元幸福の科学の会員で1987年より三十数年間、在籍し、活動をしてきました。その間を振りかえります。

最初は勉強会だったのに大川隆法氏は1991年に突然に自分は地球神・エルカンターレだと宣言し、宗教法人となった。

アイリス・チャン霊言「南京大虐殺論争」にとどめを刺した!

2014-09-01 20:45:24 | 日記

中国政府は6月、「南京大虐殺」と「従軍慰安婦」に関する資料をユネスコ記憶遺産に登録申請したが、この南京大虐殺の根拠の一つが、中国系アメリカ人、アイリス・チャン氏の著書『ザ・レイプ・オブ・南京』である。

 大川隆法・幸福の科学総裁は同月、アイリス・チャン氏の霊を呼び、「南京大虐殺」の真相に迫った。その内容が収録されたのが、書籍『天に誓って「南京大虐殺」はあったのか』である。

 この中でチャン氏の霊は、反日路線をとる中国系ロビー団体とアメリカ諜報機関から資金面や情報面でのバックアップを受け、十分に裏付け調査をしないまま『ザ・レイプ・オブ・南京』を書いたことを涙ながらに告白。

 また、「史実に反している」との批判が殺到して調べるうちに、南京大虐殺の存在を疑い始め、最後は口封じのために何者かに殺されたことを明かした。

 長らく南京大虐殺が嘘であることを訴え続けてきた、外交評論家の加瀬英明氏も、本霊言の歴史的意味を高く評価。加瀬氏にこの霊言について聞いた。

 

――今回、アイリス・チャンの霊言に対して、「霊言の場をつくって、"嘘つきチャン"にとどめを刺している。じつに痛快だ」という推薦の言葉をいただきました。

加瀬氏(以下、加): 私自身、信仰心は薄いですが、チャンの霊言は実に面白いですね。

――具体的には?

加: 一番面白いのは、閻魔様に尋問されているような臨場感。それから、「だまされて殺された」と告白したところ。おそらく中国側がやったのでしょう。チャンに「実は中国から金をもらって、『ザ・レイプ・オブ・南京』を書いた」と白状されたら困りますからね。

――霊言で明らかになったのは、ゴーストライター本として、最後にチャン氏がまとめたという真相です。

加: 私が会長を務める「南京事件の真実を検証する会」の多くの学者が、『ザ・レイプ・オブ・南京』は、北京あたりで誰かが下書きの原稿を作ったとみなしていました。その通りですよ。

――まさに「霊言がとどめを刺した」。

加: 今まで南京大虐殺に関して「30万人以上が犠牲になった」など、真っ赤な嘘が言われてきましたが、霊言の場を通じて真実が明らかになったということですね。今までの大嘘にとどめを刺したので、アイリス・チャンの霊言は痛快です。

――霊言は、イスラム教の開祖・ムハンマドが、大天使ジブリールの通信を受けて聖典『コーラン』ができたのとほぼ同じ、と説明できます。加瀬先生は、大川総裁の霊言をどう捉えていますか。

加: 大川総裁はきっと群を抜いてカンが鋭い方だと思います。私の持っていない能力をお持ちなのですね。ムハンマドは偉大ですが、字が読めなかったことを考えれば、大川総裁と比べるのはちょっと失礼ですよね(笑)。

 

 

日本の教科書を正し歴史のねつ造を国際社会に訴える

THE SECRET BEHIND THE RAPE OF NANKING

大川隆法総裁がアイリス・チャンの霊を呼び「南京」の真相に迫る

書籍タイトル 

『天に誓って「南京大虐殺」はあったのか』 

大川隆法著

幸福の科学出版

――中国が「南京大虐殺」「従軍慰安婦」をユネスコ記憶遺産に登録申請しました。こうした歴史問題をめぐる反日の動きに対して、日本人は何をすべきでしょうか。

加: 南京や慰安婦を問題にしたいのは、中国や韓国だけではない。国際社会の中で、戦勝国史観を維持したいアメリカもそうです。

 そうした嘘の歴史について、日本人は全力を尽くして反論すべきですが、「日本の教科書に書いてある」と指摘されれば、言い返せません。まず、歴史教科書の内容を正すべきでしょう。

 慰安婦の強制連行を実質的に認めた「河野談話」は撤回すべきです。戦場の兵士の性処理の問題は、全世界に存在しますが、政府が公式に謝罪したのは日本だけです。だから、国際社会では、「日本はよほど悪いことをしたに違いない」と思われています。談話の検証だけでは不十分で、これを明確に否定しなければいけません。

 


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NHKが国際放送を強化 ならば朝日新聞と同じような「反日」報道を見直すべきだ!

2014-09-01 20:19:54 | 日記

◆NHKが国際放送を強化 ならば朝日新聞と同じような「反日」報道を見直すべき

http://the-liberty.com/article.php?item_id=8365

 

総務省はこのほど、「NHK海外情報発信強化に関する検討会」の開催を発表した。日本のプレゼンスを高め、日本の魅力や考え方を広めることで日本を好きになってもらうため、外国人向けテレビ国際放送の充実・強化を図る目的で、実施体制・財源等についての検討会を開く。メンバーは、ジャーナリストの櫻井よし子氏など14人。検討は8月から始まり、来春には取りまとめられる予定だ。

 

NHKテレビの国際放送は、日本で唯一、全世界を網羅する国際放送だ。中でも、外国人向けのテレビ国際放送(NHK WORLD TV)は、日本語を含め現在18カ国語で展開されている。

 

NHK WORLD TVは主に日本国外に住んでいる外国人を対象としており、ニュース番組の他、日本食や日本の歴史の紹介、各地をめぐる旅番組など、外国人に日本を知ってもらい、好きになってもらえるような番組を多く作っている。

 

諸外国もこうした自国の情報発信を強化していることから、日本もソフトパワー強化の一環として、日本の良さを多くの外国人に知ってもらう努力をすべきだろう。

 

ただ、NHKの海外発信の内容については、一抹の不安がある。

 

例えば、従軍慰安婦問題については、「河野談話」よりも、さらに踏み込んで、その存在を認めている。2014年2月13日のNHK WORLD TVでは、「Many of the women were forced into prostitution to serve Japanese soldiers during World War Two.」(原文ママ)と報道した。これは、河野談話ですらあいまいにしていた慰安婦の強制性を世界中にPRしているのに等しい。この点については、今回の検討会のメンバーになった、独立総合研究所社長の青山繁晴氏が指摘している。

 

また、NHKスペシャル「Japanデビュー」では、謝った歴史認識を発信している。

 

「Japanデビュー」は「アジア」「天皇と憲法」「貿易」「軍事」に焦点をあてた特別番組で、2009年4月から6月に4回に分けて放送された。中でも初回の「アジア」では、放送内容をめぐって日本と台湾の視聴者から抗議が殺到。「日本の台湾統治を批判するため、(台湾人の)証言をねじ曲げている」など、放送内容が捏造だとの指摘が相次ぎ、台湾人約150人を含む約1万300人による集団起訴も起きている。

 

なお、「Japanデビュー」は日本語の番組で日本国内でも放送されたが、海外にいる日本人を対象にしたNHKワールドプレミアムでも配信されているため、同番組の内容は、多くの外国人も視聴しているはずだ。

 

放送法によると、NHKは総務大臣の要請を受けて国際放送をしており、政府が交付金を支給して経費を負担している。つまり、現状は、わざわざ国民の税金を使って、日本の国益を損ねる番組を海外に発信しているというわけだ。

 

もちろん、国内における「反日」報道も控えるべきだが、NHKが今のままであれば、それは「従軍慰安婦」報道で、世界中に間違った情報を流し続けてきた朝日新聞と変わらない。

 

今後、政府とNHKが国際放送に本腰を入れていくのであれば、これまでの誤った番組内容について、深く反省し、検証する番組をつくって、国内外にその内容を訂正するところから出発してほしい。(飯)


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