天皇陛下の靖国神社御親拝を希望する会会長

日本人の歴史認識は間違っています。皇紀2675年こんなに続いた国は世界の何処を探しても日本しかありません。

元寇と創価学会

2018-04-03 08:16:48 | 時事



虎ノ門ニュースで青山繁晴氏が紹介した福岡市博多区東公園にある日蓮聖人像の台座にはめ込まれた元寇に関するレリーフには元軍が対馬で行った蛮行が描かれている。

青山氏によれば高麗兵が地元住民の女性の手のひらに剣を突き刺す場面が描かれており、食料として船に吊るすためとの残忍な解説があった。対馬の国防との観点から話しておられた。



その古戦場である東公園に、戦没者の霊を慰め世界平和を祈るために明治37年11月8日銅像が建立されている。

普通元寇といえば神風が二度吹き元軍は撤退したというのがオーソドックスであり、あまり被害的には語られないのが教科書レベルだろう。

日蓮宗の開祖である日蓮聖人は、「立正安国論」の中で外国からの侵略を予言し、「文永の役」「弘安の役」と2度の元軍の侵攻により適中させたといわれているカルト的な表現が少し気になる。

文永の役の2年後に日蓮が伝聞として対馬の惨状を残している。

『去文永十一年(太歳甲戊)十月ニ、蒙古国ヨリ筑紫ニ寄セテ有シニ、対馬ノ者、カタメテ有シ総馬尉(そうまじょう)等逃ケレハ、百姓等ハ男ヲハ或八殺シ、或ハ生取(いけどり)ニシ、女ヲハ或ハ取集(とりあつめ)テ、手ヲトヲシテ船ニ結付(むすびつけ)或ハ生取ニス、一人モ助カル者ナシ、壱岐ニヨセテモ又如是(またかくのごとし)』
— 『日蓮書状』

どうやら船に吊るされ奴隷として献上されていたようであるがどちらにせよ多くの一般住民が虐殺または捕らえられたことに変わりはない。


元寇は文永の役が1274年、2度目を弘安の役1281年である。立正安国論は1260年に鎌倉幕府北条時頼に対し提出した書である。

どうやら立正安国論は予言の書のようであるが、今の時代で言えば日蓮は作家兼ジャーナリストといった感じであり、陰謀論者でもあったようだ。

北条時頼に対して法華経を信仰し、邪宗を無くさなければ国が滅ぶと主張、また対処法が「南無妙法蓮華経」の念仏を唱えるだけとの極めて排他的、カルト的宗教であったため流罪になっている。

創価学会は日蓮の書を御書としている宗教団体であることは信者でなくとも知られている。国難に対し他宗教を認めず念仏を唱えることが対処法の日蓮と9条改正に消極的である公明党 。日蓮と同じようにカルト的な本質は鎌倉時代とそれ程変わっていないと感じてしまう。

北条時頼は日蓮を流罪にはしたものの宗教として弾圧はしなかった。日本はこの頃からいい国だったかもしれない。

仮に陰謀論が許されるのであれば日蓮は何らかの情報を知り得る人物であった可能性も否めない。
何故邪教と他の宗教を排斥するのか、まるで人の弱みに付け込んで高価な壺を売る新興宗教のようでもある。

外国からの侵略を予言したところまでは大目に見るとして、兵の増強を訴える訳でもなく、避難を呼びかけるでもない。邪教を捨てお経を唱える事が侵略に備えることならば、日蓮はカルト教祖か詐欺師の祖であろう。

いずれにせよ元寇の残虐性や日本の被害的詳細が教科書になるまではもう少し時間を要するだろう。




 



 





靖国神社問題の解決は憲法改正

2018-04-03 06:07:12 | 時事
靖国神社問題の政府見解を見てみよう。

日本政府の見解 Wikipedia

日本政府は1951年連合国との講和条約(所謂「サンフランシスコ講和条約」)に署名し、その第11条において「日本国は、極東国際軍事裁判所並びに日本国内及び国外の他の連合国戦争犯罪法廷の裁判を受諾し」とあり、日本国も含めて国際的には戦争犯罪者であることは確定している。その条約発効後、条約の第11条に基づいて、極東国際軍事裁判に参加した全ての国の政府と交渉して、服役中の受刑者に対する恩赦と刑の執行終了・釈放の合意を形成し、刑の満了者及び服役中に死亡した者を除いて全員を恩赦により刑の執行を終了し釈放した。日本の国会は、国内・国外の軍事裁判で戦犯として有罪判決を受けた者は、国内法では犯罪者ではないと決議した。

1952年6月9日参議院本会議にて「戦犯在所者の釈放等に関する決議」
1952年12月9日衆議院本会議にて「戦争犯罪による受刑者の釈放等に関する決議」
1953年8月3日衆議院本会議にて「戦争犯罪による受刑者の赦免に関する決議」
1955年7月19日衆議院本会議にて「戦争受刑者の即時釈放要請に関する決議」

1956年(昭和31年)12月3日 - 逢澤寛・自由民主党衆議院議員が、「今度できるお墓」(1959年竣工の千鳥ケ淵戦没者墓苑)は全戦没者を対象とするものではないので政府として代表的慰霊施設との扱いはせず外国要人を招待しないよう要求する質問をして、小林英三厚生大臣がこれを受け入れている。
2005年10月25日の衆議院において、当時の小泉内閣は、政府は第二次大戦終結後の極東国際軍事裁判所やその他の連合国戦争犯罪法廷の判決により、A級・B級・C級の戦争犯罪人として有罪判決を受けた軍人、軍属らが死刑や禁固刑などを受けたことについて、「我が国の国内法に基づいて言い渡された刑ではない」と回答し、戦犯の名誉回復については「名誉」および「回復」の内容が明確ではないという理由で回答を避けた。自らの参拝については「内閣総理大臣である小泉純一郎が参拝した」と公私の区別を曖昧にしていたが、福岡地裁判決を受けた小泉首相は記者団の質問に「私的な参拝と言ってもいい」と語り、公私の区別をあえてあいまいにしてきた従来の姿勢を転換させた。

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天皇陛下の靖国神社御親拝が日本国憲法20条に抵触する疑いがあることは前回お話したが、その問題に関して直接触れる意見は無い。

つまり、國體護持の観点からよもやそんな憲法を作るなど思っても見なかったのだろう。殊更A級戦犯への風当たりは強くなり不快感を感じておられると確定することで鎮静化したのだとも思える。

しかしながらお茶を濁してることには何ら変わりがなく、自民党でさえ合祀問題をその本質から逃げる詭弁として堂々主張する議員も少なくない。

靖国神社問題とは宗教的問題でも戦犯合祀問題でも歴史認識でさえなく、憲法の大問題であることは前回話した。

憲法改正を党是にした自民党の障壁となっているのが連立を組む公明党を含めた殆どの野党である。これらの勢力は未だに戦犯合祀を論点としており、改正には後向きだ。

そもそも米軍の勘違いから神道を宗教とされ、国や機関が特定の宗教教育、宗教的活動を禁止されては甚だしい伝統破壊であるとともに、野党は皇室の伝統に皆無な女性宮家、女系天皇まで
を創設し、皇統断絶を企んでいることは間違いないのである。

これを反日勢力と呼ばずして何と言えばよいのだろう。大学教授は国から科研費を貪る寄生虫と化し、メディアは中韓の機嫌ばかりに配慮し、安倍おろしの為報道しないか、捏造、フェイクニュース、印象操作と何でもありである。

天皇には陛下を付けるが、皇后様、など皇族は名前で呼び「さま」とかな表記である。週刊誌の皇室報道は際限がなく反論や訴訟すら出来ないのをいい事に芸能人以上の人権侵害を書いてもお咎めなしだ。

意図的に、直接的に皇統の断絶を画策している、或いは伝統そのものを破壊しようとしているとしか思えない。



国会の陛下の臨席で開会式が行われる玉座の御紋と靖国神社神門の御紋私にはどちらも同じに見えるのだが、この国の多くの国民の目には認識出来ないようだ。