春の陽気のように、ぽかぽかとした雰囲気をつくることが、成功の秘訣です。
心からは、いろいろな波長が出ているのですが、笑顔をつくることによって、
チャンネルを替えるように、その波長が変わるのです。
そして、体から出る波動が柔らかいものになります。
『コーヒー・ブレイク』P.22
※幸福の科学出版
http://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=132&utm_source=wordsJpn&utm_medium=email
※Amazon
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現代は、「神の存在は科学的に実証できないから、認めない」という人も数多くいます。
しかしそれは、現代の科学に限界があるということに過ぎません。
神仏は確かに存在します。
そして人間には本来、神仏を知るための方法が与えられているのです。
2つの方法が説かれています。まず、「心清くあれ」。
仏法真理（※）に照らして過ちを反省し、心の曇りを取り除くことです。
次に、「隣人を愛せよ」。他の人々に、見返りを求めない「与える愛」を実践することです。
http://info.happy-science.jp/2015/14159/
http://ryuho-okawa.org/2015/311
大川隆法総裁の著書『信仰のすすめ—泥中の花・透明な風の如く—』より抜粋で、 介護に関する法話をお届けします。
死後の世界は、苦しかったり悲しかったりする世界ではありません。
もちろん、悪い生き方をした人にとっては、そういう世界であることもありますが、まっとうに生きた人にとっては、この世より、ずっと美しく、ずっと安らいでいて、ずっと幸福感の強い世界です。
「この世に帰りたい」と思う人は、ほとんどいないぐらい、ほんとうによい世界なのです。
しかし、この世の人生は一種の試験であり、一定の期間、さまざまな経験を積むと共に、盲目のままに“実験”をされているのであって、その結果しだいでは、あとで苦しい世界も待っています。
そのため、「真実を知らない」というのは大変なことです。
その真実を、「非科学的な迷信である」「昔の人が信じていた、時代遅れのものである」などと多くの人が思っている現代社会は危険なのです。
現代では、死後の世界を信じていない人が多いので、実際に、死後の世界はかなり混乱しています。
いまは人口も増えているので、「今回、初めて地上に生まれた」という人もたくさんいるようです。
そのなかには、元は人間ではないものだった人もいます。人間ではないものとは、人間の近くにいる生き物です。また、宇宙からも数多くの魂が地球に来ており、「初めて地球で肉体を持った」という人もいます。そのため、かなり混乱が起きています。
その意味で、「生きているうちに、あの世のことを知り、信じていただきたい。さらに、あの世へ還ってから、自分で実体験をして、検証していただきたい」と思います。
私たちは、この世において救済の仕事をしていかなければなりませんし、死んであの世に還ってからも、その仕事の続きが待っています。
死んで、あの世に還ってみると、「宗教は、こんなに偉大なものだったのか」と感じます。この世では、宗教は見くびられたり悪く言われたりしていますが、あの世へ行くと、「宗教様々」です。
あの世の世界は、宗教が、ほとんどすべてを仕切っている世界です。
そこでは、宗教がなければ生きていくことができません。その世界に存在することができないからです。
当会の教えを学んでいるみなさんのなかに、たとえ、いまは貧しい生活をしながら修行している人がいたとしても、あの世では、光り輝く世界が待っています。
この世では、どんなに苦難・困難や迫害などがあったとしても、あの世では、宗教はメジャーであり、すべてが宗教の世界なのです。
「宗教は信じられない。死後の世界は信じられない。魂は信じられない。天使も信じられない。仏も神も絶対に信じられない」という人は、地縛霊となって、この世の人間や、会社や自宅などに執着して離れなかったり、墓石に抱きついて離れなかったりするか、あるいは、多くの人を惑わした“思想犯”が行く「無間地獄」へ行くか、そのどちらかになります。
「あの世は宗教が95%以上を仕切っている」と言ってよいので、宗教の仕事は非常に大事な仕事なのです。
※本記事は機関誌「ザ・伝道」1月号（No.195）に掲載されています。機関誌は全国の幸福の科学の精舎・支部にご用意しておりますので、ぜひお気軽にお立ち寄りください。
中国のずさんな「南京」申請が判明 2015年は歴史戦で大敗
http://the-liberty.com/article.php?item_id=10747
中国の「南京大虐殺文書」が国連教育科学文化機関(ユネスコ)の記憶遺産に登録された問題をめぐり、中国がユネスコに提出した申請資料が、登録資料の一覧と、その資料を保管する7カ所の公文書館名を記しただけの目録であったことが分かった。産経新聞(10日付)が報じた。
記事によると、目録に記された登録資料は十数点で、「大虐殺」を証言した中国人の程瑞芳の日記などが含まれていた。
日本の多くの学者がこの日記の信ぴょう性を否定しているが、中国側は「虐殺の証拠」と主張。
このほか、最初の審査を担う登録小委員会の1人の専門家のみが、南京文書の審査を担い、この決定に基づいて、最終審議が行われた事実も判明した。
日本政府は引き続き、ユネスコに対して制度改革を求めていく方針だという。
◎「南京」審議のずさんさ
本誌・本欄で繰り返し報じてきたように、中国の申請はずさんな内容だった。今回、明らかになった問題以外にも、「南京」の審議では重大な事実が発覚している。
昨年12月、中国の申請資料に反論してきた、歴史問題に精通する藤岡信勝・拓殖大学客員教授と、釈量子・幸福実現党党首の2氏が、東京都内で記者会見を開催。ユネスコ中枢の関係者を通じて判明した「南京」審議に関する2つの問題を発表した。
1つ目の問題は、ユネスコが、最終審議の場で中国の原資料、あるいは、そのすべてのコピーを持っていないのに、審議を行っていた事実。2つ目は、「南京」登録を決定づけたのが、「南京大虐殺」を認める日本政府の見解であったという点だ(下記関連記事参照)。
つまり、ユネスコは、「南京」資料のすべてを把握せずに、世界記憶遺産への登録を決定。一方で、これに反論すべき日本政府が、自らの公式見解によって登録を後押してしまったわけだ。
日本政府がユネスコ改革を求める動きは歓迎すべきだが、それだけでは、「南京大虐殺文書」を記憶遺産から取り消すのは困難であることが、すでに明らかになっている。政府自らが「大虐殺はなかった」という見解を発表しない限り、今後も、中国のプロパガンダに対抗することはできない。
◎2015年は歴史戦で大敗した年
振り返って見れば、今回の「南京」問題に加えて、戦後70年であった昨年は、「河野・村山談話」を踏襲して、自虐史観を払拭できなかった「安倍談話」や、「慰安婦が性奴隷であった」という誤った見方が海外に広まった日韓合意など、歴史問題で大きく後退した年だった。
安倍政権は当初、自虐史観を払拭するという保守層からの期待を集めていたが、その期待をことごとく裏切っている。本当に、日本の誇りを取り戻す政党はどこか。今夏の参院選では、安倍政権への審判を下すべきだろう。
(山本慧)
【関連記事】
2016年2月号 ユネスコ記憶遺産 判明!「南京」審議の場に資料がなかった - 釈氏・藤岡氏が会見 - The Liberty Opinion 1
http://the-liberty.com/article.php?item_id=10676
2015年12月8日付本欄 ユネスコ「南京」登録の決定打は「日本政府が認めているから」 歴史学者の藤岡氏、幸福党の釈党首が会見
http://the-liberty.com/article.php?item_id=10592
2015年12月29日付本欄 歴史を20年後退させた慰安婦問題の日韓合意 安倍首相は真実の前に謙虚であれ
http://the-liberty.com/article.php?item_id=10703
2015年11月9日付本欄 マスコミの黙殺が招いた、ユネスコ記憶遺産への「南京」登録
http://the-liberty.com/article.php?item_id=10439
BBC News 中国の不動産大手、大連万達集団は12日、米国の映画会社レジェンダリー・エンターテインメントを35億ドル（約4000億円）で買収すると発表した。北京で記者会見を開き発表した。この買収については今月初めから噂されていた。
大連万達集団は2012年には米国の大手映画館チェーン、AMCエンターテインメントを買収しており、映画館運営会社としては世界最大。
急成長を続ける大連万達集団の王健林会長は、中国の長者番付1位の大富豪。数年前からハリウッドの映画会社買収を希望していた。昨年はドリームワークス・アニメーションと交渉していると報道されたが、合意の発表はなかった。
レジェンダリーは、「ジュラシック・ワールド」、「バットマン」の「ダークナイト」シリーズ、ハリウッド版「GODZILLA ゴジラ」といったヒット作を製作してきた。創業者のトマス・タル会長は責任者として残るという。
大連万達集団は、レジェンダリーは世界全体で120億ドルの興行収入を獲得している映画会社で、買収合意は「中国にとって国境を越えた文化関係の買収として過去最大」のものだと説明。世界最速で急成長する中国の映画市場とハリウッドの結びつきを拡大するのがねらいだ。
王会長は、レジェンダリー・エンタテインメントとその社内の映画製作部門を合体させた形で上場する方針を表明。新規上場の時期については明らかにしなかった。
検閲との関係は――スティーブン・エバンズ記者（北京）
レジェンダリー・エンターテインメントの買収によって、万達は世界的なメディア企業に向かって歩き始める。映画製作においても世界最大の存在のひとつになっていく。万達はすでに、中国最大の映画館チェーンや米国の映画館チェーン大手を持っているのだ。
しかし映画の芸術性はどうなるだろう？ 中国の検閲当局を含め、誰にでも気に入られるような映画しか作れなくなるのだろうか。
大連万達集団の創業者で会長の王健林氏はBBCに対して、中国市場で成功したいならハリウッド映画は中国市場に対応していかなくてはならないと述べた。
「急成長する中国市場で米国企業が利益を上げたいなら、これは当然のことだと思う。中国の観客の好みに対応するべきだ。もしそれをしないなら、問題が起きるかもしれない」
新しい映画会社は、万里の長城をテーマにした映画を製作中だ。監督は中国のチャン・イーモウ監督、主演はマット・デイモンで、年末公開の予定だ。レジェンダリーは「世界で最も有名な建築物の上で、エリート集団が人類を守るために最後の戦いを繰り広げる」物語だと説明した。
しかしレジェンダリーは、中国の政治問題に対する厳しい検閲に触れるような映画からは今後距離を置くものとみられている。
ＮＨＫの昼のニュースの中で、ジャニーズ顧問弁護士が一部のメンバーと独立について協議中であることをｎＨＫの取材で認める。
しかし、契約期間がまだ、残っているため、あくまでも協議中で、何も決まっていない。とのことです。
［ワシントン １２日 ロイター］ - クウェートからバーレーンに向けて航行していた米海軍の哨戒艇２隻が１２日、、イランに拿捕された。米国防総省高官は、拿捕された船に乗っていた乗員１０人が１３日早朝に解放される予定であることを明らかにした。
拿捕をめぐる状況は明らかになっていない。２隻の哨戒艇には女性１人を含む１０人が乗船していた。
拿捕が明らかになった後、イランのザリフ外相は１２日、ケリー米国務長官に対し、イラン側が拘束した米海軍ボートの乗員は速やかに解放されると表明していた。
米国防総省高官は、乗員引き渡しは、陽が上ってからの方が安全と説明した。イランが、乗員を公海まで送り、そこで米空母に乗り込む予定という。
台湾総統選有力の民進党 「一つの中国」の圧力に耐えられるか
http://the-liberty.com/article.php?item_id=10753
16日投開票の台湾総統選挙は、独立志向の強い最大野党・民進党の蔡英文主席が、国民党の朱立倫主席を大きくリードしている。
最大の争点となっているのは対中政策だ。国民党は「中国との経済強化を促進する」方針であるのに対し、民進党は「中台関係の現状維持」を主張している。
◎台湾住民の大半は現状維持を希望
2015年11月の台湾当局の調査では、台湾住民の88.5%が「現状維持」を望んでおり、「速やかな統一」も「速やかな独立」も望んでいないことが分かっている。
今回の総統選をリードしている民進党の蔡氏は、12年に続く2度目の挑戦となる。前回の総統選で蔡氏は、馬英九政権が主張した「一つの中国」の原則に合意した「1992年コンセンサス」を認めず、台湾の独立志向を主張した。
しかし、中国に依存を深める経済界が、投票直前に馬総統の再選を支持し、蔡氏は大差で敗北した。
こうした経験を踏まえ、蔡主席は今回、「92年合意」についての言及をなるべく避け、多くの国民の支持を受けやすい「現状維持」で、民意に従って中台関係を推進する立場を取っている。
◎習氏が蔡氏に向けたメッセージ
しかし、台湾の馬総統と中国の習近平国家主席は2015年11月、1949年の中台分断後初となる中台首脳会談を行い、92年合意の「一つの中国」の原則を確認したばかりだ。
習主席はこの時、「両岸は一つの国家、一つの民族だ」として「台湾独立に絶対反対する」と強調し、馬総統に「どんな党派、団体であれ、92年合意の歴史的事実を認めれば、交流できる」と語っていた。
12日付読売新聞は、このメッセージは馬総統ではなく、次期総統となることが確実視される蔡氏に語ったものだと分析している。
◎中国が「一つの国」であったことはない
「台湾が『92年合意』を受け入れない限り、中国との関係において『現状維持』はできない」という習主席の意向に配慮してか、蔡氏は「民進党は、両岸が92年に会談した歴史的事実を否定してはいない」と、トーンを弱めている。
しかし、共産主義政府が台湾を支配したことは一度もなく、台湾は日本の統治下にあったことを除けば、常に独立していたことは歴史的な事実だ。
また中国の歴史を見ると、色々な王朝があり、ある民族が支配者になれば、他を弾圧することを繰り返している。
中国が「一つの中国」を目指す時は毎回、「大きな弾圧」を伴っていた。共産党一党独裁体制の中国は、台湾とどのような「一つの国」を目指しているのだろうか。
蔡氏は対中政策で「現状維持」を掲げる一方、日米など「理念の近い民主主義国家」との連携強化を目指している。
当選後も、中国からの圧力に屈せず、台湾の環太平洋戦略的経済連携協定(TPP)に加盟するなど、日米との関係を強化していくことを期待したい。(真)
【関連記事】
2015年11月24日付本欄 ASEAN首脳が中国への懸念共有も水面下ではチャイナ・マネーに依存?
http://the-liberty.com/article.php?item_id=10538
2015年10月6日付本欄 台湾総統候補の蔡主席が来日 中国の脅威に日米の協力が必要
http://the-liberty.com/article.php?item_id=10277
2015年9月2日付本欄 中国と台湾が「反日」で共闘? 台湾の連戦氏が習近平氏と会談
http://the-liberty.com/article.php?item_id=10127
2015年12月17日付本欄 いよいよ台湾総統選が告示 台湾の対中政策はどうなる?
http://the-liberty.com/article.php?item_id=10624
イギリスの経済界がEU脱退に傾く 「大きな政府」が営業の邪魔に
http://the-liberty.com/article.php?item_id=10754
イギリスは2017年末までに、「欧州連合(EU)を脱退するかどうか」に関する国民投票を行う予定だ。
そこで、イギリスが一番気にしている問題が、「脱退がイギリス経済にとって良いか悪いか」だ。同国の経済界の意見はどのようなものなのだろうか。
英デロイト社がこのほど、イギリス経済界を対象に調査を行ったことを、ロイター通信が報じている。
◎脱退に傾くイギリス経済界
2015年末に行われた調査によると、FTSE350株式指標に属する上場企業の内、62%が「EUに残るべき」と答えた。そのわずか半年前の調査では、その割合は74%であり、短時間で脱退派が増えた。
また、中小企業に対して調査を行った結果、41%が「EU脱退」を支持し、47%が「EUに残るべき」と答えた。
脱退を支持する企業が抱える一番の不満は、「規制が多い」ことだ。
ロイター通信が取材した、とある小企業の社長は、「EUは我々に対して、『賃金はどれくらいか』『どれくらいのゴミを捨てているのか』などといったアンケートを突きつけてくる。そのアンケートも、年々長くなるばかりだ」と、書類の多さに辟易している様子を示した。
この社長によると、労働時間や労働者の待遇、環境問題に関する規制など、数多の規制に従うことで、毎年利益の1割ほどが消えていくという。
◎規制が邪魔で発展できない
EU圏内では関税や出入国審査が無く、人もモノも自由に行き来できる。イギリスもその恩恵にあずかってはいるものの、他のEU加盟国との貿易収支は、788億ユーロ(約10兆円)(2013年度)の赤字となっている。
また、英シンクタンクの「Open Europe」が出した調査によると、EUの規制によってイギリス経済全体で毎年270億ユーロ(約3.4兆円)ものコストを負っているという。
貿易赤字の上に、規制によるコストが上乗せされ、まさに「泣きっ面に蜂」というわけだ。
貿易で赤字を出している点については、イギリスが国際競争力を上げるために自助努力するしかない。
しかし、EUのような「大きな政府」が企業にとって重圧となっているのであれば、「脱退したい」と考えるイギリス企業の視点も理解できる。
「大きな政府」が経済の足かせとなっているのはEUだけではない。日本でも、多くの規制が民間のイノベーションや起業を妨げている面がある。
基本的に経済とは、「お上」が主導して操って成長させるものではなく、国民が自由に自助努力できる環境で発展するものだ。イギリスの経営者たちの嘆きを受け止めたい。(中)
【関連記事】
2015年7月10日付本欄 イギリス政府が進める民営化 今よみがえるサッチャー精神
http://the-liberty.com/article.php?item_id=9880
2015年5月28日付本欄 イギリスでEU脱退の国民投票 EUの終わりの始まりか
http://the-liberty.com/article.php?item_id=9698
2016年1月号 2016年 日本経済 - 家計を苦しめるアベノミクス 〜焦る安倍首相〜特集 2016年 笑う首脳、泣く首脳
http://the-liberty.com/article.php?item_id=10530
日刊スポーツ 国民的人気グループＳＭＡＰの中居正広（４３）稲垣吾郎（４２）草なぎ剛（４１）香取慎吾（３８）が、ジャニーズ事務所から独立することが１２日、分かった。木村拓哉（４３）は事務所に残る方向だが、グループはこれで事実上の解散となる。
ＳＭＡＰは９１年にＣＤデビュー。バラエティー番組で幅広い人気を得て大ブレークすると、木村が「ロングバケーション」などのドラマ主演で不動の人気を獲得。
中居がバラエティーやスポーツ番組の司会やキャスターとして才能を発揮するなど、メンバー個々の活躍もあって、スーパーグループに成長した。その人気ぶりは、たびたび社会現象としても取り上げられた。
グループとしては売り上げ２５０万枚の大ヒットを記録したシングル「世界に一つだけの花」をはじめ、「夜空ノムコウ」「らいおんハート」などヒット曲も多数ある。
メンバー５人が勢ぞろいする人気番組「ＳＭＡＰ×ＳＭＡＰ」をはじめ、各メンバーはテレビ各局で多くのレギュラー番組を抱えている。グループとして契約中のＣＭもあり、解散の時期は未定だが、各方面に激震が走ることは確実だ。
◆ＳＭＡＰ ８８年に中居正広、木村拓哉、稲垣吾郎、草なぎ剛、香取慎吾、森且行の６人で「ＳＭＡＰ（Ｓｐｏｒｔｓ Ｍｕｓｉｃ Ａｓｓｅｍｂｌｅ Ｐｅｏｐｌｅ）」を結成。９１年９月シングル「Ｃａｎ’ｔ Ｓｔｏｐ！！－ＬＯＶＩＮＧ－」でＣＤデビュー。９６年に森がレーサー転身で脱退。９８年「夜空ノムコウ」００年「らいおんハート」はミリオンヒット。０３年「世界に一つだけの花」は２５０万枚以上を売り上げた。
◆マイナンバーに反対！プライバシーがバレる 「監視・重税社会」にNOを!
http://the-liberty.com/article.php?item_id=10135
全ての国民に社会保障と税の共通番号を割り当てるマイナンバー制度について、2018年より、任意で預金口座にも適用する改正法が成立した。これにより、政府による個人資産への監視が強まりそうだ。
今回の改正法は個人のプライバシー保護に関わる重要なものだが、内閣府が3日に発表した世論調査によると、この制度の中身について、「知らなかった」との回答が、56.6%に上ったという。国民が知らない中、政府が法案の可決を前のめりに進めたと言わざるを得ない。
改正法を成立させた政府には、行政手続きの簡素化や徴税を強化する狙いがあると見られる。だがその反面、個人が他人に知られたくない情報が管理され、その情報が外部に漏えいする可能性がある。
マイナンバー制度が預金口座に導入されれば、国家が今後、個人の購買履歴や預貯金額まで把握することができる。
そうすれば、個人が抱える病気や、あるアイドルのファンであること、成人向けビデオを買ったか、などプライベートな情報までが筒抜けになりかねない。そうした情報が外部に流出すれば、スキャンダルや事件に発展してしまう恐れもある。
税制に詳しい石村耕治・白鴎大学教授は、「週刊現代」2015年8月8日号で、「マイナンバーが載っている書類のやりとりと管理をするのは、役所だけではありません。
普通の家庭や中小零細企業で、管理を徹底するなんてムリですよ。結局は民間レベルでダダ漏れ状態になるのが目に見えています」と指摘している。
実際、制度を導入したアメリカでは、2006年からたった2年で、1千万件以上の個人情報が漏えいしたとされる。これが原因となって「なりすまし被害」が続発し、社会問題化している。
今回の改正法成立を受け、「自由からの繁栄」を掲げる幸福実現党は、声明を発表。この中で、「マイナンバー制度の導入は、情報漏洩の危険性があるほか、国家による監視社会の構築など自由の抑圧につながる」との理由により、制度の見直しを求めている。
現在のマイナンバー改正法では、預金口座と結びつけることは任意となっているが、今後は義務化を目指すという。この監視と徴税強化の流れは、「重税社会」への道である。国民は、そうした政策には、「NO」を突きつけるべきだ。その一歩として、マイナンバーの預金口座への適用を拒否することも必要であろう。(山本慧)
【関連書籍】
幸福の科学出版 『政治哲学の原点』 大川隆法著
https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1127
【関連記事】
2015年9月1日付本欄 特許移転にも課税 国民が税金を納めたくなる低税率を
http://the-liberty.com/article.php?item_id=10125
2015年8月21日付本欄 マイナンバー改正案が成立へ 「財産丸見え」に国民は「No!」の声を
http://the-liberty.com/article.php?item_id=10054
2015年6月2日付本欄 年金の個人情報 125万件が流出 マイナンバー制度の導入は中止を
http://the-liberty.com/article.php?item_id=9715
2015年5月6日付本欄 マイナンバー制度はいい制度? 【リバ犬×そもそモグラ博士のそもそも解説】
http://the-liberty.com/article.php?item_id=9585
■プーチン政権に痛手
【モスクワ＝黒川信雄】２００８年のリーマン・ショック時にロシア経済を下支えした、石油や天然ガスの税収を基盤とする露政府の基金が１９年にも枯渇する見通しであることが明らかになった。
財政赤字を補填（ほてん）するための基金からの支出に歯止めがかからないことが原因だが、資源収入頼みの経済政策の行き詰まりが背景にある。
欧米の制裁で基金に要請が急増している企業支援も困難になる可能性があり、プーチン政権にも痛手となりそうだ。
露政府は石油・ガスの採掘・輸出税収が潤沢な際にその一部を積み立てており、赤字補填に使う「予備基金」と、景気刺激策に利用する「国民福祉基金」の２つの国家基金を抱えている。
ロシアはリーマン・ショックの直撃で０９年には経済成長率がマイナス７・９％に落ち込んだが、その後政府が実施した巨額の景気対策の原資となったのが、これらの基金だ。
しかし露中央銀行がこのほど発表したリポートによると、政府は１５年１～１０月に赤字の埋め合わせに予備基金から１兆５６００億ルーブル（約２兆４４００億円）を使い、１６年にはさらに２兆１３７０億ルーブルを使うと予測。
このペースで支出を続ければ、１７年には国民福祉基金も赤字補填が必要となり、「１９年初めには両者が底をつく」と指摘した。
露政府の見通しの甘さも事態の悪化に拍車をかけた。政府が昨年１０月に承認した予算原案は原油価格を１バレル＝５０ドルに設定。現在は同３０ドル台で推移し、この水準が維持されれば、石油・ガス関連の税収が想定を大幅に下回るのは確実だ。
さらに基金には欧米の経済制裁で資金調達が困難になった企業から「次々に支援要請が来ている」（日露貿易筋）状況とされる。制裁発動後、国営石油最大手ロスネフチや独立系天然ガス企業ノバテクなどが相次ぎ露政府に支援を要請。
ドゥボルコビッチ副首相は「石油や輸送、農業分野の企業まで支援の原資として基金に言及しているが、すべてに足りるわけがない」と警告したが、企業や金融機関向けの複数の支援が承認されたもようだ。経営危機にある政府系の開発対外経済銀行（ＶＥＢ）も、基金からの支援が見込まれている。
融資は返済を前提としているが、金額が増大すれば基金の運用が圧迫されるのは必至。基金の存続が困難になれば国家による企業支援も難しくなり、露経済には大きな痛手となる。
中国で金融市場が不安定となっている。１月４日、７日の両日に上海総合指数はともに７％も下落し、株価の急変動を防止することを目的としていたサーキットブレーカーが発動、取引が終日中止に追い込まれた。
中国政府・証券監督管理委員会（証監会）は７日夜に「サーキットブレーカー」制度をいったん取りやめると発表したが、中国株式市場が落ち着きを取り戻せるかどうかは不透明な状況だ。
中国発で世界同時株安が起きたことに対し、香港メディアの鳳凰網は８日、世界的に著名な投資家であるジョージ・ソロス氏がこのほど、「世界の金融市場は危機に直面している」と指摘したことを伝え、現在の環境は世界金融危機が起きた２００８年に似ていると述べたと報じた。
２０１６年の株式市場は世界的に急落から始まった。記事は、１月６日までに世界の株式市場で約２兆５０００億ドル（約２９３兆円）が蒸発した計算になることを指摘し、中国株の急落によってアジアの株式市場では下落幅が拡大する場面が見られたと伝えた。
続けて、ソロス氏がスリランカで開かれた経済フォーラムにおいて、中国は新しい成長モデルの模索に苦労していると指摘したうえで、現在の状況は「危機」と呼ぶにふさわしく、０８年の金融危機を思い起こさせると述べたことを紹介した。
０８年の世界金融危機の際は中国が４兆元（約７１兆円）にのぼる内需拡大策を打ち出したことで、世界は危機を乗り越えることができたと言われる。
しかし、中国の内需拡大策は生産能力の過剰や不動産バブル、シャドーバンキングなどの問題も生み出した。
中国国内の諸問題は経済成長によって覆い隠されてきたが、経済成長の鈍化に伴ってさまざまな問題が顕在化しつつある。（編集担当：村山健二
１２日午前８時ごろ、東京都足立区のＪＲ常磐線の綾瀬駅で、乗客がホームから転落した。
駅の警備員が非常ボタンを押し、取手発明治神宮前行き上り普通列車（１０両）が綾瀬駅の手前３００メートル付近で停車した。
その後、停車中の列車に乗っていた男性が線路上に降り、列車の運転手から連絡を受けた綾瀬駅員が男性を保護した。
警視庁やＪＲ東日本によると、男性は４０代で亀有駅から乗車。列車が停車したところ、「会社の大事な会議に遅れてはならない」と言って、自力で列車の窓を開けて線路上に降り、綾瀬駅に向かって歩き始めたという。
男性を保護した綾瀬駅の駅員からの１１０番通報を受けて警視庁綾瀬署員が同駅に駆けつけ、男性から事情聴取。その上で厳重注意したという。
このトラブルで、常磐線各駅停車は運転を見合わせたが、同日午前９時１７分ごろ、運転を再開。常磐線上下線計４１本に最大約１時間の遅れが出て、６万４千人に影響が出た。
朝日新聞デジタル日本株の売りが止まらない。海外の主要市場がいったん落ち着きをみせるなか、日経平均株価は１２日も値を下げ、年初から６営業日続けての下落となった。中国経済の減速懸念と円高、原油安が重しとなり、反転のきっかけをなかなかつかめないでいる。
「底値がいつ来るのか分からない。混乱している」。東京都内の運用会社で働くファンドマネジャーは、「６連敗」の相場に困惑しきりだった。
１１日は米国のダウ工業株平均が上昇し、１２日は中国・上海総合株価指数が反発。日本時間の同日夕に始まった欧州市場も全面高で推移し、年明け２週目に入っても下げ止まらない日本株の「一人負け」が鮮明になった。
朝日新聞社
