http://hnprs.com/I206364L3P10.html
鳩山政権は前政権の決めた、概算要求のやり直しを指示しました。野党に下った自民党は総裁に谷垣氏を選出。そして海外からは、イランが中距離ミサイルを試射したとの情報が届いています。『ロンドン攻撃も可能に？』 などという、ヨタ記事？もあります。
(^_^;)関連記事の紹介です。▼
ロンドン攻撃も可能に？ 進むイランのミサイル開発 090928
http://ayase.seesaa.net/category/787548-1.html
＜女性部門の１位には眞鍋かをり 090927＞などという記事も目に入りました。
なぜ彼女に拘るかというと、親戚のむすめが顴骨がちょっと目立つところがよく似ているのですこし気になる程度なのですが。テレビをつけるとチョコチョコ出てくるのでついついその子をイメージしてしまうのです。＜女性部門の１位には眞鍋かをり 090927＞によれば、デーブ・スペクター、テリー伊藤、宮崎哲弥それにマツコ・デラックス などという化け物までもが「好きなコメンテーター」の仲間入りとは恐れ入谷の鬼子母神です。まさにテレビ等のマスコミは魑魅魍魎の跋扈するビックリお化けの伏魔殿なのですね。
居間にはテレビが置いてあるので、ついついつけてしまいます。変人奇人たちのコメントは聞き流すようにしているのですが、画像は漫然と見ています。テリー氏の帽子と眼鏡を見ながら、女みたいに見てくれで人目を引くのにこれだけ努力→徒労ダナなどと、思考は散開星団。
http://www.astronomy.orino.net/site/kataru/galaxy/constellation/88constellations/pyxis.html
m(_ _)m思いつきの付録です。001←う～んと暇でしたらクリック
HTV関連のニュースでは＜神戸製鋼、Ｈ－ＩＩＢロケットと日本初の無人宇宙輸送機「ＨＴＶ」にチタン合金を提供＞がありました。特殊なチタン合金の製造などの技術開発には多大な研究費がかかります。是等の最先端技術を進めるのに宇宙開発と関連させれば、容易な資金提供にもなります。産業経済への資金提供は亀井金融相の『徳政令』もさることながら宇宙技術開発を担保にした、若干政府などの信用賦与のある、市中銀行からの融資が一般的な方法なのでしょう。これからは、アメリカ等の航空・宇宙産業は日本経済の下流産業にどんどん変化をして行くことでしょう。航空機や其の他の民生用の素材として、とくに日本の得意とする高級高精度の資本財製造に不可欠なのが、潤沢な資金の提供なのです。
ここ二三日の円の急騰は、鳩山政権が世界経済から期待されていると、素直に評価すれば良いのでしょう。自民＝経団連（輸出偏重）はあまりにも、リカード主義＜農業問題と循環資本に関連記事があります。＞に変調しすぎていました。お陰で国民生活は犠牲を強いられました。富の流入で良くなるはずのアメリカも、かえって腐敗を招き自壊の道を歩んでいます。アメリカの産業経済が復活するにはどれ程ドル安になったらよいのか、想像もつきません。それほどアメリカ産業は破壊が進んでいます。
温暖化防止の潮流が米国にも流れ込んで行きます。オバマ大統領は其れを容認する姿勢を今回の一連の演説で示しました。これからは、かつての自動車産業のように、日本からの輸出と工場の現地進出が進むことでしょう。『基軸通貨』を護る強大な軍事力の＜幻想＞がまだ根強く残っていますが、大国間の『軍事力マター』は既にプラスの要素ではなく、マイナスのベクトル要素に変換してしまったのではないでしょうか。核兵器の戦略配備と其れに引き続く、核の均衡思想の普遍化は、大国間の戦争の発生機会を限りなくゼロに近づけたようです。潜在的な核保有国の日本にしても同じこと。いや、かえって軍産複合体の惨禍発生を押さえる意味では公然配備の予算行使がないぶん、より好都合な状況とも言えます。
このような認識の上に、『核兵器の日本国による公然配備』の必要性を静かに且つ理性的に説く政治家の出現は、強く願っています。
9mmパラベラム弾
パラベラムの名はラテン語の言い回しである「Si Vis Pacem, Para Bellum」（汝平和を欲さば、戦への備えをせよ）に由来している。そしてこれはDWMのモットーでもあった。※Wikipediaより転載※
＜為替相場 - リアルタイム チャート - ドル/円＞
http://www.forexchannel.net/realtime_chart/usdjpy.htm
このチャート図を眺めていると、アメリカ大統領の交代時と同程度まで、ドルが下げ込みつつあります。これでもし、亀井『徳政令』が日本の『真の金融改革』の一丁目から、実体産業への資金の流れとなり、航空・宇宙そして防衛産業へまで、資金が潤沢に流れ出したならばアメリカ・ドルは更に深い谷に堕ちて行くのでしょうか。国際金融資本（＝米英などのユダ金）は排出権取引の餌に魅せられています。鳩山政権の進めている、子育てと教育への予算の重点配備がもっと進んで、日本国の消費と生産への金融のシフトに政策が発展して行く事を、世界経済の復興の為にも望みたいものです。
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