【ザ・ファクト公開中】「原爆投下」と「南京大虐殺」の関係を考える

ザ・リバティーweb   より

「安らかに眠って下さい 過ちは 繰返しませぬから」

広島・平和記念公園の原爆死没者慰霊碑には、こう刻まれている。

 

この言葉の前提には、「日本が残虐な侵略戦争を行ったから、アメリカは戦争を終わらせるために"やむを得ず"原爆を投下した」という認識があるだろう。実は、こうした認識と、1937年に南京を陥落させた日本軍が20万人以上を大虐殺したという戦後の作り話である「南京大虐殺」との間に、密接な関係があることをご存知だろうか。

 

マスコミが報じない「真実」を伝えるネット・オピニオン番組「THE FACT(ザ・ファクト)」は、「シリーズ南京事件」と題して、「南京大虐殺」の真相を伝えている。今回は、シリーズの第2回目で、約18分間の番組は、番組のYouTubeチャンネル( http://www.youtube.com/user/theFACTtvChannel )で観ることができる。

 

世界に改めて「南京大虐殺」が知られるようになったのは、中国系アメリカ人のジャーナリスト、アイリス・チャン氏が1997年に出版した『ザ・レイプ・オ ブ・南京』が、50万部の大ベストセラーになったから。しかし本書は、多くの歴史的な事実関係が間違っており、写真のねつ造など、様々な問題が指摘されて いる。ちなみに、チャン氏は2004年に謎の死を遂げている。

 

今回「ザ・ファクト」では、この『ザ・レイプ・オブ・南京』(以下、チャン本)が執筆された裏にある、政治的な思惑を探っている。番組では、近現代史研究家の水間政憲氏が、チャン氏に本を執筆させた存在がいることや、彼女が自著に対して抱いていた「葛藤」について言及している。

 

また、幸福実現党外務局長の及川幸久氏も、アメリカで、ジャーナリストのフィリップ・ノビーレ氏に、チャン本のベストセラー化の背後に見え隠れするアメリカ政界の動きについて話を聞いている。

 

内容に様々な矛盾が指摘されている「南京大虐殺」が、なぜここまで世界に広まったのか。取材の結果、その裏にある、「原爆投下」への国際的非難を避けたいアメリカの思惑が浮かび上がってきた――。

 

これらの番組を通して、戦後69年を迎えた日本人は、そろそろ「何が正しいか」「何が事実か」について知る必要がある。(光)

 

【関連書籍】

幸福の科学出版 『天に誓って「南京大虐殺」はあったのか 「ザ・レイプ・オブ・南京」著者 アイリス・チャンの霊言』 大川隆法著

http://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1183

 

【関連記事】

2014年9月号記事 日本とドイツもう謝罪は要らない - 日独は「誇り」を取り戻せ

http://the-liberty.com/article.php?item_id=8170

 

2014年6月号記事 アメリカ人が語る「日本の戦争は正しかった」欧米こそ歴史の見直しが必要だ

http://the-liberty.com/article.php?item_id=7733

【各紙読み比べ】朝日新聞の従軍慰安婦報道の「誤報」 別れる各紙の反応

新聞の記事は正しいと思い込んでいる人達が沢山います。

つまりそれだけ責任が重いことになる。

信じた人達（読者）に謝罪すべきである。

そして、そのウソにより多大な損害を日本の国（賠償させられている）と日本人の良心に対する謝罪は

お金では償えないものである。

地獄に堕ちて隔離されるのは、思想犯であるから、朝日関係者の行く世界は決まりです。

ウソを書いても書いても、誰も読んでくれない世界に迷い込むのである

 

 

ザ・リバティーweb  より

朝日新聞は、従軍慰安婦をめぐる報道について、その一部に誤りを認めた。5日付の記事では、韓国の済州島で慰安婦を強制連行したとする吉田清治氏の証言 を、「済州島で再取材したが、証言を裏付ける話は得られなかった」とし、同氏に関する記事を取り消した。一方、「強制連行の証拠が多い」とし、「従軍慰安婦の強制連行があった」というスタンスに変わりはないという。

 

この朝日新聞の記事に対し、6日付の各紙の反応は大きく2通りに分かれた。

 

「従軍慰安婦の強制連行」の存在を否定してきた読売新聞と産経新聞は、この問題を1面で大きく掲載。読売は「朝日32年後の撤回強制連行証言は『虚偽』」と3段の大きな見出しを立て、産経は「朝日慰安婦報道『誤り』 一部記事を取り消し」と4段の見出しを立て、朝日を断罪している。

 

他方、朝日と論調が近い、毎日新聞と東京新聞は、この問題について報じたものの、いずれも朝日の報道に対する評価よりも、自民党の石破茂・幹事長が朝日の関係者を国会招致する可能性に言及したことに対し、「報道の自由を侵害する」と大々的に報じている。

 

毎日は、一面でトップ記事扱い。担当記者が署名入りで、「報道の内容は、報道機関自身が責任を持つべきだ」「民主主義社会で、報道の自由が保障されなければならないのは言うまでもない」などと主張。東京は、3面の片隅に見落としてしまいそうなぐらいの小さな記事で掲載。そのすぐ下には、「朝日国会招致『あり得る』 報道の自由侵害の恐れ」という見出しとともに、石破氏の顔写真を入れ、「報道内容をめぐり、記者らを証人や参考人に招致するのは、極めて異例」とした上 で、「(国会招致は)報道の自由が侵害される」とした。

 

本誌・本欄でも、再三にわたって指摘してきたように、従軍慰安婦問題は、戦後の作り話であり、「なかった」というのが歴史の真実だ。朝日は、「ある」と主張してきた重要な根拠が崩れていることに気づいているにもかかわらず、いまだに「強制連行があった」と強弁する姿勢は問題だろう。さらに、この問題を熱心に報じた同紙の植村隆記者は、今年3月に退職しており、誰も責任を取っていないことも腑に落ちない。

 

毎日・東京も、これまで朝日と同じスタンスで報じてきた手前、急に姿勢を変えることができない事情は百歩譲ったとしても、石破氏の発言にフォーカスすることは、問題の本質から逃げていると言わざるを得ない。「報道の自由」の重要性を強調しているが、その自由の中には、「うそを報じる自由」などないことは、 報道機関である両紙が一番よく分かっているはずだ。

 

朝日新聞は、改めて、明確に「従軍慰安婦問題はなかった」と認めるべきだ。また同紙には、南京大虐殺に関する報道についても、多くの疑義が寄せられているが、こちらの検証作業も進める必要があることは言うまでもない。(山本慧)

 

【関連記事】

2014年9月号記事 日本とドイツもう謝罪は要らない - 日独は「誇り」を取り戻せ

http://the-liberty.com/article.php?item_id=8170

 

2014年8月号記事 戦後70年の「歴史決戦」が始まった - 編集長コラム

http://the-liberty.com/article.php?item_id=8025

 

2014年8月5日付本欄 朝日新聞が慰安婦記事の誤りに「反省特集」するも、強制連行の有無については的外れな「弁解」

http://the-liberty.com/article.php?item_id=8242

STAP細胞論文共著者 理研・笹井副センター長を自殺に追い込んだマスコミ報道

小保方氏の霊言を取って救いの手をさしのべたが、笹井氏にはなかった。

犠牲を出す迄報道するマスコミの悪を知らせるために連言を取らなかったのでしょうね。

知らずに犯すマスコミの罪は増々深くなります。

 

理想国家日本の条件　　　さんより転載です。

STAP細胞論文共著者 理研・笹井副センター長を

自殺に追い込んだマスコミ報道

2014.08.05　　Ｌｉｖｅｒｔｙ Ｗｅｂより

理化学研究所の発生・再生医学総合研究センター(CDB)の笹井芳樹副センター長が

自殺したことが、5日午前に確認された。笹井氏は撤回された小保方晴子氏の論文を指導しており、

その責任が問われていた。笹井氏の冥福を心から祈りたい。

 

同日午後に行われた理研の記者会見では、今回の自殺の要因や遺書の内容は公表されていない。

そんな中、「STAP細胞はやはりなかったのではないか」という憶測も飛び始めている。

 しかし笹井氏は、4月に行った記者会見で、「STAP現象があると考えないと説明できない現象がある」

と断言。STAP現象の検証に意欲を示していた。また、小保方氏宛の遺書には「あなたのせいではない」

「STAP細胞を必ず再現してください」といった趣旨のことが書かれていたという(神戸新聞NEXT)。

この点から見ても、「STAP細胞が嘘だった」ことによる自殺とは考えにくい。

 

本欄では、2つの要因に注目したい。 

 

一つは、理研内外から起きていた再現実験反対の声だ。7月に小保方氏が検証実験に加わることが

発表されると、日本分子生物学会が、不正の有無がはっきりするまで実験を中止すべきとの主旨で

声明を発表。日本学術会議審議会も7月25日に、「研究全体が虚構であったのではないかという

疑念を禁じ得ない段階に達しています」との声明を出し、再現実験を待たずに関係者の処分を

行うべきとしている。

 

また、理研内部の研究者がつくる「研究員会議」が7月に全職員を対象に行ったアンケートでも、41.9%が

論文の疑義の調査を優先させるべきとしており、疑義の調査と実験を同時並行すべきと答えたのは

35.4%、検証実験を優先すべきという意見は12.8%だった。

さらに理研の改革委員会は、CDBの解体や笹井氏らの辞任を要求している。

 

これらから、理研内部で「検証実験を行うべき」という意見と「疑義の調査や処分を進めるべき」という

意見との間で、笹井氏が板挟みになっていたのではないかと考えられる。

 

もう一つは、NHKが7月末に報道した番組「調査報告 STAP細胞 不正の深層」だ。ここでは、

笹井氏と小保方氏のメールのやり取りを紹介し、二人が不適切な関係にあるかのような印象を与えた。

このように、研究と関係のない部分についてマスコミが攻撃を行うという報道姿勢が、笹井氏を

さらに追い詰めたと考えられる。

 

ネット上では笹井氏の自殺について「小保方の不正が原因では」という書き込みすら行われている。

だが、小保方氏の論文に確かにミスはあったが、これを不正とは言えない。

「ミスがあればマスコミの袋叩きに遭い、自殺に追い込まれる」ということが繰り返されるようでは

、研究者が思い切った発表ができなくなってしまうだろう。 

 小保方氏らが進めているSTAP細胞に関する実験が進み、証明されることを祈りたい。(晴)

 

論文撤回は「適切」・・笹井芳樹副センター長（５２）が１６日、都内で会見に臨んだ。追記アリ

http://blog.goo.ne.jp/sakurasakuya7/e/e6b37ae91d8b11c9d9dc2884d2e257df

【会見レポート】理研・笹井氏 論文撤回を主張 小保方氏を日本から追い出してはならない

 http://blog.goo.ne.jp/sakurasakuya7/e/88d1bc16bd6d680a6837362616e890ec

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【関連記事】 

2014年6月号記事

これは天才科学者への異端審問だ - それでもSTAP細胞は存在する 優秀な研究者は国の宝

http://the-liberty.com/article.php?item_id=7735

 2014年8月号記事 急ぐべきはSTAP細胞の存在の証明 - The Liberty Opinion 2

http://the-liberty.com/article.php?item_id=8023

日本よ、無菌室の平和論は、もうやめましょう。

悪があるから善が分かる部分がありますね。

無菌室では悪玉菌の存在が理解できない奇形児になります。

 

理想国家日本の条件　　　さんより転載です。

日本よ、無菌室の平和論は、もうやめましょう。

 2014-07-27 土佐のくじらさん転載

http://blog.goo.ne.jp/orbakuchan/e/eab46e27c447e4d9fe1fc90e1e8cb489

 

土佐のくじら（幸福うさぎ丸）です。

集団的自衛権に関して、左翼勢力が騒いでいるようでございますが、
日本はいみじくも、やっと国会で集団的自衛権が、議論できる国にまで来ました。
安倍内閣は、経済的見識は？？？ですが（笑）、国防に関するインテリジェンスは

お持ちのようなので、是非がんばっていただきたいと願います。

日本国内の、集団的自衛権への、ネガティブな世論を見ると、
どうも本質的に日本人が、武器を持ち、戦闘できるようになると、危ない民族になる・・・
という深層心理が読み取れます。

そしてもうひとつは、徴兵制度が復活するのではないか・・・とい疑念があるように思います。
しかしこれは有り得ません。

日本は海に囲まれておりますので、実践戦闘があるならば海上です。
今の海上自衛隊の武器技術は、世界屈指の高度なものなので、
徴兵制で集まったにわか集団では、残念ながら役に立ちません。

武器が高度すぎて、徴兵制で召集されたような、素人集団ではとても扱えないのです。
訓練だけで召集期間が終わってしまいますので、かえって足手まといなのですね。

要するに、徴兵制度は、国防力が落ちるのでやらないのです。
徴兵制度を復活させるならば、その予算を使って、武器をハイテク化するのが筋です。

ですから、集団的自衛権行使容認されたところで、徴兵制の復活などはありえません。
左翼的信条をお持ちの方は、市民の不安を煽るやり方で、いつも自説を通そうとします。

しかし、集団的自衛権がだめならば、個別的自衛権のみになります。
ということは、基本的に、自国は自国だけで守る・・・という理念と、
それを具体化するだけの装備が必要です。

最悪の場合、アメリカと中国両国と戦って、自国が守りきれるだけの装備が必要です。
さあそれだと、いったいどれだけの軍事予算が必要でしょうか？

アメリカ国軍の予算だけで、年間５０兆円ですし、中国は２０兆円以上と言われております。
なれば合計すると、年間７０兆円以上の軍事予算・・・。
それはとてもじゃないが、今の段階で、おいそれと出せる金額ではありませんね。

国防というのは、極めて具体的で現実的な試算と計算が必要です。
集団的自衛権を行使容認し、日米同盟の絆を深めれば、と・り・あ・え・ず、
しばらくの間は、中国は日本には、手が出せないでしょう。

侵略的意図を持つ者を封じるのは、案外簡単です。
相手より、強ければそれで良いからです。（笑）

中共は、根っからの反日ではありません。
国家をまとめる都合上、必要に駆られての反日なだけで、
特に日本憎しではなく、ビジネス感覚上での反日です。

ですから、日本＋アメリカの国力および防衛力が、中共勢力を上回るならば、中共の野望を封じられます。
今の段階で、核兵器なしの戦いならば、日本ＶＳ中国では、日本が勝ちます。
自衛隊は、武器の精度が良いからです。
要するに、的に当たるのです。

一方、中国軍の武器は・・・、ご想像にお任せします。(笑）

日米同盟が健全ならば、
核兵器の報復が、アメリカからあることを、中共は念頭に置かねばなりません。
ですから、日米同盟が健全ならば、中国は日本に手が出せません。

ですから中国は、日米の間を裂くような工作を、仕掛けてくるだろうし、仕掛け続けているはずです。
彼らも戦わず、脅したり、言葉がけだけで日本が屈したり、アメリカが引いて言ってくれることを、心底望んでいるでしょう。
なぜならば、相手の魂胆はビジネスであり、別に日本に恨みを晴らそうと、考えているはずはないからです。

ビジネスならば、投資は少なければ少ないほど良いし、得られる利益は、大きければ大きいほど良いです。

ですから、日本国内の左翼的な世論は無視するか、議論を切り替えしていく必要がありますね。
とっくに、中国の工作員が、日本国内で、左翼的論調を高める工作をしているはずですよ。
私が中国共産党幹部なら、絶対にやります。（笑）

笑いどころではないですが、沖縄などは、もう中国の工作員による世論構築の、餌食になっていると見た方が良いですね。
国際情勢も国内情勢も、正しく見ないと判断を間違います。

仏教には八正道という修行あり、正見（しょうけん）というのが最初に来ており、とても重要なのですね。
沖縄は、中国の洗脳下にあると見た方が良いです。

日本は、民主主義国家ですから、国民一人一人の見識が全てです。
私はひとりのブロガーに過ぎませんが、この状況を、とても危惧しております。

とまぁ、今後アメリカが凋落し、中国がさらに軍事拡張すれば、日米合同でも中国に対峙できなくなります。
ですから、集団的自衛権＋日米同盟堅持で時間を稼いで、その間に次の手を打たないといけません。
万が一、米中同盟などを結ばれたら、戦前と同じ構造となり、日本に打つ手はありません。

左翼的心情の方、平和平和とおっしゃるが、
その平和論が誰を利するかに、そろそろ気づきましょう。

「とにかく、日本が争い心を持たなければ、世界は平和なんだ。」というのは、無菌室の平和論です。
私には、それはカルト思想に見えますね。

もうはっきり言います。
左翼的歴史認識は、カルト思想です。
そしてその結果、自虐史観に陥っているならば、カルト思想に洗脳されています。

腸内では常時、悪玉菌と善玉菌が勢力争いをしていて、
結果、善玉菌が勝利することで、人体の健康は保たれているのですね。

日本が生き残りたいならば、抗争＝悪とか、戦争を考えること＝悪とか、
そういう、無菌室の平和論はやめましょう。

菌＝悪ではないのです。
菌にだって、善悪があるのです。
無菌＝善ではないのです。
無菌ならば、生命体はいずれ死ぬのです。

それが現実です。

そろそろ日本人は、自分たちの歴史に、決着をつけるときが来ていると思いますよ。
毎年夏が来ると、日本人の自虐史観が強まります。
繰り返し放映される、先の戦争の悲劇にまつわる、テレビ放送の季節となるからです。


私は平和主義者ですけれども、生粋の平和主義者でございます。
具体的に現実的に、平和にならない平和論など、私は無意味で有害なだけだと思います。

無菌室の平和論＝一見平和主義は、ばい菌だらけの現実世界では無意味です。

左翼的平和論は、それは、無菌室の平和論であり、しかも隷属の思想です。
左翼的平和論では、隷属と屈服しか道がありません。
そんな国は、子孫には残せません！

本日は久しぶりに記事を書きましたが、
今後も日本の自虐史観撲滅のために、尽力して行く所存でございます。
ご支援、よろしくお願いいたします。

 

【鮮人悲報】京大の研究グループが「“ウソつき”は脳で分かる」と言う研究結果を発表

洗脳された知識を正しいと思っている人の意見は始めからウソであるが本人は真実と思い込んでいます。

さて、この場合はウソを見破ることができません。

判断基準の間違いではなく判断する材料が間違っているからです。

保守への覚醒　　さんより転載です。

★“ウソつき”は脳で分かる…京大研究Ｇ発表

正直な人とウソをつく人との間には脳の「側坐核（そくざかく）」という部分の活動に違いがあるという研究結果を、京都大学の研究グループが発表した。
　
京都大学の阿部修士特定准教授らは、２８人のアメリカ人男女にコインの表裏を予想してもらい、予想が当たったと自己申告すれば金がもらえるというゲームを行いながら脳の活動を測定した。

その結果、側坐核という部分が活発に活動する人ほどウソの申告をする割合が高いことが分かった。側坐核は報酬や快感など人間の欲求に反応する部分で、欲求が強い人ほどウソをつく可能性が高いことが証明されたという。
　
今回の実験結果は世界で初めて、側坐核の活動の個人差によって正直さがある程度決まることを示したものだという。
http://www.news24.jp/articles/2014/08/06/07256602.html#
http://www.kyoto-u.ac.jp/ja/news_data/h/h1/news6/2014/140806_1.htm










▲報酬期待に関わる側坐核の反応と、嘘をつく割合との正の相関。

息を吐くように嘘をつく人々、鮮人や支那人、朝日新聞の社員などの脳を調べれば嘘つきかどうか見分けが付くと言う事になる。

この研究結果を更に進化させ、嘘つき探知機器を開発できれば、息を吐くように嘘をつく人々の除鮮に使えそうだ。

・嘘八百の自称元慰安婦の婆さんたち

・捏造の慰安婦記事をでっち上げた朝日の記者・植村隆

・慰安婦問題でっち上げの主犯とも言われる半島帰化人・福島瑞穂

・朴槿恵のペットとなり東京五輪の私物化を企む売国奴・舛添要一

彼らの「側坐核（そくざかく）」を先ずは調べたい。



★出入国審査、顔認証でスムーズに　羽田・成田で実証実験

空港のゲートで撮影する顔写真と、パスポートのＩＣチップに組み込まれた顔の画像情報を照合し、出入国審査をスムーズにする。

法務省が４日から羽田と成田の両空港で、顔認証の実証実験に再チャレンジする。訪日外国人の増加が見込まれる２０２０年の東京五輪開催までに、システムを実用化したい考えだ。
　
顔認証は、顔表面の凹凸や、目、鼻、口といった部位の位置などを撮影して分析し、おもに個人を特定するシステムだ。
　
法務省が想定する仕組みは、こうだ。まず、空港の出入国審査ゲートに設置した機械に旅行者がパスポートをかざし、ＩＣチップのデータを読み取らせる。同時に、正面から顔写真を撮影。パスポートのデータと撮影写真から「同一人物」と照合できれば審査が完了し、ゲートが開く。
http://www.asahi.com/articles/ASG825D3WG82UTIL015.html



極端な整形が多い韓国人はこのシステムでのゲート通過は難しそうだ。

元より、日本に入国する整形韓国人は、女は売春婦で男は海外逃亡犯と言う危険人物が多々いる事で知られている。

胡散臭い整形韓国人は日本への入国お断りと言う有効な除鮮システムになり得る。



このシステムの導入で、以下のような人々（観光を装った整形済みの韓国人売春婦）の入国を監視でき、その他の除鮮にも大いに応用できそうだ。



メイドインジャパンの最先端を行く除鮮機器の更なる開発が大いに期待される。