFamilly』

『これは酷い！信じられないヘイトクライム。今米国で狂った熱狂に包まれたトランプ大統領へのヘイトクライムが平然と、公然と進行中である事を、日本人はもっと注視すべきだ。憎悪犯罪を扇動するのは全体主義の独裁者たち。そしてそれに繋がる北京のファイヤーウォールを構築する中国共産党に監視の目を

引用：
Amazonですが、昨年の初冬にマグネットを幾つか購入してレビューを書こうとしたら翌日メールが来て『違反の為この投稿は出来ません』となりました。
商品は『TRUMP2016』、書こうとしたレビューは星５つで『とても気に入りました、MAGA！』です。
ずっと腑に落ちなかったけれど今は成程と…。』

私達は、これらの事実を直視せねばなりません！！

また、いつも鋭い批評を出される、文化人放送局ＭＣの加藤清隆氏は自身のツイッターで１月１５日、次のように述べています。

『（西村幸祐氏の「当選したばかりのマージョリー・テイラー・グリーン下院議員が、1月21日にバイデン弾劾決議案を提出するという。今米国は恐ろしいファッショ的な全体主義に包まれているが、そんな中で清涼剤と言える行為だ。それにしても今の米国はメディア、SNSとも最悪の情報環境になっている。」に対して）

２１日と言えば、バイデンが大統領に就任した翌日。決議案の取り扱いがどうなるのか分からないが、もし実現すれば「歴史的」なことになる。』

『（衆議院議員の長尾たかし氏のツイート「長尾たかし　約23万5000人以上の外国人が入国していた！ https://youtu.be/p3A7kEpkgtw @YouTubeより

令和2年4月から12月までの間に約23万5,000人の外国人が入国していました。また、技能実習生は1年間に約10万5,000人が入国。内、64,000人は1月から3月に入国。水際対策が甘かったと言わざるを得ません。」に対して）

わずか９ヵ月の間に２３万５０００人ですか？確かにこれでは変異株が入ってきても不思議ではありません。残念ながら、水際対策は失敗と言わざるを得ません。爆発的感染が起きないことを願うばかりです。』

『米上院は現在休会中で１９日に再開する。下院からの弾劾訴状は最速で２０日午後１時から審議できるが、この時点で大統領は代わっており、トランプは単なる私人に過ぎない。合衆国憲法では「議会は大統領を解任する権限を有するが、私人を裁く権限はない」。従って大統領弾劾が成立することはない。』

『米下院での弾劾決議案審議で初当選したマージョリー・グリーン議員は「トランプは過去４年間で６００回以上の集会を開催したが、１度も暴行・破壊はしていない。しかし昨年、民主党は数十億ドルの破壊行為と４７人の死者を出した暴動を支持した」と批判。大統領就任翌日にバイデンの弾劾案を提出する。』

正に、加藤清隆氏のご指摘通りです！！


日本の菅義偉首相は疲労蓄積、米国のトランプ大統領は任期切れ間近、日米両国は共に正念場！！



１月１３日、官邸にて緊急事態宣言の対象に栃木県、岐阜県、愛知県、京都府、大阪府、兵庫県及び福岡県の７つの府県を追加することを決定した事を記者会見で発表した菅義偉首相

出典：首相官邸ＨＰ


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米国大統領不正で明白！！極左反日反米の従北媚中共産独裁主義者は利用出来る組織等を徹底悪用する！！

１月１５日は、祝日法が抜本的に改正される前、かつては「成人の日」でした。

もう、私達も、日本人のみならず、世界の全ての方々は、極左反日反米の従北媚中の共産主義礼賛、社会制度破壊を平気で宣伝する偏向報道や検閲やり放題の大手ＳＮＳ検索サイト等への怒りを「無私の怒り」「無私の抗議」で是正し、「成人」しなければなりません！！

最近、本ブログで紹介が多くなっている保守派の重鎮、西村幸祐氏は自身のツイッターで１月１４日、次のように述べています。

『（「米AmazonではFiction Satireジャンルトップ5を『1984年』『動物農場』『華氏451度』が独占。
日本でもオーウェルの『1984年』が売れているようです。」のｎｏｂｂｙ氏のツイートに対して）
【フォロワーへの提案】当然でしょうね。しかし批判のつもりでアマゾンを儲けさせるジレンマ。そこでフォロワーの方に提案があります。表示されるツイッターの広告をブロックしましょう。実は在米日本人の方からそんな提案があり僕も賛同する。ニュースのフォローに追われてその呼びかけを忘れていた。』

『スティーブ・ジョブスという素晴らしい男は、1984年にアップルコンピュータの発売に当たり、ジョージ・オーウェルの『1984』の世界をCMで表現した。全体主義を打ち破るアップルのPCというコンセプト。だが今、アップルは21世紀の全体主義のビッグブラザー(独裁者)の一人に変身するためにターンした。』

動画紹介解説↓
『But now APPLE has just turned to transform him into one of the Big Brothers of the totalitarianism in the 21st century.

Apple 1984 Super Bowl Commercial Introducing Macintosh Computer (HD)
https://youtu.be/2zfqw8nhUwA』

正に、正に、「改革者」の先鞭を進んでいたアップル社が、創業者の死後、ＳＮＳの情報統制や検閲などにより、独裁者の先鞭を担っているこの現実を、私達はこの現実を直視刮目して危機感を持たねばなりません！！

鋭い論調で知られる文化人放送局ＭＣの加藤清隆氏は、１月１３日、これらについて自身のツイッターで次のように述べています。

『米世論調査会社「ラムセン・レポート」によると、バイデン政権では「犯罪が増える」と回答した者が４１％、「犯罪が減る」が２８％、「今までと同じ」が２１％、「分からない」が１０％。バイデン政権に対する漠然とした不安が米国民の中にあるのだろう。』

『「一国の大統領が言論を封じられる。これはテロと同じ事です」と我那覇真子さん。それを何が何でも抑え込みたい人達がいる。それはトランプが真実を語っているから。人々に聞かせたくないのです。メディアもその仲間。だから真実の報道をしません。本当の事を知られたくないのです。』

『「米国は『全ての人々は、神から特定の不可侵の権利が与えられている』との信念のもとに建国された」「米国の使命は『自由と民主主義を支援する』ために、世界中の人々に情報を提供し、関わりを持ち、結びつけることである」とポンペオ国務長官がVOA本部で演説。』

『（ニューズウィーク日本版の記事「米議会に侵入「Q-Anonの祈祷師」とは何者か──トランプ支持をやめない日本人の罪」という日本人に対する犯罪的な誹謗中傷記事に対して）

「トランプ支持をやめない日本人の罪」とはどういう意味か？日本の利害と深い関わりがある米国の大統領選であれだけ組織的大規模な選挙不正があったことを批判することが何か行けないことなのか？逆にメディアとしてその事実に目を瞑ることがとてつもなく恥ずかしいことだと思わないか？』

『トランプ大統領はWHでのぶら下がりで、弾劾について「政治史上、例のない魔女狩りの延長線だ。彼らは恐ろしいことを犯している。ナンシー・ペロシらが引き続きこの道を行ったら、私たちの国に多大な危険をもたらすものであり、計り知れない怒りを引き起こすだろう。私は暴力を望まない」と強調した。』

『トランプ大統領はテキサス州アラモでの演説を「わが国の安全は政治より先に来なければならない」という言葉でしめくくった。つまり国内での政治的な争いよりも、国の安全が優先されるとの考えを強調したものだ。この言葉は最近ポンペオ国務長官も使い、トランプ政権の「合い言葉」となっている。』

『我那覇真子さんが６日の議会棟乱入事件のビデオを解説。「暴動を煽動したのはトランプ支持者ではない」とした上で「私たちは何が真実かを知るべきです。その後に今後どうするのか、何を決定すべきなのか、次にやるべきことは何かを話し合うことができる。私たちに必要なものは真実です」と強調。御意。』

正に、全て加藤清隆氏の言われる通りです！！


米国大統領不正で明白！！
極左反日反米の従北媚中共産独裁主義者は利用出来る組織等を徹底悪用する！！

これらの連中や大手ＳＮＳ検索サイトや偏向報道機関らの米国大統領選挙不正介入や言論弾圧等は悪因悪果の結果が出る！！
見捨てられ、切り捨てられ、破滅するだけだ！！



米国ポンペオ国務長官を含めて米国政府がＳＮＳで流布しているトランプ大統領の画像とそのメッセージ


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大手ＳＮＳ検索サイトや偏向報道機関らの米国大統領選挙不正介入や言論弾圧等は悪因悪果の結果が出る！！

皆様ご承知かと存じますが、米国大統領選挙の不正選挙の実態暴露と、その後の混乱は世界に大手ＳＮＳ検索サイトや偏向報道機関らの米国大統領選挙不正介入や言論弾圧等を招いています。

１月１２日１４時１５分に産経新聞　ＴＨＥ　ＳＡＮＫＥＩ　ＮＥＷＳが「「表現の自由侵害」ＳＮＳ停止に批判、米でＩＴ規制論が急浮上」の題で、ＳＮＳの言論統制や弊害等が申告だ、との主旨の記事を掲載しました。

確かに、その一面はありましょう。
しかし、だからといって、一企業が言論統制、特に米国国家元首やその支持者らのアカウントを凍結追放する事は正当なものでしょうか？？
中国やテロリストの支持者等のアカウントは凍結追放せずに、事実上放置しておいて、ですよ！！
これは、朝日新聞やＣＮＮを筆頭とする極左反日反米の従北媚中従中、正に亡国売国奴の偏向報道機関の一味に大手ＳＮＳが加わった事を意味します！！

鋭い論調で知られる文化人放送局ＭＣの加藤清隆氏は、１月１３日、これらについて自身のツイッターで次のように述べています。

『（１月１０日、我那覇真子さん自身のツイッターにて、「
保守活動家キャンディス•オーウェンズ氏がFacebookのファクトチェッカー役を担っている会社を提訴
この会社はticktokを所有しているbytedanceが資金源
つまり私達が目にしている”ファクトチェック”は中共によるものなのです。
全保守の為に闘うキャンディス！

引用：
Everyone please take the time to watch this video and to SHARE it. It has important information regarding these “fact-checkers” who have culminated enough power so as to CENSOR and SILENCE a sitting President of the United States.

This is a global issue.）に対して、

「私達が目にしている“ファクトチェック”は中共によるものです」、何と。我那覇さん素晴らしいスクープです！』

正に、その通りです！！
あの特亜３国の筆頭格の中国ticktokを所有しているbytedanceが資金源ならば、ファクトチェックなど「中国万歳、その他の国や地域はＮＧ」になりますよ！！
このような暴挙、許されません！！


テレビ東京で放映された、ブラジルのボルソナロ大統領の発言画像
出典：保守系ツイッター　流布画像


更に、加藤清隆氏は自身のツイッターにて、次のように指摘しています。

１月１２日：
『（トランプ大統領の下院での弾劾提訴について）
裁判で言えば提訴しただけ。そんなもの何回しようが、裁判で勝つには上院の３分の２が必要。勝訴はあり得ない。』

『トランプ大統領に対する弾劾決議案は下院で１３日にも採決され、間違いなく通るだろう。ただこれは裁判で言えば提訴しただけ。本物の裁判は上院。しかし上院は１９日まで休会で、最速でも採決は２０日１３時。その１時間前にトランプの大統領任期は切れているため、そもそも“大統領”弾劾は成立しない。』

１月１３日：
『「米国は『全ての人々は、神から特定の不可侵の権利が与えられている』との信念のもとに建国された」「米国の使命は『自由と民主主義を支援する』ために、世界中の人々に情報を提供し、関わりを持ち、結びつけることである」とポンペオ国務長官がVOA本部で演説。』

これらの事こそが真実、ファクトです！！

更に、１月６日の米国連邦議会襲撃事件に関しても、保守派の論客、藤原直哉氏が１月１２日、次のように厳しい指摘をしています。

『1月6日、ANTIFAはこのトランプ大統領のツイートを見ずに議事堂を襲撃したのかな？

Antifaはテロ組織であり、ワシントンに入るな、法執行当局がとても詳しく観察していますと言っている。



しかも宛先に国防総省、司法省、国家安全保障省、ただし国家安全保障省は今日辞めた長官代行とは別のところにも、内務長官個人、シークレットサービス、そしてFBI。』

以上の事でもお分かりでしょう！！


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米国トランプ大統領の支持率が４８％に上昇、対中国外交強硬化や亡国売国奴勢力への反撃開始！！

「光陰矢の如し」のように、世界情勢がどんどん、そして滝から流れ落ちる水のように、急速に変化しています。

それだけ、米国大統領選挙の不正問題は、即、中国や香港等の人権問題などと併せて、連動した影響が大きく、かつ深刻な問題なのです！！

保守系の論客で知られる西村幸祐氏は１月１２日、自身のツイッターで次のように伝えました。

『キャンダス・オーウェンスのバイデンへのtweet
《あなたが合法的に8000万票を獲得し、史上最も人気のあるアメリカ大統領だとしたら、なぜあなたはあなたの政敵とあなたの国の半分の声を検閲する必要があるのでしょうか？

笑

世界はこのナンセンスに騙されていません。
何よりもアメリカ人は》

原文：If you legitimately won 80 million votes and were really the most popular American President of all time—why would you need to censor the voices of your political opponents & half your country?

LOL.

The world is not being fooled by this nonsense.

Least of all, Americans.』

正に、その通りですね！！

西村幸祐氏は更に、同日未明に次のように暴露しています。

『今米議会で民主党がトランプ大統領への弾劾決議案を提出。だが不思議にも下院議長のナンシー・ペロシがいない。言い出しっぺのナンシー・ペロペロが欠席。PCにまずいものがあったのか？欠席原因も不明だが、昨年トランプの素晴らしい一般教書演説を議長席で破る蛮行を行なったペロシがいないのは確かだ』

この事実は、実に、実に非常に重いのです！！
鋭い論調で知られる文化人放送局ＭＣの加藤清隆氏は、１月１２日、これについて自身のツイッターで次のように述べています。

『えっ、ナンシー・ペロシがいない！トランプ大統領の弾劾決議案なのに、下院議長がいないのか？これでまたペロシ逮捕説に拍車がかかる。ネットではペロシが国境付近で逮捕され、軍事裁判にかけられるとの噂がこの２日間賑わっていた。』

また、加藤清隆氏は、米国トランプ大統領への支持率が上昇した報道について、次のように述べています。

『（１月１１日に、大紀元エポック・ジャパンが「米世論調査、トランプ氏の支持率が48％に上昇　議会乱入事件後」の題で、米国トランプ大統領の支持率が上昇している主旨を伝えた事に関して）

そりゃそうだろう。トランプは別に議会棟を襲撃しろと煽った訳ではないし、事件後は大人しく帰宅するよう皆に呼び掛けた。筋は通すが違法なことはしていない大統領がなぜ非難されなければならないのか？支持率が上がって当然。』

『米世論調査でトランプ氏の支持率が４８％に上昇したというが、本当はもっと高いのではないか？いずれにせよ、議会棟乱入事件後に上昇していることは、米国民があの事件はトランプの責任とは考えていなことを示している。だとしたら弾劾決議など全く意味がない。単なるペロシの私怨に過ぎない。』

更に、加藤清隆氏は米国の対中国強硬化についても同日、次のように評しています。

『米国が事実上「１つの中国」政策をやめたことで中国共産党に激震が走っている。中共の外交紙「環球時報」は論説で「まさかポンペオのサプライズ訪台はあるか？」と、米国を強く牽制した。ポンペオ氏がクラフト国連大使を台湾に派遣することは米国が今後、台湾の国連加盟を支持することを意味する。』

そして、最後になりますが、米国にて大統領令が出されました。
前出の西村幸祐氏が１月１２日に次のように自身のツイッターで解説しています。

『【速報】1月11日、米国政府はトランプ大統領の大統領令を発出した。
米国は2020年大統領選挙に影響を与えようとした事で行政命令（E.O.）13848に基づき2020年9月10日に指名されたアンドリー・デルカク氏に関連するロシア関連の対外影響力ネットワークの一部である7人の個人と4つの事業体に対し制裁措置を課している。
2021年1月11日
【解説】2018年の大統領令に関する最初の発出だと思われる。今後、さらに大きな投票操作に関する大統領令の発出も十分考えられる。』

『外国による米国選挙への干渉は非常事態宣言になる。それは2018年9月12日にトランプ大統領が発出した大統領令による。2016年の大統領選挙から外国による選挙干渉に気づいたトランプは2018年にこの大統領令を出していた。

（以下、ホワイトハウス　ＨＰ
Executive Order on Imposing Certain Sanctions in the Event of Foreign Interference in a United States Election
FOREIGN POLICY

Issued on: September 12, 2018）
（以下略）』


これらの動きに対して、前出の加藤清隆氏は同日、次のように指摘しています。
『戒厳令や反乱法ではなく、大統領令。しかも今のところかなり限定的。これが今後どのように発展していくのか？またリン・ウッド弁護士が言っていた大規模な摘発につながるのかどうか？もし広がるとしたら、２０日の大統領就任式にも大きく影響する可能性が出て来る。』

正に、正にその通りです！！
正義の動きが表面化してきました！！

そう言えば、ダメ押しにはなりますが、１１月１１日、鈴木まりこ氏がｎｏｔｅにて、「リン・ウッド氏が公開したペロシ氏の後悔」の題で次のように米国下院議長のナンシー・ペロシ氏の亡国売国奴さを暴露しています。
『2020年8月27日に、民主党籍下院議長のナンシー・ペロシ氏が、ポートランド市長のテッド・ウィーラー氏に送った文書を、Parlerにてリン・ウッド氏が公開しました。
（中略）
日付から推測すると、長期化したポートランドでの暴動に関しての内容だと思います。

(以下翻訳文)

テッド・ウィーラー様、

貴方の街(ポートランド)での暴動に対する対応を見ましたが、効果が証明されているDemocratic Playbook(民主的戦略帳※)の法則から外れないことを強く要求します。 今ここで貴方と確認したいと思います。
１）問題があることを否定すること。(マスコミがサポートします)
２）すべてが平和的で穏やかだと伝えること。(これについてもマスコミがサポートします)
３）もし騒動が収まらなかったら、テレビに映り、法を犯た者に対するサポートを表明すること。(マスコミは貴方を称賛し、これにより貴方は新しいヒーローになるわ。私を信じて。トラストミー。)
４）それでもどうしようもなく秩序が保てなくなったら、「トランプのせいにすること！」(これに関しては強調してもし尽くせない。このやり方は毎回効果があり、何度も言うけどマスコミもサポートすると言っているから、これまでの私達の主張もファクトチェック(確認)してみて！！これは政治の黄金法則よ！！)
５）テレビに映って、トランプを非難し、すべてのサポートを拒否すること！私たちは、絶対に選挙の前にトランプに勝利を与えてはなりません！！！！！

下院議長
ナンシー・ペロシ

（以下略）』

はっきり申し上げましょう。
これらのように、米国民主党、いや、世界の反トランプ勢力は、米国下院議長のナンシー・ペロシ氏の極左反日反米の亡国売国奴さと全く同じ思想を持っています！！
世界にとって彼らの存在そのものが害悪であり、不要です！！


米国トランプ大統領の支持率が４８％に上昇、対中国外交強硬化や亡国売国奴勢力への反撃開始！！



米国連邦議会下院で演説する米国トランプ大統領（前列左）に対して、その演説文書をすぐ後方の横で破り捨てる米国下院議長のナンシー・ペロシ氏（後方右）
後方左ではペンス副大統領が拍手している。
出典：西村幸祐氏　ツイッター

このシーンは、当時、反トランプ報道に使われましたねえ～。
どのような伝え方を報道機関やＳＮＳ検索サイト等がしたかを、良く、よーく覚えておけば、今の反トランプ報道の根幹に多くの重大な嘘隠蔽捏造がある事が分かるはず！！


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Ｑアノンは米軍の情報機関の一つでトランプ大統領には当選前から軍の応援、再選だ！！

世の中には「火のない所に煙は立たず」という、ことわざがあります。

まあ、言ってみれば、韓国のことわざ（！？）「餅屋の手には餅が付くもの」と似ているのでしょうかねえ。
つまり、何か問題や意図した事（特に後ろめたい事）があれば、噂とか動きがあるものだ、という喩えですね。

筆者は最近、特に極左反日反米の偏向報道機関が「Ｑアノン」と言う「トランプ応援団」がある云々の「うわさ」報道に触れ、よく調べたら「軍事研究　２０２１年１月号」に、国際インテリジェンスや軍事に詳しい黒井文太郎氏が寄稿した『アメリカ分断　『Ｑアノン』とは何者か？』を購入拝読しました。

それでも、軍人出身者が設立に関わった、という事位しか分からなかったのです。

そして、やっと、その「正体」が分かりました。

詳細は国際関係や米国大統領選挙等の内情に詳しい藤原直哉氏が１月１１日、自身のツイッターで次のように述べています。

『（２０１８年４月１１日の講演にて）
米保守派評論家ジェームズ・コルシ氏の講演のハイライト

トランプと軍の合意
※（）内は筆者の調査により付加修正加筆、以下同じ』

ハイライト：
『（２０１５年頃）軍の将軍たちがオバマをクーデターで追い出すために動いていると言ってきた。しかしまた考え直すと言ってきた。トランプが大統領選に出るからと。なら合法手続きとしてクーデターをやると。これがトランプと軍の合意。』

『Qアノンは軍のインテリジェンス、トランプに近い。内部情報を流している。』

『トランプは昔から、いつもいつも負けたふりをして最後の最後に勝つ。いつもいつも。今回も同じ。トランプは今回も負けない。反撃が始まった。司法省、FBIもあまりにもひどい腐敗。あまりにも腐敗は広がっている。』

『ジョージWブッシュ以来官僚制が広がった。彼らは国民のことなど考えてない。彼らは一言で言えば裏切り者だ。極刑。トランプはまちがいなく軍事法廷を開き、クリントンとオバマですら反逆で裁かれるだろう。トランプにはその勇気がある。』

『トランプは95%あるいは100%官僚制を排除するだろう。官僚制は憲法にかかれていない。したがっていつでも排除して全員解雇できる。』

『フェイスブック、ツイッター、ユーチューブ、グーグルなどはすべてCIAがつくった。CIAがカネを出した。ザッカーバーグも本人は気がついていないかもしれないがいつでも取り換え可能。射出シートに座っている。シリコンバレーの本当の実力者はインターネットのインフラを抑えているところ。』

『オラクル、マイクロソフト、サンマイクロシステムズ。ここがインターネットが走るレールであり橋。いまシリコンバレーを抑えているのはラリー・エリソン。彼が本物のゴッド・ファーザー。表に出ているものはいつでも取り換えられる。』

『これは新時代の軍用電子インフラ。すべてのデータを集められるようになっている。50年代から作られ始めた。無料のソーシャルメディアを広げてデータをどこまでも収集して永遠に保管。フェイスブックの会員でなくてもデータを収集できる。電話もメールもすべて。すべての通信を把握。』

『トランプによってインターネットは100%規制されるか、ばらばらに分解されるだろう。

必ずトランプが勝つ。そして、神が勝つ。』

米保守派評論家ジェームズ・コルシ氏はケネディー大統領暗殺事件やオバマ前大統領の「出生記録」等で鋭い批判をする徹底的な保守派です。

筆者もジョージWブッシュ以来、特に冷戦終結後、クリントン、ブッシュｊｒ、そしてオバマの歴代大統領による米国の凋落、同盟国切り捨てによる転落、中国とのべったり蜜月モード政策、陰謀事件の「捏造」、そして不法移民の急増などに強い嫌悪感を持ってきました。

冷戦終結後あたりから、「米国の危機」「ロシアや中国の台頭と米国の凋落」などが囁かれるようになり、軍や保守層からの「政権批判」も年々、加速化、肥大化していたのも紛れもない事実です。

これらの情勢を鑑みれば、Ｑアノンは米軍の情報機関の一つでトランプ大統領には当選前から軍の応援があったのです！！
そうなれば、現在、ワシントンＤＣに州兵らがどんどん配置され、トランプ大統領の再選は当然でしょう！！

これならば、同日、藤原直哉氏が自身のｐａｒｌｅｒにて、次のように伝えたのも当然でしょう。

『ポンペオ国務長官、トランプ大統領を支持

私は我々が成し遂げたことを誇りに思う。歴史は我々のことをとても良く覚えているだろう。



』


Ｑアノンは米軍の情報機関の一つでトランプ大統領には当選前から軍の応援、再選だ！！


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陰謀⇒集団思考⇒意思と実行なのです！！ここが分からない人は歴史や事実を観ていない！！

１月１１日、大紀元エポックタイムズ・ジャパンのツイッターで、トンデモ無い、そして酷い悲しいお知らせがありました。

『本日、Youtubeから連絡があり、一週間投稿禁止となりました。しかし、そんな事をしても私たちを黙らせる事は出来ません。真実と伝統を求める人々と我々との繋がりは益々強固になり、社会的影響力は圧倒的になるでしょう。後程対策をお知らせ致します。正義を示すために大紀元をご支持下さい!!』

大紀元エポックタイムズ・ジャパンは、特に極左反日反米の従北媚中従中の国家や偏向報道勢力からは「陰謀論」報道と見做されてきました。

ちょっと待って。

陰謀論で人や組織等を叩く事は正しいの？？

実は、そうではないのです！！
明らかに間違いです！！

世の中には、様々な人が居るのと同様、国家や集団にはその思い、集団想念があり、それらがやがて戦術や戦略を司るもの、つまり、世に言う陰謀とか集団思考、などに成長し、意思と実行されるのです。

そして、社会、歴史が造られていくのです。

ここが分からない人は歴史や事実を観ていない！！

どういう事？？



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