大阪府教員チャレンジテストからです。 次の図は、地球上の水の循環を示した模式図である。図中において、矢印の方向に水が移動しており、A～Fはそれぞれ一年間の水の移動量を表している。
陸、海洋、陸上の大気、海洋上の大気のそれぞれにおいて水が流入する量と流出する量は等しく、A＜Cであるとき、A～Fの水の移動量に関する次のア～エの式について正しいものを○、誤っているものを×とした場合、正しい組み合わせはどれか。1～5から一つ選べ。 ア E＜F イ B＝C＋F ウ C＜D＋F エ A＋C＝B＋D
実際の問題には、陸、海洋、陸上の大気、海洋上の大気の部分は、四角で囲んであります。
「水が流入する量と流出する量は等しく」とありますので、
①を③に代入して、
アは誤りです。理科が不得意な自分が言うのも何ですが、そもそもE＜Fだったら地球の陸と海のバランスが取れなくなるのでは？②を④に代入しても同じ結論ですね。 また、問題文中にA＜Cであるものとすると書いてあるので、イも誤りです。
イが、B＜C＋Fだったら正しかったのですね。 ウも、②より誤りです。ウが、C＝D＋Fだったら正しいのですが。エは正しいです。例えば、
よって、正解は、肢5です。ここをポチッとお願いします→
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次の表は、2015年の人口、面積、乗用車保有台数について、わが国の都道府県A～Dと全国計の数値をまとめたものである。この表からいえることとして、次のア～エのうち正しいものを○、誤っているものを×とした場合、正しい組み合わせはどれか。1～5から一つ選べ。
ア 表中のA～Dの乗用車保有台数は、全国計の10％を超える。 イ 表中のA～Dにおいて、人口が多い都道府県ほど、人口密度も高い。 ウ 表中のA～Dにおいて、面積が大きい都道府県ほど、乗用車保有台数も多い。 エ 表中のA～Dにおいて、人口密度が高い都道府県ほど、人口1000人当たりの乗用車保有台数も多い。
ア……A～Dの乗用車保有台数の合計は、3141＋2745＋390＋340＝6616。全国計の10％（6051.7）を超えています。正しい。イ……概数で、A～Dの人口密度を求めておきます。Aは、14000÷2200＝6.4。Bは、8800÷1900＝4.6。Cは、730÷7100＝0.13。Dは、570÷3500＝0.16。大きさを比べるだけなので、単位（千人）は気にしなくても構いません。Cは、Dよりも人口が多いくせに、人口密度はDよりも低いので、誤りです。 ウ……面積が1番大きいのはCなのに、乗用車保有台数は3番目だから、誤りです。（この時点で正解は肢4） エ……人口密度はイで求めたので、人口1000人当たりの乗用車保有台数を考えます。これも、大小を比較するだけなので、1000人当たりの「1000」は、どうでもよく、単純に、乗用車保有台数÷人口をすれば順番は分かりますね。Aは、3100÷14000＝0.22。Bは、2700÷8800＝0.31。Cは、390÷730＝0.53。Dは、340÷570＝0.6。 人口密度は、高い順に、ABDC、人口1000人当たりの乗用車保有台数は、多い順に、DCBA。全然違いますね。むしろ、逆の傾向があります。都会ほど、電車などの交通機関が発達していることから、当たり前の結果だと思います。エは誤りです。正解は、肢④です。ここをポチッとお願いします。→
下の表は、世界の国内総生産（世界GDP）の総額と、その中の主要国の構成比をまとめたものである。この表から判断できることとして、最も妥当なのはどれか。
①日本のGDPはドルに換算した金額で2010年から2014年までの期間、毎年低下している。 ②2012年のフランスのGDPは、2011年と比べて構成比では下がっているが、ドル換算では増加している。 ③ロシアは2010年から2014年にかけてドル換算で約1000億ドル程度しかGDPが増加していない。 ④中国のGDPは2010年から2014年までにドル換算で2倍以上になっている。 ⑤アメリカのGDPはドル換算で2010年から2014年までの期間、毎年増加している。 ①2012年から2013年が怪しい（世界GDPが微増、構成比かなり減）ので、計算してみる（上から2けた）と、2012年は、74000×0.08＝5920。2013年は、76000×0.065＝4940。やはり減少。 ②これは微妙なので、上から3けたで計算してみると、2011年のフランスは、72800×0.039＝2839.2。2012年のフランスは、74200×0.036＝2671.2。減ってます。😵 ③これは、100億ドルよりもかなり多そうです。2010年のロシアは、65600×0.023＝1509（10億ドル）＝15090億ドル。2017年のロシアは、78000×0.024＝1872（10億ドル）＝18720億ドル。3630億ドル増。ただし、単位の10億ドルを見てない人は引っかかりますね。😢 ④2010年の中国は、65600×0.09＝5904。2014年の中国は、78000×0.134＝10452。2倍未満です。 
下の表は、九州地方（沖縄県含む）の各県の刑法犯や交通事故に関する資料である。この表から判断できることとして、最も妥当なのはどれか。
①九州地方各県の中で、最も検挙率（検挙件数／認知件数）が高いのは沖縄県である。 ②人口が多くなると刑法犯認知件数も上昇する。 ③鹿児島県の交通事故発生数は九州地方地方全体の事故発生数の1割を超えている。 ④警察官1人当たりの交通事故件数が最も多いのは宮崎県である。 ⑤警察官1人当たりの人口が最も少ないのは福岡県である。 ①沖縄県は、約11000件の認知に対して、約4500件の検挙であり、50％には届きませんが、まあまあの実績です。 それに比べて、他の県はどうでしょうか？もっと優秀な県がありますね！ 長崎県は、ほぼ50％です。よって、これは、計算せずに切ってもいいと思います。念のために、計算してみると、
②人口が１番少ないのが佐賀県で、認知件数が１番少ないのが長崎県ということでダメ。 ③九州地方全体の交通事故発生数は、約101000件。（上から2ケタの概数で足した）
鹿児島県の交通事故発生数は、9200件ほどしかないので、1割未満です。 ④交通事故発生数を、警察官数で割ればいいのですが、全部計算する時間はありません。宮崎県は、およそ「5」。それより大きそうなのはないかな？とみていくと、佐賀県が怪しい。計算してみると、
やはり、佐賀県のほうが多いです。 ⑤人口÷警察官数です。福岡県は、510万÷1.1万＝約460。同様に、上から2ケタで割っていくと、佐賀県500、長崎県466、熊本県580、大分県570、宮崎県550、鹿児島県567、沖縄県540。 長崎県と福岡県の大小は、概数にしている関係で、もう少し精査がいるかもしれませんが、一応、福岡県が最も少ない。正解は、肢⑤です。 肢⑤が確実に言えることを、直接確認するのは時間と労力がかかりすぎますので、消去法で正解を見つけるしかないと思います。😢ここをポチッとお願いします。→
下の表は、全国の朝食を食べる児童、生徒の割合をまとめたものである。この表から判断できることとして、最も妥当なのはどれか。
①小学6年生、中学3年生ともに朝食を「全く食べていない」児童、生徒の数は減少している。②平成15年度と比べ、平成20年度における「あまり食べていない」中学3年生の数は減少している。 ③平成15年度の「あまり食べていない」中学3年生の生徒数よりも平成24年度の「どちらかといえば食べている」小学6年生の児童数のほうが多い。 ④全ての調査年度において「どちらかといえば食べている」中学3年生の生徒数は、「あまり食べていない」中学3年生と「全く食べていない」中学3年生の生徒数の合計よりも多い。⑤「毎日食べている」児童、生徒の割合は、小学6年生も中学3年生も調査年ごとに増加し続けている。 ①②③例えば、平成13年度の小学6年生全体の数と、平成15年度の小学6年生全体の数は、同じ人数だとは限りません。この表は、割合のみの表示なので、増加したか減少したかは不明です。 ④平成13年度…「どちらかといえば食べている」が18.2％。「あまり食べていない」と「全く食べていない」の合計が7.4＋5.6＝13％。以下も、同様に、
ということで、全ての年度で、選択肢に書いてあるとおりになっています。 ⑤例えば、22年度小6は89.0％で、24年度は88.7％と減少。他にも減少ありです。この選択肢が、「毎日食べている」児童、生徒の割合は、ではなくて、「毎日食べている」児童、生徒の数は、だったら、①②③と同じ理由でアウトなので、いきなり正解は④しかないとなるところでした！👻よって、正解は、肢④です。ここをポチッとお願いします。🙏
