北朝鮮の核実験、日本の抑止力[HRPニュースファイル1541]
http://hrp-newsfile.jp/2016/2568/
文／幸福実現党・岡山県本部副代表 たなべ雄治
◆北朝鮮が核実験
北朝鮮が6日、水爆実験に成功したと発表しました。
規模的に水爆かどうかは疑わしいのですが、地震計による測定は核実験の特徴を示しています。
北朝鮮は、核弾頭の小型化を狙って核実験を繰り返し、命中精度の向上を狙ってミサイル実験を繰り返しています。
ミサイルに搭載できるまで核弾頭の小型化に成功していれば、とりもなおさず日本への大きな脅威です。
北朝鮮の核兵器に対する抑止力が求められます。
◆抑止について考える
抑止とは、攻撃のメリットよりもデメリットの方が大きい、と相手に判断させることです。
基本的には、「やっても無駄」と思わせるか、「やったらひどい目に合う」と思わせることです。
核抑止においては、「やられたらやり返す」が基本です。
相手に「やったらひどい目に合う」と思わせて、核攻撃を踏みとどまらせるわけです。
これが核兵器を持つ理由です。
◆核兵器の現実的な使い方、「脅迫」
もう一つ、有効な使い方があります。それは、核兵器を持たない国への「脅迫」です。
一つ例を挙げてご説明します。沖縄県の尖閣諸島に、中国が攻めてきたと仮定します。
これに対して、自衛隊が防衛に成功しかけたとしましょう。この時に、何が起こるでしょうか。
中国が「尖閣諸島をあきらめなかったら、日本の大都市に核ミサイルを打ってやる！」と脅迫してきたら、日本に何ができるでしょうか。
多数の人が住んでいる大都市と、無人島の尖閣諸島を比べるわけです。
日本に核抑止力がなかったら、尖閣諸島を取られて泣き寝入りになるのではないでしょうか。
◆アメリカの「核の傘」が役に立つのか
しかし日本にはアメリカの「核の傘」 があります。日本は核兵器を持っていませんが、日本に核攻撃があったらアメリカがやり返してくれるはずです。
ところで、本当にアメリカはやり返してくれるのでしょうか。尖閣諸島のために、アメリカは「核の傘」で日本を守ってくれるでしょうか。
中国から日本へ核攻撃があった場合に、アメリカが核で中国に報復すると、今度は中国からの再報復がアメリカに向かうことになります。
アメリカ政府は、アメリカ国民を核攻撃の危険にさらしてまで、本当に日本のために報復してくれるのでしょうか。
この点に関しては、日米ともに多くの専門家が「報復する訳ないでしょ！」と言っています。
アメリカの「核の傘」とは、日本の核武装を阻止するためのアメリカの言い分に過ぎないとみるべきでしょう。
◆ソ連の「脅迫」に対して
ここで、実際に起こった核の「脅迫」の歴史を紐解いてみましょう。
1970年代末、西欧諸国は短射程の核ミサイルしか配備していませんでした。
その西欧諸国に対して、ソ連が長射程の核ミサイル「SS-20」をもって「脅迫」しました。
西欧諸国がアメリカの長射程の核ミサイル「パーシングII」の導入を試みるなら、ソ連の「SS-20」で焼け野原にしてやる、と。
同時にソ連は、大量の資金と工作員を送り込んで反戦平和運動を盛り上げ、数十万規模のデモも起こりました。
ところがこの時の西欧諸国も、アメリカの「核の傘」に疑念を持ちました。
そして西ドイツとイギリスの総選挙では、「パーシングII」の配備を求める保守政党が勝利したのです。
この時イギリスのサッチャー首相は、「広島・長崎の悲劇は日本が核を持っていなかったからであり、だから我々はパーシングIIを受け入れる決断をした」と演説しています。
ちなみに、実際にトルーマン大統領との原爆投下の会議に参加していたジョン・マッケロイ元陸軍長官の下記の発言を、加瀬英明氏が紹介されています。
「もし日本が仮に一発でも持っていたら、我々が広島・長崎に原爆を落とすことはあり得なかった。」
◆核兵器から国民を守る具体策を
世界中から一切の核兵器が無くなればよいのに、と思います。
しかしその目途が立たない間は、まずは国民の安全を考えるべきでしょう。
核兵器とは、こちらが持っていなければ、あちらから使われる可能性がある兵器なのです。こちらが持っているからこそ、間違いなく相手もその使用をためらうのです。
そろそろ日本も、核武装の議論をしても良いのではないでしょうか。
まず、議論することです。どうするかは、議論を通じて決めればよいことです。
◆北朝鮮に妥協するな
北朝鮮に対しては、資産凍結、送金禁止、入港禁止などの厳しい経済制裁を加えるべきです。
北朝鮮の一時的な低姿勢には、今後一切だまされることがあってはなりません。
他の人との比較においては、最終的な勝者にはなれません。
そういう相対論のなかで、他人との比較だけで見た場合には、
最終的に、勝者にはなれないのです。
そうではなく、自分自身のなかの問題、自分自身の問題として
、「自分は、生まれ落ちたとき、この程度の頭だったけれども、
頑張ったら、このくらいできるようになった」という、
自分の伸び率のほうを見ることです。
『アイム・ファイン』P.22
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◇「大川隆法総裁 公式サイト」がリニューアル！
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モノのやり取りで世界最大を誇る中国の貿易額が昨年、リーマン・ショック時以来となる減少に見舞われた。国内景気の減速に悩む中国にとって輸出の不振は最大の誤算だ。輸入の急落は世界経済にさらなる混乱を広げている。
「経営不振で資金繰りがつかず、全従業員に解散を告げざるを得ない」
広東省深圳市。スマートフォンやテレビ機器の生産を請け負う従業員３千人規模の「中天信電子」の工場にある掲示板に、昨年１０月の社内イベントで仮装して笑顔で歌う従業員らの写真を覆い隠すように、１２月２５日付の「解散通知」が貼られていた。
寮を去る準備をしていた元従業員の男性は語る。「工場が多すぎるんだ。海外の注文も減り、製造業はいま、真冬だよ」
「世界の工場」の最先端として知られる深圳では、高い伸びが期待できる新分野があると、各社が一斉に工場をつくる。需要減は、増えすぎた工場の淘汰（とうた）を引き起こす。スマホなどのハイテク関連でも、昨年は世界市場の伸びが見込みを下回り、液晶など関連メーカーが次々と倒産した。
深圳の最低賃金は過去１０年で約３倍になった。輸出に有利だった「安い人件費」という条件は失われ、中国メーカーですら工場をインドなどに移す。周辺の「珠江デルタ地帯」では昨年、大型・中型に限っても８０近い工場が閉鎖されたと報じられた。
朝日新聞社
サーチナ もし今、日本と中国の戦争がぼっ発したとしたら、いったいどちらが勝つのだろうか。さまざまな分析があるなか、中国メディアの捜狐はこのほど、日中両国の「軍事工業力」に注目し、どちらの国が戦争を優勢に戦えるかを分析する記事を掲載した。
戦争で優位に戦うには優れた戦略や熟練した兵隊という要素のほかに「武器の質と量」も相手国を上回ることが重要だろう。では兵器の質と量に直接関係する軍事工業の実力については、日中はどの程度の水準にあるのだろうか。
記事は、日本はいくつかの分野で中国を上回る実力を持つとしながらも、総体的に見た場合は中国のほうが日本を上回る圧倒的な実力があると主張。続けて、まず日本の弱さについて、「平和憲法があるために大規模生産ができず、生産コストも高い」と指摘し、個々の分野で開発された先端技術を軍事に活用し、実用化するのが苦手であることが日本の弱点だと論じた。
また、日本はハード開発は得意だがソフト開発は苦手であり、軍事技術の重要な部分を米国に依存していることは日本の最大の弱点であると主張した。中国にしてみれば日本の軍事工業力はまるで「大人の助けが必要な子ども」のようなものなのかもしれない。大砲技術はドイツ、レーダー及びミサイル技術は米国、航空機や船のエンジン技術も米国と英国に依存していると記事は主張する一方、中国は戦争に必要な軍事工業技術をすべて掌握しており、他国に頼る必要がないと論じた。
さらに記事は「もし米国が手を貸さなければ、日本の軍事体系はたちまち麻痺する」としている。例えば制空権確保は非常に重要だが、最新の戦闘機開発においても日本は米国の助けが必要だ。もし米国が何かのことで日本を離れるなら、第５世代戦闘機を自力で開発できる中国との実力差を埋めることは非常に難しくなる。結論として記事は「ボクシングに例えるなら、中国にとって日本は同じ階級の選手ではない」と主張し、「軍事工業力」においては中国のほうが優位にあるとの見方を示している。（編集担当：村山健二）
左翼政権の集大成 オバマ氏の一般教書演説
http://the-liberty.com/article.php?item_id=10757
米オバマ大統領が12日、米議会合同会議の場で、2016年度の一般教書演説を行った。
一般教書演説は、「国の現状」や「1年間、国として取り組むべきこと」を提示するためのものだ。
大統領として最後の年に入ったオバマ氏が抱くビジョンとは、どのようなものなのだろうか。
◎7年前から変わらないオバマ氏
オバマ氏は、4つの主要論点を中心に考えを示した。
1.新しい経済の中で、全員に公平な機会を与えるには、どうすべきか。
2.地球温暖化などに対抗するために、どのようにテクノロジーを駆使すべきか。
3.「世界の警察」にならずに、アメリカを守り、世界をリードするには、どうすべきか。
4.我々の内に宿る最悪のものではなく、最高のものを、どのように政治に反映させるべきか。
これらの質問に対するオバマ氏の答えは左翼的なもので、彼が7年間提唱し続けてきた内容と変わらない。
演説の中でオバマ氏は、経済的な「公平性」を追求するために、「最低賃金の引き上げ」や「失業保険の充実」を支持し、「富がトップ層に集中している」ことに苦言を呈した。
また、安全保障面では、「我々の最優先事項は、アメリカ国民を守ることと、テロ組織と戦うことだ」とした上で、「アメリカは世界中で『国造り』をすべきではない。(中略)それがベトナムやイラクの教訓だ」と指摘。シリア内戦などに対応するためにも、世界各国と協力して当たり、シリア内部の勢力を支援すべきだとした。
北朝鮮が水爆実験を行ったと発表し、中国が覇権を拡大する中にあって、東アジア情勢への言及は見られず、関心の薄さを示した。
オバマの演説は、「大きな政府が国民の面倒を見る」「世界から退いていく」アメリカを象徴しているかのようだ。
◎選択の時を迎えたアメリカ
オバマ氏の4つ目の論点は、保守や左翼が、思想や信条の対立を乗り越えて協力しあうべきということだ。
アメリカ社会はここ十数年の間、「両極化が進んできた」とされ、保守と左翼の意見がそれぞれ極端になって、折り合いが付けづらくなっていると言われている。
オバマ氏の演説は、「社会保障の充実」と「国防費の削減」を唱える民主党の意見を反映したものとなった。これに対して、トランプ氏を初めとする共和党の大統領候補者たちは、「社会保障の削減」と「国防強化」の必要性を主張している。
オバマ氏の任期中に世界中で起きた混乱を見れば、どちらがより正しいかはおのずと見えてくるはずだ。
軍事介入すべき時に躊躇し、もしくは退くべき時でない時に米軍が退くことで、世界中で混乱が起きている。
また、「大きな政府」や「社会保障」に依存することなく、自助努力で未来を切り開いていくことが経済的繁栄の王道と言える。
両極の間で揺れるアメリカが、「衰退」するか、「強いアメリカ」を取り戻すのか。2016年の大統領選挙は、アメリカにとって大きな岐路となりそうだ。(中)
【関連記事】
2015年12月26日付本欄 米軍がオバマ氏に背いて敵に武器を渡していた!? シリアにおける正義とは何か
http://the-liberty.com/article.php?item_id=10691
2015年11月1日付本欄 アメリカがいまさらシリアに地上軍 3年前に「進むべき道」は示されていた
http://the-liberty.com/article.php?item_id=10407
2015年12月号 シリア内戦 米露の"正義"を日本が取り持て - The Liberty Opinion 1
http://the-liberty.com/article.php?item_id=10368
携帯料金の「官製値下げ」が具体化 電波の自由化が政府のやるべき仕事
http://the-liberty.com/article.php?item_id=10758
昨年、安倍晋三首相の指示で始まった「携帯電話料金の値下げ」が具体化している。
春商戦に向け、ソフトバンクとKDDI(au)が12日、25歳以下の若者を対象に、5〜6ギガバイトのデータ容量を一定期間増やす「学割サービス」を発表した。すでにソフトバンクは、利用量の少ない「ライトユーザー」向けにも、1ギガで月額4900円(税抜)を発表しており、他社も近く発表する見通し。
学割プランの発表をめぐっては、業界特有の問題が浮き彫りになった。ソフトバンクが当初発表したプランは、データ容量の増量は3ギガ。しかしその後、KDDIが5ギガのプランを発表すると、ソフトバンクは同日中に6ギガに修正した。
◎携帯業界の寡占で消費者は不利益
こうした追随劇は、少数の企業が独占する「寡占市場」で見られる現象だ。寡占を解消しなければ、消費者が求める「料金の値下げ」は期待できそうにない。ソフトバンクのライトユーザー向けのプランも、KDDIとドコモが今後、類似したプランを打ち出すだろう。
安倍首相の指示で開かれた有識者による報告書にも、「携帯電話料金全体の値下げという話ではない。ユーザー間の行きすぎた不公平性の是正がポイント」と明記されており、"官製値下げ"の選択肢は外された。携帯大手は、さまざまなプランを発表することで、「値下げ感」をアピールするだろうが、その恩恵を受ける消費者は一部にとどまると見られる。
◎電波の自由化で競争を
こうした動きは、現行料金の引き下げを目論んだ安倍首相の筋書きとは異なるものだ。だが、政府による圧力は自由市場を否定しかねない。そのようなことをせずとも、消費者が多様な選択肢から選べる環境を整えることができる。
例えば、国民の共有財産である「電波」の割り当ては、総務省が管轄している。そのため、割り当てを受けた企業しか、新規参入が認められず、自由な競争が生まれづらくなっている。総務省は、電波を割り当てた企業を天下り先の受け皿とし、「癒着」が起きているとも指摘されている。
ソフトバンクの孫正義社長も、自身のツイッター上で「怒りの会見「国民の財産である周波数を、総務省内の数名の人間が主観で、サマリーシート(要約資料)だけ見て決定する、そのプロセス自体がおかしいのではないか」(原文ママ)と苦言を呈したことがある。
安倍首相の"官製値下げ"は、規制緩和を旗頭にする「成長戦略」が功を奏さない「焦り」から生まれていると言わざるを得ない。政府がすべきことは、本来、参入しづらい携帯業界の規制緩和を進めることであって、口出しではない。(山本慧)
【関連記事】
2016年1月号 2016年 日本経済 - 家計を苦しめるアベノミクス 〜焦る安倍首相〜特集 2016年 笑う首脳、泣く首脳
http://the-liberty.com/article.php?item_id=10530
2015年12月号 減税と規制緩和で経済成長を - 「新3本の矢」はアベノミクスの終わり - The Liberty Opinion 3
http://the-liberty.com/article.php?item_id=10366
2015年12月20日付本欄 やっぱり折れる!?「新3本の矢」 海外識者がダメ出し
http://the-liberty.com/article.php?item_id=10636
2015年10月19日付本欄 新3本の矢 そのバラマキ分を未来産業に投資してほしい
http://the-liberty.com/article.php?item_id=10321
息子の死を「信仰の力」で乗り越えた母の手記が話題
http://the-liberty.com/article.php?item_id=10756
米アラバマ州バーミンガムに住むシェリ・バージェスさんが1月に出版した『Bronner: A Journey to Understand』が、AmazonのChristian Death & Grief部門で1位になり、話題を呼んでいる。
バージェス一家には5人の子供がおり、母親のシェリさんは、忙しくも幸せな日々を過ごしていた。その日常は、2008年1月のある夜、まだ2歳半だった末っ子の息子ブローナーちゃんが、庭のプールにうつ伏せで浮かんでいるのを見つけた時、音を立てて崩れた。
母親のシェリさんは、息をすることも忘れ、できる限り早く息子をプールから引き上げた。冷たく濡れた服を脱がせ、あらゆる手を尽くして息子の蘇生を試みた。しかし、もはや魂の気配がしない息子の体を目前に、「神様しか、この状況を変えることはできない」と、自分の非力さを嘆いた。
「なぜ神様は、こんなに早く、息子を天国に連れて行ってしまったのか——」
もともと敬虔なクリスチャンで、死後の世界を信じていたバージェス夫妻は、神にこの質問を何度も何度も問いかけた。神の考えに思いを向け、聖書を紐解き、祈りを重ねる中で、このような「答え」が心の中に浮かんできた。
「神に息子を『奪われた』のではなく、より素晴らしく美しい世界に息子が還ることを『許された』」
「神はこの悲劇を通して、神の栄光をこの世に打ち立て、多くの迷える魂を神の世界に呼び寄せ、俗世間的なキリスト教徒の魂を磨こうとしている」
「息子の人生にも神の計画があり、その目的は完璧に達成された」
息子は天国で神とともにあることを確信していた両親は、あの世の存在を信じられず、この世がすべてだと考える多くの人に、天国の存在について知らせる必要があると考え、同書の出版に至った。
◎試練を通して信仰を強めた夫妻への感動の声
世の中には、こうした人生最大の試練に直面した時に、「神様はなぜ助けてくれないのか」「自分は神様に見放されたのか」と考え、信仰を手放してしまう人もいる。信仰の力で悲しみを乗り越えた、バージェス夫妻の姿勢が感動と賞賛を呼んでいるようだ。
愛する息子を亡くした悲しみから、信仰の力で立ち直る姿が描かれた同書は、多くの人の心を揺さぶった。この本を評価するレビューでは、「バージェス夫妻の強さと信仰心に感動した」「人生最大の悲劇を、神から与えられた魂を磨く経験と考えられるなんて、すごい」「息子さんへの愛と、神の慈悲を感じた」などの声が挙がっている。
◎すべてを包含する普遍の真理が説かれている
バージェス夫妻が神との対話の中で悟った「真理」は、すべて幸福の科学の教えに含まれている。
幸福の科学では、「人生は一冊の問題集」であり、あらゆる苦しみや悲しみは、魂を光らせるための砥石になると教えられている。また、神仏は人間が乗り越えられない試練は与えない。むしろ、人間は悲しみの時にこそ神に救いを求め、宗教的な悟りが深まり、魂の飛躍につながる。
多くの人は、目に見えないあの世を夢の世界のように感じているが、人間は永遠の生命を持ち、実在界であるあの世から、「魂修行の場」であるこの世に生まれてくる存在だ。その魂修行を通して、人間も神近き存在へと自分を高めていくことができる。
それこそが、神がさまざまな試練を与える理由でもある。
こうした真理を信じるなら、大切な人との死別は永遠の別れではないと受け入れることができるだろう。
時代性や地域性を超えた、人類普遍の真理が説かれていることを、多くの人が知るべき時が到来している。(真)
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2014年11月9日付本欄 『プルーフ・オブ・ヘブン』のアレクサンダー医師がリアルな霊界体験を集めた新刊を発刊
http://the-liberty.com/article.php?item_id=8705
2013年12月1日付本欄 米脳神経外科の権威が死後の世界を認めたと日本のテレビが紹介
http://the-liberty.com/article.php?item_id=7017
夕刊フジ韓国が金融危機に備えてか、日本との通貨交換（スワップ）協定の復活に意欲を示し始めた。ただ、もともとは朴槿恵（パク・クネ）政権の「反日」政策の一環で、韓国側が協定の延長を求めなかっただけに、虫のいい話でしかない。
「上から目線」の物言いも相変わらずだ。果たして、日本が協定復活に応じる理由はあるのか。
「考える価値はある」
韓国の次期経済副首相兼企画財政相に内定している柳一鎬（ユ・イルホ）前国交相は１１日、金融危機に備えて緊急時に外貨を融通し合う日本とのスワップ協定再開に前向きな考えを示した。国会の人事聴聞会で述べたと聯合ニュースが報じた。
この協定は、２００８年のリーマン・ショック後の資金流出危機の際、ドルを調達した手段であり、韓国経済の「命綱」ともいえるが、朴政権の意向で昨年２月に延長されずに終了した。
しかし、韓国経済の低迷は深刻で、いつ金融危機が起こってもおかしくない状況とされる。昨年１０月には韓国の全国経済人連合会（全経連）が、日本の経団連との会合で再開を呼び掛けた。
韓国側としては「背に腹は変えられない」というのが本音だろうが、前出の柳氏の「考える価値はある」との物言いはいかがなものか。事実上の韓国通貨救済策であり、日本側には何のメリットもないのだ。
こうしたなか、韓国は「反日」外交の切り札だった慰安婦問題について、少し気になる動きを見せた。
韓国女性家族省は１１日、慰安婦問題の関連資料をユネスコ（国連教育科学文化機関）に登録する手続きについて「民間団体が進めている」と表明し、政府として積極的に登録を推進しない方針を示した。
韓国としては、日本に“譲歩”したつもりかもしれないが、ならば、ソウルの日本大使館前の慰安婦像をはじめ、世界各国の像や碑を撤去してみてはどうなのか。
北朝鮮による日本人の拉致問題をめぐり、安倍晋三首相が2016年1月12日の衆院予算委員会で民主党の緒方林太郎議員の質問に色をなして反論する一幕があった。
委員会後も安倍首相の怒りは収まらなかったようで、「『残念だ』『呆れた』との声」がフェイスブックのコメント欄に相次いだことを書き込んだ。
ただ、緒方氏が質問の唯一の「ネタ元」にした書籍を執筆した拉致被害者の蓮池薫氏の兄、蓮池透氏はツイッターで反論し、ソーシャルメディア上で「延長戦」「空中戦」が行われている。
「そういう質問をすること自体が、この問題を政治利用しているとしか思えない」
予算委員会では、緒方氏が透氏の著書「拉致被害者たちを見殺しにした安倍晋三と冷血な面々」（講談社）から、
「今まで拉致問題は、これでもかというほど政治的に利用されてきた。その典型例は、実は安倍首相によるものだ」
と読み上げ、安倍氏の認識をただした。安倍氏は、
「その本は私はまだ読んでいないが、いちいちコメントするつもりはない。
家族会の中からも、実はその本に対して強い批判があることもご紹介させていただきたい。
大切なことは、北朝鮮に対して一致結束して、今、我々も一生懸命やってるんですから、すべての拉致被害者を奪還するために全力を尽くしていくことではないか」
と反論したが、緒方氏は「安倍首相は拉致を使ってのし上がった男なのか」と繰り返した。安倍氏は若干いらだった様子で、
「もう、そういう議論をする気すら起こらない。そういう質問をすること自体が、この問題を政治利用しているとしか思えない」
とあきれたが、緒方氏は本の記述を根拠に質問を続けた。
緒方氏が次に論点にしたのは、薫氏ら拉致被害者5人が02年に「一時帰国」した際、5人を北朝鮮に帰さない判断を誰がしたのかという点だ。
一般的には、当時官房副長官だった安倍氏による判断だったと考えられているが、透氏は著書で日本政府が「弟（編注：薫氏）たちの『北朝鮮には戻らない、日本にとどまる』という強い意志が覆らないと知って、しぶしぶ方針を転換」したと主張。安倍氏は透氏の主張を真っ向から否定した。
「そこ（関係者が集まった官房副長官室）で最終的に、私は『返さない』という判断をした。
透さんはそこには関わっていないが、これは拉致被害者ご本人に聞いていただければ分かること。
私は誰がウソをついているとは言いたくないが、私が申し上げていることが真実。
他の方々に聞いていただきたいと思いますよ？今、1人の本だけを使って...。この本に対してすごく怒っている人だっているんですよ、実際に、家族会の中に！」
「私の言っていることが違っていたら、国会議員を辞めますよ！」
さらに、こういった議論は北朝鮮側の「国論を2分しようという策謀」だとして、緒方氏を「あなたがこういう質問をすること自体が本当に残念」と非難した。
それでも緒方氏は、
「蓮池透さんはウソを言っているということでいいのか」
と念を押すと、安倍氏は、
「私が申し上げていることが真実だということは、バッジをかけて申し上げる。私の言っていることが違っていたら、私は辞めますよ、国会議員を辞めますよ！それははっきりと申し上げておきたい」
とまで述べた。
1月12日夜には、安倍氏はフェイスブックで「延長戦」を展開した。緒方氏が質問する写真つきで、質問について「『残念だ』『呆れた』との声が私のFBにも多数届けられました」と振り返り、
「北朝鮮は常に日本の国論の分裂を計って来ました。大切な事は『拉致被害者を帰せ』と声を一つにする事です。家族会の皆さんの思いも同じでしょう」
と改めて主張した。この書き込みには、福岡市の高島宗一郎市長ら1万9000人近くが「いいね！」を押した。
緒方氏の「ネタ元」の透氏はツイッターで反論した。委員会のやり取りを報じる産経新聞の記事へのリンクを貼りながら、「私は決して嘘は書いていません」と主張。安倍氏が緒方氏を非難したことを伝えている記事についても、
「どっちもどっち。もっと建設的な議論をすべき！」
と書き込んだ。
【ソウル＝藤本欣也】韓国の朴槿恵（パク・クネ）大統領が１３日の談話で、中国に対し北朝鮮への制裁で役割を果たすよう要求した。
中国に配慮した外交が目立った朴大統領としては異例の発言だ。背景には、中国重視外交の成果を出せないことに対する国内の突き上げがある。
朴大統領はこの日、米国の最新鋭の迎撃システム、高高度防衛ミサイル（ＴＨＡＡＤ）の韓国配備の検討に前向きな姿勢を示した。ＴＨＡＡＤ配備に強く反対している中国を牽制（けんせい）する意図があるのは明らかだ。
韓国では北朝鮮の核実験後、朴政権の対中外交に厳しい視線が向けられている。
朴大統領は昨年、中国が主導するアジアインフラ投資銀行（ＡＩＩＢ）への加盟を決断したり、北京で中国人民解放軍の軍事パレードを観閲したりと、日米とは異なるアプローチで中国と接してきた。
国内外で朴政権の対中傾斜を不安視する見方が強まったが、朴大統領は「北朝鮮に影響力をもつ中国との関係強化は国益にかなう」と強弁してきた。
しかし核実験後、中国は「対話を通じた問題解決」を繰り返すのみで、強力な対北制裁には慎重な姿勢のままだ。
韓国側は、朴大統領と習近平国家主席との電話会談を求めているが、いまだに実現していない。昨年末に開設した国防相間のホットラインも、韓国側の要請を中国側が無視し機能していない状況にある。
朝鮮日報は１２日付社説で、「（韓国政府は）中韓関係について『歴代で最高』と語っていたが、両国には越えられない壁が存在する」と、中国に利用されるだけに終わった朴外交を批判した。
朴大統領としては「困難な時に手を差し伸べてくれるのが最上のパートナーだ」（１３日の談話）と習主席に訴えるほかないのが実情だ。
産経ニュース 【ソウル＝名村隆寛】元慰安婦の女性らの名誉を傷つけたとし、ソウル東部地裁が「帝国の慰安婦」の著者、朴裕河（パク・ユハ）・世宗（セジョン）大教授に元慰安婦らへの賠償を命じた判決は、慰安婦問題が既に“聖域化”してしまった韓国社会の現状を示している。
今回の判決とは別に名誉毀損（きそん）罪で在宅起訴された朴氏への刑事裁判も間もなく開かれるが、公判への影響は必至だ。
判決は、韓国政府の意向を反映したとされる河野談話や、事実誤認が含まれる国連人権委員会のクマラスワミ報告書などを根拠にしている。
「本人の意思に反し、強制動員され、慰安所で最低限の人間らしい生活も保障されなかった」とし、慰安婦を「性奴隷同様」と断定している。
「帝国の慰安婦」をめぐり、同地裁は２０１４年２月、元慰安婦らが出版禁止を求めた仮処分申請で一部表現の削除を命じた。
同年６月には、元慰安婦らが朴氏を告訴した。ソウル東部地検は昨年１１月、慰安婦と日本軍の「同志的関係」などの表現を虚偽と見なし、名誉毀損罪で朴氏を在宅起訴。その初公判は今月２０日に迫っている。
朴氏は同書で、慰安婦制度を「日本の帝国主義による構造的な問題」と位置づけている。在宅起訴された際には、慰安婦問題をめぐり２０年以上も日韓対立が続いたことへの検証などが執筆の動機だったと説明。
慰安婦問題で「日本という政治共同体だけを罪と責任の対象としている」と韓国側の姿勢も批判していた。
起訴の元となった告発状について、朴氏は「（著書への）誤読と曲解だらけで、韓国社会に『著作は虚偽』との認識がメディアを通して広がった」と無念さもにじませた。この指摘通り、韓国では、誤解と曲解が独り歩きしており、“普遍性”さえ帯びている。
慰安婦問題は先月末の日韓合意で「最終的かつ不可逆的に解決」するとされたが、韓国内での慰安婦問題への認識に変化はない。批判どころか、わずかな表現でも異論を挟めば、やり玉に挙がる。今回、韓国の司法当局が下した判決が如実にそれを物語っている。
憲法改正、今こそ根本的議論が必要[HRPニュースファイル1545]
http://hrp-newsfile.jp/2016/2577/
HS政経塾第5期生 表なつこ
◆今年、与野党間で憲法改正が大きな論点に
本年1月10日のNHK日曜討論で、安倍総理は、憲法改正に積極的な政党で改正の発議に必要な3分の2の議席確保を目指したいと述べました。
憲法改正を目指す幸福実現党としては、このような方向は大きく歓迎したいと考えます。
◆憲法とは
憲法とは国家統治の基本を定めたものと言われます。
その内容として、政治権力を制限して人権を守るという「立憲的意味」が重要だとされています。
「立憲」という言葉がなぜこんな意味を持つと言われるかというと、「近代の始まりの一つとされるフランス革命が、王や貴族の統治に対して民衆の権利を求めて憲法を制定したから」という、西洋史の考え方に基づいています。
「憲法を立てて国を運営する」という字面である「立憲主義」という言葉は、西洋史的な意味に従えば、「一国の憲法はその国の国民の自由意思に基づいて制定され、かつ、国民個人の権利が守られる内容でなければいけない」ということになります。
今回は以上の意味をふまえ、日本国憲法改正の根本的な部分について説明いたします。
◆占領期間に、GHQに作られた憲法
1945年（昭和20年）のポツダム宣言の受諾による終戦から、1951年に調印したサンフランシスコ講和条約が翌1952年（昭和27年）に発効されるまでの7年間が、日本が連合国に占領統治されていた期間です。
占領開始一カ月後の9月、米大統領からマッカーサーに与えられた「降伏後における米国の初期の対日方針」には、「究極の目的」として「日本国が再び米国の脅威となり又は世界の平和と安全の脅威となることなきよう保障すること」とありました。
マッカーサーはこの指示に従い、日本の牙を抜こうと考えました。10月にはマッカーサーは当時の国務相近衛文麿に対し、大日本帝国憲法変更を指示しました。
1946年2月8日、日本政府は憲法改正要綱を提出しました。
しかしその一週間前に毎日新聞がスクープした日本政府の憲法改正案を見ていたマッカーサーは、これを現状維持的だと判断。GHQ民生局に指令を出して6日6晩の超特急で独自の憲法草案をつくらせます。
この指示の内容に、現在の9条の元となる「国家主権の発動としての戦争の廃止」という規定が入っていました。
そして、GHQは日本の改正案を却下してマッカーサーの指示のもとつくった憲法草案を提示、この憲法草案を受け入れない時は天皇の御身柄を保障しかねると明言し、自らの持つ原子力の力を脅迫的に示唆したといいます。
◆徹底した検閲で、総司令部の憲法作成という事実を秘匿
また、GHQは日本国内で徹底的に検閲を行いました。
民間検閲支隊（CCD）が検閲した内容は多岐にわたりますが、以下の内容も削除または発行禁止の対象とされていた資料が残っています。
「SCAP（連合国最高司令官または連合軍総司令部）が憲法を起草したことに対する批判」
「検閲制度への言及」
日本の憲法が他国の手でつくられたことを隠すことが大目的でしたが、そのために行う検閲が行われていること自体を検閲して隠した上で実行する、という、実に厳重な取り締まりようだったのです。
◆憲法改正の必要性を正直に見よう
以上の経緯を見てみると、日本国憲法は「一国の憲法はその国の国民の自由意思に基づいて制定されなければならない」という憲法の原則に反していると言えます。
また、「米国の脅威となることなきよう」という方針のもとに制定されている条文では、個人の権利や自由を守るための国家権力が個人を守れない事態が発生しかねず、立憲主義の原則に反することにつながります。
憲法改正の議論には、以上のような成立過程を国民に周知させることと、現在ただいま日本国民の自由や権利を守るために欠けているものがある事実を見ることが必要です。
◆それぞれの「正義」を理解し、重層的判断を
そこで気をつけるべきは、憲法学は、今ある憲法の欠陥を指摘し手直しを言うべき立場にない、ということです。
それは立法を仕事とする議員たちの仕事であり、司法は法律を解釈して争いを解決するのが仕事であって、議員の仕事に口出しするのは三権分立の精神を損なうという考えです。
この態度自体は、決められたルールを守り秩序を維持するために不可欠な態度でしょう。
ただ、ルールを守ることだけが安定をもたらす方法ではないことも確かです。
「不殺生」を説いたインドの釈迦教団が武力によって滅ぼされたように、状況によってはルールを作り変えて対応することが安定につながる場合もあるのです。
したがって大事なのは、「憲法学」「国際法学」「国際政治学」などが、それぞれ何を見、何を守ろうとしているかを理解した上で、できうるかぎり多くの人が幸福を享受できるような結論を出していくことです。
◆真の憲法は「すべての人々の幸福を願う神仏の御心」から始まる
このように正義とは何かを考えつつ憲法を見ていくことによって、「権力を縛り個人を守るのが憲法」という西洋史的な考え方とは別に、「すべての人々の幸福を願う神仏の御心」という法もまたあるということが見えてくるのではないでしょうか。
【参考文献】
・大川隆法『正義の法』（幸福の科学出版）
・佐藤悠人『理想の憲法を求めて「新・日本国憲法試案」の研究』（HSU出版会）
・芦部信喜『憲法』（岩波書店）
・江藤淳『一九四六年憲法—その拘束』（文春学藝ライブラリー）
・長谷川三千子『九条を読もう！』（幻冬舎新書）
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韓国の朴裕河（パクユハ）・世宗（セジョン）大教授が慰安婦問題について書いた著書「帝国の慰安婦」で名誉を傷つけられたなどとして、元慰安婦９人が１人当たり３千万ウォン（約２９５万円）の慰謝料を求めた訴訟で、ソウル東部地裁は１３日、朴教授に対し、１人当たり１千万ウォン、計９千万ウォン（約８８０万円）の支払いを命じる判決を出した。朴教授は控訴する方針。
判決は、慰安婦の募集や慰安所の設置、運営に旧日本軍が関与したことは国連人権小委員会の様々な報告書や１９９３年の河野官房長官談話などで認められると指摘した。
そのうえで、慰安婦について「性奴隷と変わらない生活を強要され、人間としての尊厳と価値を抹殺された被害者に該当する」などと認定。
原告側が問題とした３４カ所の表現のうち、「自発的に行った売春婦というイメージ」といった１０カ所について、「本人の選択で慰安婦となり、経済的対価を得るために売春をした人だと暗示している」などとして、名誉毀損（きそん）に当たると指摘した。「基本的には軍人と『同志』的な関係を結んでいた」などの２２カ所については、原告の人格権を侵害したと判断し、いずれも賠償責任を認めた。
こうした表現は「学問の自由の限界を逸脱し、不法行為が成立する」とした。残る２カ所についてはどちらにも該当しないとして退けた。
朝日新聞社
国民的アイドルグループ「SMAP」の解散報道がファンや関係者に激しい衝撃を与えている。育ての親と言われる女性マネジャー（58）がジャニーズ事務所を退社するに伴って、メンバーのうちの4人が恩義を感じて事務所を辞めるというのだ。
不思議なのは木村拓哉さん（43）だけが事務所に残ること。過去に独立を画策したという報道もあり、「辞めるならキムタクが先」という見方もあった。それだけに「なぜ」の声も出ている。
■「来年は何ができるかということも、何が起きるか分からない」
ジャニーズを辞めると報じられているのはリーダーの中居正広さん （43）、稲垣吾郎さん（42）、草なぎ剛さん（41）、香取慎吾さん（38）の4人。
「SMAP」育ての親といわれる飯島三智さん（58）に 4人が付いて行くことになるとすれば、現状5人の「SMAP」は事実上の解散となる。一方でキムタクだけは同調せずに残るというのだ。
理由として飯島さんに恩義を感じてはいるが、ジャニーズに育てられたという意識が強いため残る、などとスポーツ紙で報じられた。
キムタクは1997年に給料が安すぎるという理由から独立を画策していると報じられた事もあり「辞めるならキムタクが先だと思っていた」などとネットで話題となっている。
15年12月30日のNHK「紅白歌合戦」のぶら下がり取材で一人だけなぜかテンションが低かった。記者から「SMAP」の海外での活動を質問されると、
「来年は何ができるかということも、何が起きるか分からない」
などと語り記者たちはあっけに取られた。今回の騒動を予言したものだったかもしれない。
ネット上ではどうしてキムタクだけが残るのか、何の根拠もない憶測、議論が始まった。最も多かったのが、出ていく4人との家族環境の差だ。キムタクだけ結婚し、子供もいる。一般のサラリーマンのように冒険はできない、という見方だ。
「妻子持ちだからだろ。40過ぎので勝算の読めない行動なんか取りたくないだろ」
「そうそう会社辞められる訳ないじゃん。義理とか特別待遇とかよりもさ、家庭が最大の理由じゃないのかな」
なぜキムタクだけ残るのか。大手音楽出版の元プロデューサーに話を聞いてみた。それによると、スポーツ紙が報じている通りで、そもそも「SMAP」5人とジャニーズに揉め事や対立があったわけではないという。
キムタクと4人の決定的差は人脈を持っているかどうか。キムタクは交友範囲が広く今回のことで相談したりして情報も入ってくる。
ジャニーズを離れたらどういう目に遭うかも分かっている。一方で自身が「友達がいない」と公言している中居さんを筆頭に、4人にそれほどの人脈は無いと思われる。
「今回の解散騒動で一番慌てているのはテレビ局です。そして今後のキーマンは中居君になると思います。キムタク以上にテレビ局にとって中居君は今や重要なポジションだからです」
元プロデューサーはこう解説する。中居さんは現在メーンの5番組を持ち、テレビCMは3 本ある。アイドルとしてだけでなく司会もバラエティーも器用にこなす。独立で起用しにくくなればTV局は困る、というのだ。そこでテレビ局は動かざるを得ない。
「ジャニーズとの契約が切れていませんので、TV局は芸能界の大物を使い強力な慰留工作を始めるはずです。中居君を説得できれば、残りの3人も同調するはずです。そうなる可能性はあると思います」
キムタクはそんな4人を「ほら、そうだろう」と出迎えるのではないか、と予想している。
