いつから変わったの？「1日3食」が定着したワケ

いつから変わったの？「1日3食」が定着したワケ(R25) - goo ニュース

忙しいサラリーマンはとかく食生活が乱れがち。1日3食を規則正しくとれていない人も多いのでは？　しかし、1日何食だろうが、体調に支障が出なければ問題ない気もする。そもそもこの「1日3食」という習慣は昔から常識だったのだろうか。

「日本はもともと朝夕2食が基本でした。それに昼食を加えた1日3食が国民全体に浸透したのは江戸時代以降といわれています」

と語るのは『食卓の文化史』など、世界の食文化に関する多くの著書をもつ石毛直道氏。

平安時代中期の随筆『枕草子』には当時「1日2食」が一般的だった“証拠”が記されているという。

「清少納言は『大工が食事時間じゃないのに昼に食事をしている。それが何ともおかしい』と書き残しています。宮廷貴族は働かないので腹も減らなかったんでしょう。当時は民間でも肉体労働者しか昼食をとらなかった。江戸時代になると少しずつ3食が普及しますが、武士はかなり遅くまで2食でした。太平の世の侍は仕事がラクで、午後の早い時間に帰宅できたため、朝夕の2食で十分だったわけです」

ではその後、日本全国で3食が定着していった理由は？

「有力な説は、江戸時代にロウソクが庶民に普及して夜の生活が長くなったこと。さらに、明治時代の産業社会化で労働強化がなされたことが挙げられます。労働時間が必然的に長くなり、合間に昼休憩がもうけられるようになったため、朝昼晩の3食化が進んだのではないでしょうか」

じつは世界的に3食化が浸透したのも近代になってから。欧米で確立したオフィスでの執務時間や学校教育が、植民地など各地に伝わったことが原因に挙げられるとか。

ともあれハードワークを乗り切るためには1日3食がベスト。先人たちはそう考えたようだ。ボクらも忙しい時こそ、きちんとした食生活を心がけたいものですね。

この説からいくと、1日3食食べるようになったのは人々の労働時間が長くなり、夜遅くまで起きているようになったからのようです。
だんだん人の生活も暮らしにくくなってきているのでしょうか。

だらしないね地方議会 言いなり５割、議員提案なし９割

だらしないね地方議会　言いなり５割、議員提案なし９割(朝日新聞) - goo ニュース

　全国の地方議会のうち、首長が提出した議案をこの４年間で一本も修正や否決していない「丸のみ」議会は５０％、議員提案の政策条例が一つもない「無提案」議会が９１％、議員個人の議案への賛否を明らかにしない「非公開」議会が８４％――。朝日新聞の全国自治体議会アンケートで、こんな議会のていたらくがはっきりした。いずれにも当てはまる「３ない議会」は全体の３分の１に及ぶ。

　アンケートは１月、都道府県と市区町村の計１７９７の議会を対象に実施した。回収率は１００％だった。

　２００７年１月からの４年間で、首長提案の議案数は１議会あたり平均４１４本。修正または否決が３本以下の議会が全体の８２％を占めた。

　地方分権に伴い、議員には住民のくらしに即した条例づくりが求められるが、４年間で議員提案の政策条例の制定数が１本以下の議会が９８％にのぼった。

　個々の議員の議案への賛否は、議員の評価に不可欠な情報だが、公開している議会は１６％しかなかった。

機会は機能不全に陥っているのでしょうか。行政側の提案する案件を形式的に承認しているだけの印象を受け、行政側のチェック機能を果たしていないように見受けられます。議員は単なるサラリーマンになり下がっているのでしょうか。

葬儀業者、僧侶から「仕事紹介料」 お布施の４割の例も

葬儀業者、僧侶から「仕事紹介料」　お布施の４割の例も(朝日新聞) - goo ニュース

　葬儀で僧侶に包む「お布施」。その一部を、僧侶が葬儀業者に渡す仕組みがあることが朝日新聞の調べでわかった。読経の「仕事」を紹介してくれた業者に対する一種のリベートとみられる。お葬式の舞台裏で何が起きているのか。

　「ご遺族をだましてお布施をつり上げているのも同然で、申し訳ない。悪習でやめるべきだが、我々は弱い立場でどうしようもない」

　東京都品川区に住む浄土真宗本願寺派の僧侶（６５）は、朝日新聞の取材にこう打ち明けた。葬儀業者から斎場に派遣され、読経をする「仕事」を週２～３回ほど請け負っているという。

檀家が減って、葬儀業者に葬儀を紹介してもらい、紹介料を払うのがどうやら増えてきているようです。
僧侶は布教より葬式で生活している実態が分かるようで何ともさびしい話です。

農林水産物輸出３年ぶり増加 香港・中国向け伸びる

農林水産物輸出３年ぶり増加　香港・中国向け伸びる(朝日新聞) - goo ニュース

　農林水産省は１０日、２０１０年の農林水産物の輸出額が前年比１０．５％増の４９２１億円（速報値）だったと発表した。増加は３年ぶり。アジア向けが全体の７割強を占め、香港や中国向けの伸びが目立った。輸出額が多い国・地域は、香港、米国、台湾、中国、韓国の順。

　農林水産物の輸出は０４年から政府主導で強化され、０７年、０８年は５千億円を超えたが、リーマン・ショック後の世界的な景気減速が響いて０９年は前年比１２．３％減（４４５４億円）と落ち込んだ。円高で輸出環境が厳しい中、１０年は農産物、林産物、水産物ともに増加に転じた。

輸入額と比べて、輸出額はまだはるかに少ないですが、うまく売り込むとまだ拡大の可能性はあるようです。

留学生の不法就労を助けた疑い 専門学校長ら書類送検

留学生の不法就労を助けた疑い　専門学校長ら書類送検(朝日新聞) - goo ニュース

　留学生の不法就労を手助けしたとして、警視庁は９日、入管難民法違反（資格外活動幇助〈ほうじょ〉）の疑いで、さいたま市大宮区の「大宮文化デザイン専門学校」校長の男（６４）や教員ら男女計４人を書類送検し、発表した。学生を確保するのが目的といい、留学生の不法就労にからんで学校幹部らを立件するのは全国で初めてという。

　組織犯罪対策１課によると、校長らは２０１０年、中国やバングラデシュ国籍の男子留学生２人＝不法就労容疑で逮捕＝がアルバイトのため授業時間が不足しているにもかかわらず、出席日数を水増しした出席状況証明書を交付し、不法就労を手助けした疑いがある。留学生はこの証明書を入管へ提出し、在留許可を更新していたという。

経営上の理由から、学生を確保するために不法就労を助けるというのも行きすぎだとは思います。
苦しい台所事情を放置している政治の貧困も問題だと思います。

家電エコポイント、ＣＯ２削減試算ずさん 効果６分の１

家電エコポイント、ＣＯ２削減試算ずさん　効果６分の１(朝日新聞) - goo ニュース

　「二酸化炭素（ＣＯ２）の削減効果は年間４００万トン」。政府がそううたって２００９年５月から進め、家電の買い替えを促した家電エコポイント制度。その根拠となったＣＯ２削減予測値の算出方法が、実態とかけ離れたものだったことが分かった。算出に関する資料の廃棄が昨夏判明し、環境省が当時の担当者に聞き取り調査する中で明らかになった。

　家電エコポイント制度は、省エネ性能の高いエアコンと冷蔵庫、地上デジタル対応テレビが対象。対象品の購入で、商品券や地域特産品などと交換できるポイントがもらえる。１点は１円相当。２０１１年３月までに約７千億円の税金が使われる見込みだ。

環境省は制度開始の際、家電１台あたりの消費電力の削減率は５０～６０％に達すると試算。エアコン１３１万トン、冷蔵庫１３０万トン、テレビ１０４万トンの計３６５万トンを「１００万トン単位になるよう四捨五入」（担当者）し、「４００万トン削減」をうたった。

　しかし昨年３月に同省が実際の販売データに基づき行った試算では、削減率はエアコン２３％、冷蔵庫４６％、テレビ１４％。削減総量も６９万トンと当初予測の約６分の１だった。

　数値のずれは、買い替え対象商品をすべて１９９５年製と設定したのが一因だ。

　内閣府のデータでは、０９年３月時点での一般世帯の平均使用年数は、エアコンが１０．３年、電気冷蔵庫は９．９年、カラーテレビは９．２年。この値からすると、買い替え前の家電製品は９５年製より新しく、エネルギー効率のよいものが多いことになる。

もとになった数字が現実的ではなく、実際の省エネ効果が違っていたとはお粗末な話です。

韓国人、収入アップへ中国語習得 日本語熱すっかり冷め…

韓国人、収入アップへ中国語習得　日本語熱すっかり冷め…(産経新聞) - goo ニュース

目標を決めると一気呵成（かせい）、猪突（ちょとつ）猛進で突っ走る韓国人。学歴を重視する競争社会とも相まって、外国語習得熱はすさまじい。第１外国語である英語は言うまでもなく、第２外国語がどれほどできるかが就職、ひいては収入に大きく影響すると考えられているからだ。

　そんな韓国で中国語が大ブームだ。日本に追いつけ、追い越せで突き進んできた韓国では、第２外国語としては日本語の人気が高かった。しかし、中国の経済力が上昇して商売相手としての関心が高まると、中国語学習者数もそれに比例して増えてきた。

　中国語学習者が急速に増えたのは２００２年ごろだ。

　韓国政府がまとめた、留学と研修（語学を含む）を目的とした韓国人の日本への出国者数は００年が１万５５５人。０１年と０２年は１万１千人台に達したが、０３年と０４年は１万１千人台を割り込んだ。

　一方、同じ目的での中国への出国者数は０１年には、８６１８人だったが、０２年には約６千人増の１万４０９４人。０５年には、１万６８６５人と４年間にほぼ倍増した。０６年以降のデータはまだ集計されていないが、韓国政府関係者によると、０２年に中国への出国者数が日本を逆転して以降、現在もその傾向が続いているという。

　韓国で中国語ブームに火がついた０２年前後、日本と韓国、そして中国の間に何があったのだろうか。

　韓国関税庁の統計によると、韓国の対中輸出は件数、金額ともに０１年に日本を上回った。韓国経済における中国の存在感が広く国民に認識されだしたのが０２年だった、というわけだ。

　第２外国語の優先順位が変わった背景には、商売相手としての重要性の変化を敏感に感じ取って即、実行する韓国人の気質があったのだ。

　中国語ブームは低年齢化している。１月１７日付の韓国紙「朝鮮日報」は中国語で教育を行う幼稚園の盛況ぶりを伝えた。

　英語と中国語の比重が４対６で逆転した幼稚園もあるという。

　幼児教育の現場では、第２外国語どころか第１外国語の地位も奪う勢いだ。韓国での中国の影響力拡大は経済から文化にもおよび、子供たちが社会に出る約２０年後には、韓国はのみ込まれているかもしれない。

語学ブームはどの国が対外的に重要かを見るのに面白い指標のようです。
日本の地位の低下がここにも表れているようです。

尽きることない願望を叶える！ 日本のハイテクトイレがすごい

尽きることない願望を叶える！ 日本のハイテクトイレがすごい(R25) - goo ニュース

日本のトイレ技術は世界一！ という話は、よく耳にするもの。あらためて考えてみると、入室したら自動で便器のふたが開き、温かい便座に座るや脱臭がスタート、用を足した後はお尻を洗浄し、温風を当てて乾かして、最後には自動で水が流れる…なんて、まさに至れり尽くせりだ。

そんなトイレがさらなる進化を遂げているらしい。例えば、排泄の音を消すために疑似的な流水音を流す、定番の「音姫」に加え、最近ではSDカードにダウンロードした音楽を流すことができる商品も登場。

ほかにも、便座に座るだけで体温・血圧・体重を測定してくれるなんていう、健康志向の優れモノや、便器は白という概念を打ち破る、高級感あふれる黒色の便器やカラフルでおしゃれな便器など、デザイン性が高いものも続々出てきているみたい。

「最近では、機能性や快適性、デザイン性など、お客様のニーズが多様化しており、トイレの進化も多面的に進んでいます。最近のエコブームを背景に、各メーカーとも環境を意識した商品開発を行っており、節水・節電性に優れたものが注目されていますね」

そう語るのは、TOTO広報部の坂村真理さん。デザインや目立った機能だけではなく、エコロジーな進化もしているんですね。そのほかに、トイレはどのような進化をしているのですか？

「例えば弊社の商品では、陶器表面をナノレベルまでツルツルに仕上げた『セフィオンテクト』、さらに便器の縁に汚れがたまりにくい『フチなし形状』便器と、渦を巻くような水流で便器全体を洗浄する『トルネード洗浄』により、少ない水量で効率よく汚れを落とすことを可能にしています。また最新のものでは、電気分解された水がノズルを掃除し、ノズルを清潔に保つ便器もあります。エコと快適さの追求に終りはありません」

そのほかには、タンクをなくしたり、タンクの高さを低くデザインすることにより、空間を広々と使える配慮をしたローシルエットタイプも人気を博しているのだとか。

世界に誇る日本のトイレ。その進化はいまも続き、多機能化＆高機能化の両面で研究が進んでいるようです。
（小山喜崇／blueprint）

至れり尽くせりのトイレ技術の進歩は驚きます。
ただ、実際にはどこまでの者が必要なのか疑問に感じるところあります。
携帯電話のようにガラパゴス化しないことを願います。

ネット上の「住所」枯渇＝従来利用者は当面影響なし

ネット上の「住所」枯渇＝従来利用者は当面影響なし(時事通信) - goo ニュース

　インターネット上におけるパソコンなど端末ごとの「住所」を示すＩＰ（インターネット・プロトコル）アドレスがアジア地域で３～６カ月後に枯渇する見通しだ。中国やインドなど新興国でネット利用者が増え、スマートフォン（多機能携帯電話）やＩＰ技術を使った電話サービスが急速に普及していることが要因だ。ただ、現在のネット利用者には当面、特に影響はなさそうだ。

　現在利用されている「ＩＰｖ４」という規格では、ＩＰアドレスは「×××．×××．×．×」と、４群の数字で表されている。このアドレスは約４３億個あるが、ＩＰアドレスを集中管理している非営利国際団体が３日、最後に残っていたアドレスの配分を完了したと発表した。今後、テレビなどあらゆる家電製品にネット接続機能が付加される見通しだが、ＩＰアドレスが枯渇すると、こうした家電への割り当てができなくなるだけではなく、一般利用者によるネット接続の新規契約が結べなくなる恐れもある。

　ただ、インターネット接続サービス最大手「ＯＣＮ」を運営するＮＴＴコミュニケーションズ（東京）によれば、多くのサービス会社がアドレス枯渇を見越し、ある程度の在庫を確保しているという。また、アドレスの数字列を８群に増やした上で、アルファベットも組み合わせて、天文学的なアドレス数が確保できる次世代規格「ＩＰｖ６」のサービスも、既に始まっている。

　将来の問題としては、「ＩＰｖ４」しか使えないパソコン用基本ソフト（ＯＳ）では「ＩＰｖ６」を使ったサイトは閲覧できないことが挙げられる。気掛かりなユーザーはＯＳを最新のものに変更しておけば安心だ。ただ、「ＩＰｖ４とＩＰｖ６は今後１０年から数十年、併存し、ウェブサイトも両方の技術に対応するとみられる」（ＮＴＴコム広報室）ため、当面は不都合は生じないとみられる。　

インターネットの普及はついにここまで来たようで、５月までには現在の方式のアドレスがアジア地域では枯渇するようです。

インフル流行、警報レベル…熱なくとも油断禁物

インフル流行、警報レベル…熱なくとも油断禁物(読売新聞) - goo ニュース

インフルエンザの流行が警報レベルに入った。

　今シーズン目立つのは２０～３０歳代の若者の感染だ。働き盛りのサラリーマンや集団活動が多い大学生らが「熱はないから大丈夫」と体調不良を我慢して外出し、感染を広げている可能性も指摘される。専門家は「少しでも感染を疑ったら受診を」と呼びかけている。

　インフルエンザの発症初期の典型的な症状は３８度以上の高熱、全身の 倦怠 ( けんたい ) 感、のどの痛みなど。しかし、実際には高熱が出ない感染例も珍しくない。インフルエンザに詳しいけいゆう病院（横浜市）の菅谷憲夫医師は「２０～３０歳代は、熱があっても頑張って出勤してしまうことが多い。軽症や自覚症状がなくても感染者の体内ではウイルスが増えるため、マスクもせずに学校や職場に行けば、感染を広げる恐れがある」と警告する。

若くて体力がある人がインフルエンザにかかると症状が軽いので休まない場合があるようで、感染を広げているようです。油断禁物のようです。

保険適用された適応外薬のリストを公表－厚労省

保険適用された適応外薬のリストを公表－厚労省(医療介護CBニュース) - goo ニュース

厚生労働省は2月2日、一定の条件を満たした適応外薬について薬事承認前でも保険適用を認める昨年導入の新ルールに基づき保険適用となった適応外薬のリストを、ホームページ上で公表した。新ルールについては、がん患者団体から「現場の医師まで保険適用になったという情報が届いていない」などとして、情報の周知徹底を求める要望書が1月、細川律夫厚労相らにあてて提出されていた。

新ルールでは、学会や患者団体から寄せられた未承認薬や適応外薬の開発要望のうち、厚労省の「医療上の必要性の高い未承認薬・適応外薬検討会議」と、薬事食品衛生審議会医薬品第一部会、または第二部会で「公知申請」が可能と評価された適応外薬について、保険適用の対象としている。

昨年8月30日付でシクロホスファミド、ワルファリン、カペシタビン、ゲムシタビン、ノギテカンの5成分の各適応が保険適用されたのを皮切りに、これまで計18成分の各適応が保険適用されている。

未承認であっても医療上の必要が高いと認められれば保険適用される薬品が増えることは患者にとってよいことです。

神戸空港、独立採算維持できず

神戸空港、独立採算維持できず(産経新聞) - goo ニュース

１６日に開港から丸５年を迎える神戸空港の管理収支について、神戸市が平成２３年度予算案で企業会計「新都市整備事業会計（新都市会計）」から資金を繰り入れる方針を固めたことが２日、分かった。今年度の管理収支が２年連続の実質赤字となり、開港後の黒字を積み立てた基金が底をつくため独立採算を維持できなくなった。

立地条件からして神戸空港は必要性や採算性に疑問があったにもかかわらず、無理やり開港し、赤字のつけは税金で埋め合わせる、無駄な施設の典型のようです。

覚醒剤空港ルート急増、多数の運び屋が小分けで

覚醒剤空港ルート急増、多数の運び屋が小分けで(読売新聞) - goo ニュース

　関西、成田両空港で２０１０年１～１０月に摘発された密輸入の覚醒剤の押収量が計２０４キロに上り、過去最悪になっている。

　かつては１００キロ単位でコンテナ船で入ってくることもあったが、最近は密売組織に雇われた多数の運び屋が、数キロ単位に分けて航空機の手荷物で持ち込む手口が目立ち、摘発を難しくしている。

　昨年１０月２２日夕、関西空港手荷物検査場で、税関職員がトルコから帰国した日本人の２０歳と１９歳の女２人を呼び止めて調べたところ、スーツケースから、それぞれ５袋と４袋の覚醒剤が見つかった。２人は、覚醒剤取締法違反（営利目的密輸）の容疑で緊急逮捕、その後起訴された。

　２人は、日本人の男（２４）（起訴）に指示され、トルコに１日滞在し、覚醒剤を持ち帰ったという。

　この手口は、多数の小さな弾丸を同時に発射する散弾銃になぞらえ、「ショットガン」と呼ばれる。こうした形の覚醒剤密輸が増え、空港での摘発は昨年１～１０月、成田で１７５キロ（６６件）、関空で２９キロ（１６件）。両空港とも開港以来最悪だ。

運び屋が覚せい剤を運んでいるかどうか知らないまま、運ぶような手口が増加すれば摘発は困難になる可能性が高いと思われ、覚せい剤の密輸を防ぐのはこれでは無理なように思われます。