だからあなたの会社は“タダ乗り”される！社員をやる気にさせる「魅力的な職場」の3大条件

だからあなたの会社は“タダ乗り”される！社員をやる気にさせる「魅力的な職場」の3大条件(ダイヤモンド・オンライン) - goo ニュース

働く人にとっては、働きがいのある魅力のある会社であることが一番ですよね。
そのための３大要素と言われるものがあるようです。

（1）人……魅力的な上司、同僚など、「自分にはないものを持っている」「自分もこうなりたい」と思わせる人材が周囲にいること。このとき重要なのは、人間性も含めての魅力であること。たとえば仕事は優秀だが、人間的には全く尊敬できない人が上司ならば、その人物に魅力を感じることはないだろう。仕事への取り組みも含めた人間性が重要となる。

　（2）制度……金銭的報酬が魅力の一因となるのは明らかだが、具体的には給与や昇進制度の充実度が魅力を左右する。そのカギとなるのは「フェアネス」だ。社員にとって、「頑張ったら報われる」「自分の行なったことはきちんと評価される」といった感覚を持てる制度となっているかどうかが重要だ。拙著『フリーライダー――あなたの隣のただのり社員』第4章には、そういった制度達成のための具体例を載せている。

　（3）仕事の中身……「楽でおカネが儲かる仕事」が魅力的かと言うと、決してそうではない。魅力的な仕事とは、自分をキャリアアップさせるために役立つ仕事であり、自分にとって面白いと思える仕事だ。誰にとっても面白くない仕事でも、それをやり遂げることで、次の昇進や転職に大きくプラスになるならば、やりがいを感じるだろう。また、研究職などは、仕事の内容そのものが自分の個人的な知的好奇心を刺激するものであることが多い。仕事内容そのものが魅力的なのだ。

これら３つの要素がうまくバランスのとれた職場がよい職場なのでしょう。
実際にはそんな会社を見つけるのはかなり難しいでしょうね。

「無理やり」でも笑って認知症予防を

「無理やり」でも笑って認知症予防を(医療介護CBニュース) - goo ニュース

「無理やり」にでも高齢者に笑ってもらうことで笑いの回数が増え、それが認知症の予防につながる可能性がある―。阪大大学院医学系研究科公衆衛生学の大平哲也准教授は、高齢者らを対象に行った笑いと健康に関する研究に基づいてこう提言している。無理やりにでも笑うことに果たして効果があるのか、また、笑いがなぜ認知症予防につながるのか、大平准教授に聞いた。

―そもそも「無理やり」にでも笑う必要があるのでしょうか。
「笑う」という行動は、できるのが当たり前だと思われるかもしれませんが、実は、耳で聞いたことを脳内で一瞬にして理解するなど、高度な認知機能が要求されるものなのです。しかし、高齢者の中には認知機能が低下してしまい、笑う機会が少なくなっている人もいます。ですから、そういう方にもどんどん笑いの機会を増やしてもらえるよう、わたしは「笑いヨガ」というものを推奨しています。

―「笑いヨガ」とはどういうものですか。
笑いヨガは、簡単な運動とヨガの呼吸法とを組み合わせたもので、具体的には「あーはっはっはっは」などと声を出して笑うエクササイズです。何か面白いものを見たり、面白い話を聞いたりするものではないので、一人でも気軽にできます。また、施設などで「声を出して笑うのは恥ずかしい」と思っている高齢者でも、皆と一緒に施設の運動プログラムの一環として行えば、自然に声を出して笑うことができるのが、特長だと思っています。

―笑うといっても、「無理やり」のように思うのですが、効果はあるのですか。
もちろん、漫才や落語を聞いたり、テレビ番組を見たりして「楽しいから笑う」というのが本来の姿でしょう。しかし、先ほど述べた理由から、なかなか笑うことのできない高齢者も少なからずいます。
ですから、最初は無理やりにでも笑いを運動プログラムなどに組み込む、ということでいいのだと思います。「無理やり笑って効果があるのか」との指摘も聞きますが、実際に笑っていると高齢者も何となく楽しい気分になり、笑いの回数が自然に増えていきます。後で説明しますが、それは結果的に高齢者の精神状態や健康状態の改善、認知症の予防などにつながる可能性があるのです。

―「笑うから楽しい。楽しいから自然に笑う」という好循環につながるんですね。
それだけではありません。笑うことで現場の介護職員や家族も楽しく介護することができ、高齢者とのコミュニケーションが円滑に進むようになったり、職場の雰囲気が明るくなったりする効果も見られると聞きます。高齢者、介護職員の両方にプラスに働きますので、介護や医療の現場で働く皆さんにはぜひとも、「笑い」を積極的に取り入れたケアを実践してほしいなと願っています。

無理やりにでも笑ってもらって笑うことを習慣付けることは年をとるにつれてとても重要になると思われます。
もちろん若い人でも効果はあるのでしょうね。

大気からCO2を除去、アメリカで研究

大気からCO2を除去、アメリカで研究(ナショナルジオグラフィック 公式日本語サイト) - goo ニュース

　大気中の二酸化炭素（CO2）を、化学物質を利用して直接取り除く「CO2直接回収技術（DAC）」の研究が進められている。木などの緑色植物もCO2を吸収するが、より効率的な環境技術が実現するかもしれない。

　DACの開発に取り組む研究者たちは未だ少数だが、その効果に自信を持っている。温室効果ガス増加への対抗策は待ったなしで、仮に明日から世界中で化石燃料の使用をストップしても、対策を取らなければ地球環境は悪化の一途をたどると主張している。

　しかし2011年6月、アメリカ物理学会（APS）が公開した2年間の研究に基づく報告書は、コスト効率の面でDACの可能性に疑念を投げかけた。APSは公開データを分析し、少なくとも短期的な効果は難しいという結論を出したのである。

　一方、研究者たちは勝算有りと見通しを語る。未公開のデータも含めて、他の技術との併用や、使い方によってはコストの相殺も可能だという。例えば回収したCO2を、トラックや航空機、乗用車の動力源として広く使われている液体炭化水素燃料用にリサイクルすると特に効果が高い。効果の実証と商用化を目指して進むDACの研究を紹介しよう。

この研究うまくいけば地球温暖化の防止のためには良いことです。
実用化のめどはどうなっているのでしょう。

「侵略」イネ科、国内初確認…生態系乱す恐れ

「侵略」イネ科、国内初確認…生態系乱す恐れ(読売新聞) - goo ニュース

　米国やニュージーランドなどで深刻な外来生物問題を引き起こしているイネ科スパルティナ属の植物の一種「スパルティナ・アルテルニフロラ」が、愛知県豊橋市で繁殖していることが分かった。

　スパルティナ属が国内で見つかったのは初めて。外来生物法で輸入が禁止されている同属の「スパルティナ・アングリカ」に近い種で、繁殖力が強く、国内の生態系を乱す恐れが強いという。

　環境省の委託で外来生物の情報収集をしている財団法人・自然環境研究センター（東京都台東区）によると、見つかったのは豊橋市南部の梅田川河口付近で、約１キロにわたり、高いところで約２メートルに成長し、群落を作っていた。

　原産地は北米東部。アルテルニフロラを含むスパルティナ属が侵入した米国西部ワシントン州では、干潟が草地に変わり、魚や鳥の餌場や生息地が失われたという。

　日本への侵入経路は不明だが、繁殖地が国内有数の貿易港の三河港に近いことから、積み荷のない船がバランスを取るために積むバラスト水に「種子が紛れ込み、外国から持ち込まれた可能性がある」（「愛知県移入種検討会」の滝崎吉伸委員）という。

海外ではこの植物の侵入で生態系がくずれた事例が報告されているようです。
果たして日本ではどのような対策がなされるでしょうか。

「こんなに減らせた」達成感 わが家の節電ライフ

「こんなに減らせた」達成感　わが家の節電ライフ(産経新聞) - goo ニュース

　深夜に帰宅した夫が、リビングの照明とテレビをつけっぱなしのまま、ソファでいびきをかいている。朝、発見したときの落胆といったらない。

　「使わなくていい電力を使うな！」と怒鳴りたい気持ちをグッとのみ込み、夏バテ気味の夫をそっと起こす、節電の朝だ。

　うっかり扇風機や照明を消し忘れて外出してしまう私は夫ばかりを責められないが、今夏、確実に電力カットしたものがある。娘と私は数年ぶりにロングヘアをバッサリ切り、ドライヤーいらずになったのだ。ドライヤーのような消費電力の大きい製品は使わないか、電力消費ピーク時を避けるに限る。

　食器洗い乾燥機もその一つ。東日本大震災以降、使用を一切やめた友人も多い。私は最近、利き腕を痛めてしまったので、便利さを実感しつつ使っている。

　せめて、電力に余裕がある深夜に使い、「洗い」だけにとどめて、電力を特に食う「乾燥」はしたくない。ところが、スイッチを手動で切らなければ全自動で「乾燥」までしてしまう。それで毎晩、「洗い」が終わるのをウトウトしながら待ち、寝不足に。

　それならば早朝に、とやってみたが、他の家事に気を取られている間に「乾燥」も終了。「１２アンペアもの電力を長時間使ってしまった」と頭を抱える。

　そんな週末の朝。寝過ごした私の代わりに、夫がご飯を炊いた。炊飯器は炊き上がったら即プラグを抜くのが、わが家のルール。ご飯が冷めてから冷蔵庫に入れるのも、庫内の温度を上げない節電の鉄則だ。

　だが、その日、ご飯を調理台に出したまま忘れ、家族で一日外出。気付いたのは翌朝。日中、室温は３５度を超えた。食べてみたが、味がおかしい。泣く泣く捨てた。猛省。以来、目立つ所にタッパーを置き、冷蔵庫への入れ忘れを防いでいる。

　「多くの失敗」と「小さな努力」を積み重ね、７月の電気料金は前年同月比４０％減の８千円。達成感とともに、「こんなに減らせたのか」と、今までの無駄遣いを思い知っている。

　筆者は都内で夫と娘と暮らす主婦（４６）。

　≪評≫

　テレビの自動オフ機能活用

　４０％も削減できているのですから、時々ある“失敗”は大目に見てもよいのでは。よく目につくところにメモを張ることや、リモコンを置くことは、やり忘れを防ぐ効果があります。

　ドライヤーをはじめ、電気ポット、炊飯器、乾燥機など、電気を熱に変える機器は消費電力が大きいことは、知っておいて損はないでしょう。

　テレビは、音量やチャンネルの変更がない無操作状態が一定時間続くと自動的に電源がオフになる機能がついた製品もあるので、ぜひ設定をしましょう。（省エネルギーセンター省エネルギー普及指導員　山川文子）

今年は各家庭で節電に取り組んでいると思います。
さて我が家の結果は如何に。

海外生活に向く人、向かない人

海外生活に向く人、向かない人(ダイヤモンド・オンライン) - goo ニュース

海外移住でよく聞くのは、日本人は騙されやすいということ。日本にいるのと同じ感覚では、海外生活はうまくいかない。では、海外で暮らすのに向いている人はどんなタイプの人なのか。また向いていないのはどんな人か。webサイト「海外移住情報」を運営する安田修氏がそのポイントを指摘する。

　海外生活で最も求められるのは、安易に人を頼らない自立した心。

　馴染みのない土地、ましてや日本から遠く離れた外国ではわからないことばかり。少しでも知っている人がいれば心強いものだが、結果的にそれがアダとなり、思わぬトラブルに発展することもある。

日本人島国根性が抜けないのでしょうね。狭い島国に住んでいると簡単に人を信用してしまう癖が抜けないのでしょうね。

「買い物弱者」救え 官民連携で過疎地にコンビニが初出店

「買い物弱者」救え　官民連携で過疎地にコンビニが初出店(産経新聞) - goo ニュース

　過疎化が進む集落の「買い物弱者」対策として、広島県神石高原町の道の駅内に大手コンビニエンスストアのローソンが１２日、オープンした。同町の第三セクターが運営する。官民が連携して過疎地にコンビニが出店するのは初めてという。ローソンでは、同店を拠点とした移動販売や訪問販売なども検討。全国の過疎地に店舗を広げていきたい考えだ。

　オープンしたのは、「ローソン神石高原町店」。同町や農家、農協が出資する第三セクターがローソンとフランチャイズ契約を締結。この第三セクターが運営する「道の駅さんわ１８２ステーション」の売店を改装した。今後の運営には総務省の交付金を活用する。

　売り場面積は約１１５平方メートルで、全国平均とほぼ同規模を確保し、約２５００種類の商品をそろえた。営業時間は午前７時～午後９時。道の駅には、地元の野菜の直売所もあり、同町は将来的に行政窓口や福祉施設などを周辺に集約し、生活拠点として整備することも検討する。

　県の東端にある同町は平成１６年に神石町などの４町村が合併して誕生。人口約１万人だが、約４１００世帯が２００以上の集落に分散し、集落の約３割が１０世帯未満という過疎地域。採算が合わないことからスーパーなどの出店は見込めず、買い物弱者対策が課題となっていた。

　コンビニも一定の地域への集中出店と効率配送による収益性を重視しており、過疎地域への出店は難しい。ただ、ローソンは国内店舗が飽和状態となるなか、新たな市場開拓のため、過疎地でのビジネスモデルを検証することを狙って出店を決めた。経済産業省では、全国の「買い物弱者」は６００万人に上ると推計している。

　オープン式典に参加した新浪剛史社長は、「成功すれば“神石高原モデル”として、全国の過疎地や東北の被災地にも応用したい」と意欲を示した。

コンビニにとっては今までであればあり得ない場所への出店のようです。
新しいビジネスモデルとしてぜひとも成功してほしい事例です。

日本人の労働時間はもっと減っていてもいいはず

「気鋭の論点」　日本人の労働時間はもっと減っていてもいいはず　マクロ経済データから見る労働実態(日経ビジネスオンライン) - goo ニュース

　総務省統計局の「労働力調査」によると、日本の大人1人当たり総労働時間は1960年から2010年までに34％減少した。日本人はなぜ働かなくなったのか。今回はマクロ経済データを基に、その理由を探ってみたい。

　大人1人当たり総労働時間とは、15歳以上人口における就業者の割合である「就業率」に、就業者1人当たりの「平均労働時間」を乗じたものである。図1は、総労働時間、就業率、平均労働時間をそれぞれ1960年の水準を100として図示したものである。これによると、就業率は16％、平均労働時間は21％減少している。つまり、日本では近年働く人の割合も、働く人の労働時間も減っているのだ。


　なお、今回の分析に使った総務省統計局の「労働力調査」は労働者へのアンケートを集計したデータであるため、いわゆる「サービス残業」による労働時間の過小評価を防ぐことができる。


高度経済成長で労働時間が減少

　高度経済成長期における総労働時間の低下は興味深い。戦争による工場や設備の喪失は、日本の資本の収益率を高め、資本蓄積を促し、戦後の急速な経済復興の一因となった。さらに、戦後の日本は先端的な技術の流入や開発によって急速な技術進歩を遂げ、高度経済成長を達成した。一見矛盾するように思えるが、1960年から1973年にかけて、大人一人当たり実質GDPが2.5倍に成長した一方で、総労働時間は12％減少している。

　この時期の総労働時間減少の一因として、終戦後の貧困状態からの脱却が挙げられる。終戦後しばらくは日本人の消費水準は低く、1960年の一人当たり消費水準は現在の物価水準で換算すると、2010年のおよそ4分の1の水準だった。しかしその後、高度経済成長とともに民間消費は急速に増加し、1973年には1960年の水準の2.4倍に成長した。

　一般的にマクロ経済学では、労働者は常に消費と余暇のバランスを考えながら総労働時間を選択すると想定されている。戦後の日本のように消費水準が低く、飢餓水準に近いときは、労働者は消費を増やすことが重要であるため、より労働を多く供給する。一方で、貧困を脱すると、消費よりも余暇の重要性が高まり、労働供給が減少する。したがって、高度経済成長期には、戦後の貧困状態から脱却できたことで、徐々に日本の労働供給が減少していったと考えられる。

日本が豊かになるにつれて、日本人の労働時間は徐々に短くなってきているようです。
しかし近年は労働時間が短くなり、収入も減少するという状況もうかがえるようでる。
日本はこのまま衰退の道をたどるのでしょうか。

新たな流星群が示す未知なる彗星

新たな流星群が示す未知なる彗星(ナショナルジオグラフィック 公式日本語サイト) - goo ニュース

2007年以降初めて、地球上空で新しい流星群が観測された。近々ピークを迎えるペルセウス座流星群ほどの輝きはないが、未知の彗星を発見する手掛かりになるかもしれない。

　2011年2月4日夜、NASAの全天流星観測カメラ（CAMS：Cameras for All-sky Meteor Surveillance）プロジェクトで、微光を放つ流星が少数確認された。

「時速約12万9000キロで移動する6個の流星を7時間撮影して確かめたら、すべて同じ方角からだったのでびっくりした」と、調査を指揮するピーター・ジェニスケンス氏は話す。同氏は、カリフォルニア州マウンテンビューにある地球外知的生命体探査（SETI）研究所およびNASAエイムズ研究センターの天文学者である。

「6個は互いに関連しており、未知の流星群に違いないとすぐに理解した」。流星群が発見されると、放射点があるとみられる星座にあやかって命名される。今回は、北天の星座であるりゅう座の恒星、りゅう座イータ星付近だった。

　しかし、4月にピークに達する「りゅう座流星群」が既に存在するため、「2月りゅう座流星群（February Eta Draconids）」と命名されている。

　流星群のほとんどは、太陽系を周回中の彗星や小惑星がまき散らしたちりの帯（ダストトレイル）が、地球の大気へ突入するときに発生する。ダストトレイルを追跡していくと、流星群の母天体を突きとめられる。

　新たなダストトレイルの軌道を計算したところ、（4月の）りゅう座流星群の母天体とは一致しなかった。現時点では2月の母天体が特定できず、今後どの程度まで地球に接近するか不明だという。

「計算上は、母天体である彗星が地球の軌道と交差するのは間違いない。衝突の危険性を詳しく調べる必要がある」とジェニスケンス氏は述べる。

この彗星のもとになった天体は解明するのが非情に困難なようです。
まだまだ宇宙には不思議なことがたくさんあります。

今年度の就活を表す漢字は「楽」 - ただし、"らく"とは読みません

今年度の就活を表す漢字は「楽」 - ただし、"らく"とは読みません#マイコミジャーナル# - goo ニュース

毎日コミュニケーションズは、2012年卒業予定の学生を対象とした調査の中で「あなたの就職活動を漢字1文字で表すと?」というアンケートを実施。その結果を発表した。

同調査は、2000年(2001年卒業予定者対象)から毎年実施しており、今年で12回目。今回は、文系男子179名、理系男子238名、文系女子171名、理系女子201名の合計789名から有効回答が得られている。

発表によると、今年の1位は「楽」。3年ぶりに1位に返り咲いている。学生が「楽」を選んだ理由としては、「『楽(らく)だった』のではなく、『(就職活動を)楽しめた』『(さまざまな出会いが)楽しかった』という意味合いで選択した学生が多かった」と説明されている。

一方で、2位以降は「苦」「迷」「疲」と続き、6位に「難」、8位に「悩」がランクイン。さらに9位に入った「長」は、12回目の調査で初めてのトップ10入りという結果で、毎日コミュニケーションズでは、震災の影響から活動が滞り、疲弊した姿が浮き彫りになったと分析している。

なお、同社の調査によると、2012年卒業予定の学生における7月の内々定率は53.0%。これは前年比マイナス1.5%という数字で、「4月以降の内々定率は毎月前年を大きく下回る結果であったが、ここにきて前年に迫った」という。

住職活動を様々な人と出会い、楽しむという前向きな姿勢がみられるようで、つらいばかりでないというのはよいことです。

日本の全人口２年続けて減少…自然減過去最高

日本の全人口２年続けて減少…自然減過去最高(読売新聞) - goo ニュース

　総務省は９日、住民基本台帳に基づく今年３月３１日現在の人口を発表した。

　全人口は２年続けて減少して１億２６２３万６２５人となり、前年比で８２万７２３５人減った。東日本大震災の影響でデータが集まらなかった岩手、宮城、福島３県２２市町村の人口は除外された。

　除外された人口を引いた前年比でも１２万２６７９人減っており、人口減の加速は顕著だ。

　人口減少の最大要因は、出生者数から死亡者数を引いた「自然増加数」が１４万６１８５人のマイナスとなり、過去最高の減少幅を更新したことだ。

　出生者数は１０６万５９０９人で、３年連続で減少。死亡者数は１２１万２０９４人で、過去最高を更新した。

　海外からの転入や帰化に伴う「社会増加数」は２万３５０６人の増加だった。４年連続だが、対前年増加数が５万人台だった過去２年から半減した。総務省は「震災で３月末の帰国を見送った海外勤務者が多かったのでは」と分析している。

日本の人口は急速に減少しているようです。
特に自然減が大きくなっているようです。出生率を増やす方策が重要ですが、今の政治の混乱では望むべくもないようです。

遺体安置１日１０万円も 被災者苦しませる高額請求

遺体安置１日１０万円も　被災者苦しませる高額請求(朝日新聞) - goo ニュース

　東日本大震災の被災地で葬儀をめぐる苦情が相次いでいる。遺体の安置が１日１０万円、ドライアイス代も１万円……。高額な請求が被災者を苦しませる事例がある。犠牲者の葬儀はお盆前のいまも営まれており、業界団体が注意を呼びかけている。

　「遺体安置料　８０万円」。津波で妻（５２）と母（８１）を亡くした宮城県石巻市の会社員の男性（５５）は請求書の数字に驚いた。

　近くの葬儀社に頼んで遺体を４日間斎場に安置した後に火葬。数日後に葬儀を済ませていた。

　「なぜこんな高いのか」。男性が問い合わせると、担当者は「斎場に安置する手数料が１人１日１０万円。他のご遺族も同様に払ってもらっている」と説明したという。渋々支払ったが、５月に同じ葬儀社に依頼した知人は、安置料を請求されなかったという。

　「震災の混乱に乗じてふっかけられたのかも。納得いかない」と男性は憤る。安置料の相場は１日数万円とされ、県葬祭業協同組合も「一般的に安置料１日１０万円は高いと思う」と言う。

　仙台市の会社役員の女性（５２）は、義母（８０）が４月７日の震度６強の余震で心臓病を悪化させて亡くなった。近くの寺に安置したが、市の火葬場はいっぱいで予約を取れたのは１５日後。寺の出入りの葬儀社が遺体の管理をしたが、腐敗防止用のドライアイスだけで１日１万円、計１５万円を請求された。

　県内の葬儀関連品卸業者によれば、ドライアイスは１回分（１０キロ）が３千～６千円程度という。女性は「高いと思ったが、異常な天災だったので仕方がない」。

　国民生活センターによると、全国の消費生活センターに寄せられた震災関連の葬儀に関する相談は３～６月で３１件。岩手、宮城、福島、茨城４県に２９件が集中する。「葬儀社から高額な請求をされた」「料金が不明瞭で説明が足りない」といった内容が多い。

これでは弱り目に祟り目。
いつの時代にも弱者にたかる不正な業者はいるようです。

数百万円の報酬が約束される「インターンシップ」。それを蹴って僕が挑戦したもの

数百万円の報酬が約束される「インターンシップ」。それを蹴って僕が挑戦したもの(ダイヤモンド・オンライン) - goo ニュース

世界最高峰のＭＢＡと言われるハーバード・ビジネススクールの素顔を紹介する本連載。最終回の今回は、ＭＢＡ生たちのインターシップについて。一流企業から100万円単位の報酬を約束されるインターンシップ。しかし、それを蹴って著者が挑戦したのは、アメリカを代表するジャンクフード、バッファローウィングの全米調理選手権だった。

　通常、ハーバードMBAの学生は、1年目が終わった直後から始まる4ヵ月にわたる長い夏休みにインターンシップと呼ばれる企業での研修を行う。次の年の卒業とともにこの学校を巣立っていくための準備だ。

　将来働いてみたい企業で2週間から長くて数ヵ月実務を経験することでその会社や業界の内情を知るだけでなく、人脈をつくり、そして企業に自分をアピールするのだ。

　企業側もＭＢＡ生を積極的に採用したいので、このインターンシップは派手に行う。

　気合いを入れて募集もするし、インターンシップ中は学生を高級ホテルに泊め、連夜高級レストランで学生達をもてなす。さらにほんの少しの期間だけ働くのにお年玉といわんばかりに100万円単位の給料をぽーんと渡す。このご時世とは思えぬとてもバブリーな世界なのである。

　僕はそんな数百万円の夏休みには目もくれず、あるものにこの夏休みをかけることにしていたのだ。

　あるもの─それは「バッファローウィング」というものだった。

安易に就職活動をしないで、リスクを恐れない精神を養っていくことができる大ね水むはとても素晴らしいことです。

ペットボトルでサバイバル!?

ペットボトルでサバイバル!?(R25) - goo ニュース

軽くて割れにくく、飲み残してもフタをすることができる便利なペットボトル。でも空けてしまうと、ただのかさばるゴミ。その山を見て、なにかに使えないかなと思っていたら、たまたまテレビでこんなニュースが。和歌山県のため池に、8歳の少年が誤って転落。それに気付いた主婦がとっさの判断でペットボトルを少年のもとに投げ入れ、それにつかまって少年が溺れずに済んだというのだ。

それはすごい！　とペットボトルの浮力に着目した用法について調べていると、若松海上保安部では、2リットル容量のペットボトルを数本束ねてひもでつないで、救命用の浮き具として防波堤に設置しているらしい。若松海上保安部の交通課に話を伺った。

「名前は『浮くっちゃボトル』。万一、釣り人などが海に転落したときに、投げ入れる救命用として設置しました。ペットボトルなら浮力が大きく、材料費もわずかで経済的。私どもの管轄する福岡県の防波堤には、至るところに置いています。ホームページに作り方を掲載しているので、同じように作って設置している地域もあるようですね」

そんな使い方ができるペットボトル、ほかにも、温水器にすることができるというのだ。実際に温水器を作ったことのある、岩手子ども環境研究所の黍原豊氏に話を聞いてみよう。

「ペットボトルを黒く塗り、光の吸収を良くしたうえでなかに水を入れて日光を当てます。日差しが強いときなら水が40℃以上に温まるので、お風呂に使えばちょうど良いんですよ。一昨年は、私たちが主催するサマースクールに来た子どもたちと、2畳ほどの広さに敷き詰めたペットボトルをつないだ、温水器を手作りしました。全部で180リットルものお湯になりましたよ」

な～るほど。こちらも、配管やホースなどの材料費だけで済むので経済的だし、ペットボトルの上手な用法の1つといえそう。そしてペットボトルには、なんとフタまで意外な使い道が！　フタはちょうど大さじ1杯とほぼ同じ容量なので、キャンプなどで計量スプーンがないときは代用できるらしい。

救命に、温水器に、料理にと、サバイバルで役立つペットボトル。その意外な用法、覚えておいて損はないかも。

ペットボトルもごみに出したり、資源回収するだけだはなく、工夫すれば有効に活用できますね。

iPS細胞から作成の精子でマウス誕生

iPS細胞から作成の精子でマウス誕生(ナショナルジオグラフィック 公式日本語サイト) - goo ニュース

　マウスのiPS細胞から精子をつくり、その精子を顕微受精することで正常な子を産ませることに京都大学大学院医学研究科の斎藤通紀教授と林克彦講師らの研究グループが成功した。生殖細胞がどのようにして形成されるかなど基礎研究分野だけでなく、不妊症の原因究明など応用面でも役立つ研究成果として関心を集めている。

　斎藤教授らはiPS細胞からまず精子や卵子の前段階である「始原生殖細胞」をつくった。これを生殖細胞を持たないマウスの精巣に移植した結果、10週間後に精子がつくられているのが確認できた。これらの精子から顕微受精によって受精卵をつくり、仮親であるメスのマウスに移植した結果、子どもが生まれた。これらの子たちは成長して生殖能力を持つことが確かめられている。斎藤教授らは、iPS細胞だけでなく、胚性幹細胞(ES細胞)でも同様な結果を得た。

　斎藤教授は、科学技術振興機構の戦略的創造研究推進事業チーム型研究(CREST)で、2009年から生殖細胞の初期発生過程を解明する研究を主導している。この研究をさらに発展させた研究プロジェクトが2011年度の戦略的創造研究推進事業・ERATO型研究の新しい研究領域「全能性エピゲノム」として採択された。その研究総括として、引き続き生殖細胞の発生機構や病気の発症機構などを解明する研究を進める。

　ES細胞やiPS細胞を用いて生殖細胞をつくる研究は倫理的な問題があることから文部科学省を中心に慎重な検討が行われた経緯がある。現在は、ヒトの体内で進行する精子、卵子の成熟・分化機構の検討が可能になり、生殖細胞に起因した不妊症や先天性の疾患・症候群について、原因の解明や、新たな診断・治療方法の確立につながることが期待されるとして、定められた条件の下で研究が認められている。

今後の応用が多いに期待されます。
この技術はどこまで進歩していくのでしょうか。
倫理規定を作りしていいことの線引きも必要になると思います。