【13時間労働】外国人サラリーマンの東京での生活 世界から驚愕の声

「月月火水木金金」「24時間働けますか？」「企業戦士」……などなど、行き過ぎた勤労を美化する言葉は多々あれど、働き過ぎは体に毒。近年では「ブラック企業」「過労死」なんて怖い言葉もあるので、みなさん気をつけていただきたい。

しかし気をつけても、仕事は仕事。頑張りすぎてしまうことだってあるのだが、現在、日本で働いている外国人サラリーマンの1週間を収めた動画が公開され、話題を集めている。彼の日々は、まさしく多忙！　その目の回るような生活に、世界からは「ちょっと働き過ぎやて！」と待ったがかかっているのだ。

・日本で働く外国人サラリーマン
動画『A week in the life of a Tokyo salary man』を公開したのは、東京でサラリーマンをしているというストゥさん。ある多忙な一週間が収められているのだが、例えば月曜日の夜〜火曜日の夜はこんな感じ。

ロケットニュース

【13時間労働】外国人サラリーマンの東京での生活を追った動画 / その多忙さに「狂ってるぜ！」「自殺率が高い理由が分かる」など世界から驚愕の声

JTは3000万円?! 割増退職金がいくらなら社員は会社を辞めるのか

東京商工リサーチの調査によると、昨年2014年は、上場企業の人員削減が大幅に減少した年でした。

　＜東京商工リサーチ WEBサイトより＞
2014年に希望・早期退職者の募集実施を公表した上場企業数は、前年比4割減の31社だった。アベノミクスに伴う急速な円安進行から上場企業の業績が輸出企業を中心に改善し、人員削減に動いた企業は調査を開始した2000年以降で最少となった。また、募集人数は7098人(前年1万782人)で、3年ぶりに1万人を下回った。

　ところが、今年に入って、有名企業の人員削減のニュースが目立つようになりました。

　＜不景気.com より＞
1/6　 コロムビアが希望退職者の募集による60名の追加削減へ
1/8　 電通が早期退職優遇制度による300名の人員削減へ
1/16　KADOKAWAが早期退職による300名の人員削減へ
1/26　オンキヨーが希望退職者の募集による100名の人員削減へ
1/29　日立マクセルの早期退職に163名が応募、転籍・出向は115名
2/5　 ソニーがモバイル部門で2100名の削減へ、15年度末までに
2/5　 JTの希望退職者募集に1754名が応募
2/12　セガサミーが希望退職で300名削減へ、事業整理・縮小で

　一般的に、早期退職優遇制度とは恒常的に行われ、希望退職とは一時的に募集人数などを定めて実施される違いがあります。いずれも、割増退職金の支給などにより、退職者へのインセンティブが設定されます。

　では、気になる割増退職金とは、どのくらいの金額なのでしょうか。

プレジデント

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10問で診断！ 自分では気づかない「リストラ危険度」

アベノミクスによる景況の好転で、企業の業績回復にも期待が集まっています。ところが、一方で企業の人員削減、とりわけ、40～50代に対するリストラが依然、横行しています。中高年のビジネスマンは、「明日はわが身」と気が気ではないでしょう。いったいなぜ、このような事態になっているのでしょうか。
プレジデント

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実は先進国トップの貧困率だった日本。貧困の波は年収500万円サラリーマンにも押し寄せている

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連合も調査に乗り出した「マタハラ現場」の悲惨な実態（下）

＞＞前編より続きます

　その後小酒部さんは、労働局の相談窓口に出向いた。彼女と会社側との意見の相違は、労働審判に発展した。「どこかもっと早い時点で、『行き違いがあったね』と謝ってほしかった」というのが、小酒部さんの本音だ。

　マタハラの被害は埋もれやすい。なぜなら、女性が妊娠中であれば余計なストレスを抱えたくない気持ちが働き、泣き寝入りになりがちで、流産してしまえばそのショックで闘う気力を失うケースが多いからだ。

　労働審判などにより解決金が得られると、企業側からはバーターとして「口外禁止」の誓約書を交わされる。その解決金も、給与の半年分が相場になっており、「失業」の対価としては不十分だ。不法行為が漫然と行われていても、厚生労働省による企業名の公表は今まで1社たりとも実施されていない。

　それでも、「そのままでいれば、マタハラもなかったことにされる。会社との間では“自己都合退職”と強要されたものを“会社都合退職”に正してもらえるなど、労働審判をする意味はある」(小酒部さん)という。

　職場で受けたマタハラによって信頼関係はなくなり、小酒部さんは2013年12月末で退職、現在はマタハラNetの活動に力を注いでいる。全国から相談が寄せられ、2014年12月時点では相談件数が71件となった。そのなかで、切迫流産から流産に移行したのは7件で、約10％を占めた。妊娠の報告をしてから不利益な取り扱いを受けたという相談が最も多くて約56％に上り、「育児休業切り」で職を失うケースも約10％と10人に1人という多さだ。

　小酒部さんは「切迫流産になったり、つわりが酷いなど妊娠の経過が順
ダイヤモンドオンライン

連合も調査に乗り出した「マタハラ現場」の悲惨な実態（下）