リニア地下駅の配置が判明、大深度手続

　東海旅客鉄道（JR東海）は3月17日、大深度地下を利用して造るリニア中央新幹線の都市部トンネルの事業概要を官報に公告しました。これに先立って「事業概要書」を太田昭宏国土交通相に送付しており、地権者への補償が不要な大深度地下の公共使用に向けた手続きが始まりました。事業概要書では、東京都と神奈川県、愛知県の3カ所に設ける地下駅の配置や形を明らかになりました。
　「大深度地下の公共的使用に関する特別措置法」に基づいて公告しました。トンネルのルートを明らかにすることで、道路や電気、上下水道など地下に敷設するほかの公共施設の工事と調整を図るのが目的です。調整が必要な事業者は4月15日まで、JR東海に申し出ることができます。
　事業概要書によれば、大深度地下を利用してトンネルを造るのは、東京都と愛知県を結ぶ全長約286kmのうちの約2割にものぼります。東京都品川区から町田市までの約35kmの区間と、愛知県春日井市から名古屋市までの約20kmの区間に大深度地下のトンネルを造ります。土被りは約40mから約110mです。
　トンネルは外径約14mのシールドトンネルを標準断面としているが、愛知県春日井市では幅が約14mのNATMトンネルも想定している。いずれもトンネル内に上り線と下り線の車両が対向して走る形になります。避難用の通路をシールドトンネルでは床版の下方に、NATMトンネルではインバートの下方に設けます。
　事業概要書に付した平面図では、縮尺1万分の1の地図上に東京都の品川駅と神奈川県の橋本駅、愛知県の名古屋駅に隣接するリニア中央新幹線の各駅を記しました。2013年9月に公表した環境影響評価準備書では同じ縮尺の地図に各駅の位置を円で示しただけでしたが、事業概要書では駅の形も示しました。
　名古屋駅は、環境影響評価準備書では地図上に位置を円で示し、駅の配置をイメージ図で表わしていました。このとき駅の延長を約1kmとしていましたが、事業概要書では地図上に約900mの範囲で駅を示しています。ただし、「どちらも概要を示したもので、絞り込んだ結果ではない」とJR東海の広報担当者は説明します。
　大深度地下の使用に関するJR東海の公告を受け、国土交通省の関東地方整備局と中部地方整備局はそれぞれ「大深度地下使用協議会幹事会」を開催する。開催は関東地方整備局は3月18日、中部地方整備局は3月19日、事業者間の調整手続きなどについて話し合います。
　しかし、あんな地下を走らせて大丈夫でしょうか？乗場に移動するまでは時間がかかるし、事故が起こった時の救出はどうするのでしょうか？死者を出していない日本の新幹線は信頼できますが、世界初のリニアです。日本の技術力の高さは信頼しているのですが、いつ巨大地震・富士山噴火などの災害が起こってもおかしくないので。