房総沖の「ゆっくり滑り現象」は天変地異の前触れ?
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世界の至る所で、天変地異の発生が目立っている。今年に入り、国土地理院の調査で、千葉県の房総半島沖で、通常の地震振動とは異なる1週間以上にわたって地殻がゆっくりと滑る「スロースリップ現象」が発生していることが明らかになった。
同院のホームページで公開されたGPSの観測データによると、1月2日から10日ごろにかけて、通常とは異なる地殻変動を確認。同院は、この変動を房総半島沖のフィリピン海プレートと、陸側のプレートの境界面で発生しているスロースリップ現象によるものと推定している。
その滑りの幅を計算したところ最大約6センチで、通常とは反対の南東方向への動きであることも確認された。また、同院はこの変動について、現在も継続していると見ている。
日本列島では、2011年3月11日に発生した東日本大震災以来、房総沖や伊豆半島沖などで活発な地殻移動・隆起が観測されている。日本列島の裂け目と言われるフォッサマグナ(糸魚川・静岡構造帯)の東側や青函地方では、ここ2年で10センチほどの地殻の隆起も確認されている。
日本列島は、3つの地殻岩盤によって支えられている。東日本側の北米プレート、伊豆半島や伊豆諸島、小笠原諸島などを抱えるフィリピン海プレート、フォッサマグナの西側のユーラシアプレートの3つだ。さらに日本海溝の下には、太平洋プレートが沈み込み、世界的にも極めて複雑な地殻を有する地域となっている。
今回、明らかになった房総半島沖のスロースリップ現象は、陸地の下にある北米プレートに、フィリピン海プレートが沈み込み、この境界面で起きたものと見られている。この地域では、1991年にも約1カ月半かけて、大規模なスロースリップ現象が起きたことが観測されており、その後も96年5月、2002年10月、07年8月、11年11月に、それぞれ10日間程度、発生したことが確認されている。
東日本大震災以来、日本以外でも、環太平洋造山帯やヒマラヤアルプス造山帯を中心に、大きな地震が頻発している。また、地震とは無縁と見られていたアメリカ東部や韓国西部沖などでも地震活動が活発化。さらに昨年2月にはカムチャツカ半島で火山が一斉噴火し、11月からは日本の小笠原諸島の西之島近くに新しい島が浮上した。
こうした世界各地で起こっている天変地異は、果たして地球規模での天変地異の前触れなのだろうか。本欄ではこれまで、天変地異の意味について、間違った思想や考えを持つ人類に対する神仏の警鐘の意味が含まれている点を指摘してきた。現代を生きる私たち人類は今、改めて神仏の心に思いを馳せ、心と行いを正し、真の平和と繁栄を目指すべきであろう。(弥)
【関連書籍】日本の行く末に警鐘を鳴らす書籍
幸福の科学出版 『天照大神の未来記』 大川隆法著
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幸福の科学出版 『フィリピン巨大台風の霊的真相を探る』 大川隆法著
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11日の朝の日本テレビを見ていたら、沖縄の辺野古を埋め立てて米軍の新しい基地建設について議論していた。
社会党の福島議員や自民党の元自衛隊の議員、大田前沖縄県知事、沖縄に駐留していたアメリカ人などが議論していたが、自民党議員を含めて、平和ボケの議論で、尖閣諸島が中国にいつ実効支配されるかわからないというのに、中国の脅威について全く議論がない。
アメリカ人だけが中国の危険性を主張していた。大田氏はアメリカ人の質問に対して、「中國の脅威なんてあるわけない」と笑っていた。
これを見てあきれました。信じられません。これだけ沖縄県の尖閣諸島が危ないという報道がされているのに現実を無視してこのような発言をするとは。
数十万の国民が見ているのに、これを見て信じてしまう人も多いと思います。このような日本を危険に導く福島議員を含めて危険人物を影響の大きいテレビで発言させてはいけない。
日本が発展・繁栄させる意見をもつ人を出演させるべきだ。影響が大きすぎる。
『名護市長選 沖縄侵略を狙う「中国の脅威」という大局的視点が必要 速やかな辺野古移設を
http://the-liberty.com/article.php?item_id=7216
沖縄県名護市長選が告示され、選挙戦に突入した。移設推進を掲げる前県議の末松文信氏と、移設反対を掲げる現職の稲嶺進氏の一騎打ちとなった。最大の争点は、宜野湾市にある米軍普天間基地の移設受け入れの是非とされるが、何だか、釈然としない。
本来、どちらの陣営が勝とうとも、米軍基地の移設という同盟国をも巻き込んだ日本政府の意思決定を、市長の一存で停滞させることは許されない。沖縄の基地の役割が、尖閣諸島周辺の領海・領空侵犯、一方的な防空識別圏の設定など、覇権拡大の野心を隠そうともしない中国へのけん制であれば、なおさらだ。
移設反対を唱える稲嶺氏は、移設の際、漁港周辺に資材を置くことや燃料タンクの設置などについて、市長権限でこれを阻止すると意気込む。だが、市長となる人物には、地域の人々の幸せを考えると同時に、目まぐるしく変化する世界情勢などを含めた大局的な視点が必要だ。
沖縄の反米運動に嫌気を起こしたアメリカが、もし今後、財政難を理由に沖縄から撤退するようなことがあれば、日本人は、自分たちだけの力で中国や北朝鮮の脅威を跳ね返す国防体制を整えなければならない。その時には、当然、核武装も欠かせなくなる。将来的には、「自分の国は自分で守る」体制が必要だが、今の時点で米軍を追い出すことは、即、亡国を意味する。
マスコミが報じない真実を伝えるネット・オピニオン番組「THE FACT(ザ・ファクト)」は12日、「【沖縄発】直撃取材!『民意』を名乗る反基地運動にダマされるな!」をネット上に新しくアップした。
移設予定地近くに違法にテントを構える「辺野古テント村」を直撃。取材拒否をされる様子や、沖縄マスコミが報じない、近隣住民の次のような声を伝えている。「テント村には辺野古区民は一人もいない。区民の総意として市にテント村の撤去の要望もしている。テント村の人々の意見が、名護市民の意見のように扱われるのは困る」。
また、番組のインタビューで登場する専門家は、「沖縄の反基地闘争で中心になっているのは本土から来た活動家が多い。闘争するために移住してきた人たちが、沖縄の人々の平和を願う純粋な心を利用して、自分たちのイデオロギー成就のための道具としている」と解説する。
名護市の人々には、日本国全体を守る気持ちで振興策などと引き換えに基地を迎えてほしい。そして、安倍政権には、強いリーダーシップを発揮して基地移設を早期に実現させ、日米同盟を強化してほしい。(格)
【関連サイト】
YouTubeチャンネル「THE FACT」FAST BREAK
【沖縄発】直撃取材! 「民意」を名乗る反基地運動にダマされるな!
http://www.youtube.com/watch?v=0e1fpmKbuV4&list=PLF01AwsVyw32X2NozaflozAbP0zHaqxCT&feature=c4-overview-vl
【関連記事】
2013年12月27日付本欄 沖縄県知事が辺野古移設を承認 日米同盟を強化せよ
http://the-liberty.com/article.php?item_id=7145
2013年3月6日付本欄「普天間移設早期に」と地元推進派 マスコミは沖縄の真実の声を伝えよ
http://the-liberty.com/article.php?item_id=5705
