ジェネリック医薬品って・・・

　昨日、市の健診を受けた。私はあと1ヶ月で65歳になるのだが、市からの通知書には該当年齢がすでに65歳となっていた。今年から65歳以上は介護予防健診（問診等による生活機能評価）が追加で実施されることになり、私もやることになった。幸い該当する項目はほとんどなく、介護認定申請の必要はなしということで安心した。また、胃カメラの検診では十二指腸潰瘍が認められたがたいしたことはなく、他にはどこも異常はなく健康体であるという。悪いのは顔と頭と根性で、これは死ななきゃ治らない慢性病である。　

　衆院厚生労働委員会において医療制度改革関連法案が与党の賛成多数で可決し、18日の本会議でも可決され、参院に送付し早期実現を目指すこととなった。
　法案の中味で、近い将来一番に影響を受けるのは、現行70歳以上の自己負担率が1割から2割に引き上げられることであり、75歳以上を対象とする健康保険の新設である。
　私の場合、毎月持病のぜん息の薬代が3割負担で約1万円必要である。現行どおりだと70歳以上は1割負担なので大いに助かると思っていたが、改正では2割になるという。歳をとると罹病率は高くなり、その上自己負担率が上がるというのでは、貧乏人にとっては負担の大きい辛いことである。貧乏人は病気になっても医者に掛かれないということか。

　最近テレビなどで、「ジェネリック医薬品」という言葉をよく耳にする。それについて分かりやすく説明された新聞記事を見つけた。
　「ジェネリック医薬品」とは、ある薬について、特許という期間が終わった後、同じ成分で別の会社が作る薬のことで、後発医薬品ともいう。
　新薬の開発には長期間大勢の患者に試してもらい、効き目や安全性を確かめる臨床試験を行うため多額の費用が掛かる。できた薬は20～25年間特許で守られ、開発した会社だけが作ることができる。それに対し、後発品は臨床試験を省くことができ、開発にかかる金が少なくてすむので、薬の値段がもとの先発品の7割以下と安いのである。
　国は、医療費抑制につなげたいために、医師が書く処方せんの様式を変え、「後発医薬品への変更可」という欄を設けた。この欄に医師のサインがある処方せんを薬局へ持っていき、薬剤師との相談で先発品を後発品に替えることができて、薬代も安くなるのである。ただ、すべての薬に後発品があるわけではなく、種類も多く、薬局に置いてないものもある。さらに後発品に替えても効き目や安全性が変らないかという不安を感じる人もいるという。
　後発品を使用することで患者負担はどのくらい違うのか。先発品と後発品の薬価差によりさまざまであるが、後発品を処方してもらうと情報提供料と調剤加算として12点（1200円）を薬局に支払うことになり、生活習慣病のように長期服用ではメリットは大きいようである。病気にもよるが、安くなっても4週間で800～400円程度の負担減であるから、テレビで宣伝するように格別安価なものでもない。
　どちらにしても、病気にかからないよう自己管理するより他ないとづくづく感じた。