こんにちは、彩りプロジェクトです。
このブログでは、中小企業支援を目的に様々な情報提供を行っております。
少しでも皆様の経営のお力添えが出来たらと思っております。
彩りプロジェクトは経済産業省・内閣府 経営革新等認定支援機関（関財金1第492号）です。
リーダーシップを育むＯＪＴをしなければなりません。
それが主体的な社員を自社で大きく育てる事にもなります。
中小企業の経営者が思っている以上に、出る杭は打たれるという事を社員は嫌と言うほど味わっているかもしれません。
そんな社員たちに一種の安心感を与える為にも、会社を上げての取り組みにしなければならないと思います。
社長の号令だけでは片手落ちになります。
具体的にどうすれば良いかをまだ考えられる状態ではないからです。
これらにもスモールステップを設定する事でしばらくすると自分達や自分で考えて行動出来るようになります。
ソフト（人）とハード（制度や仕組み）を変えていく必要があるのです。
さて、これらの改善を導くリーダーが必要となる訳ですが・・・
しかし、もはや今までのリーダーとは違いますから、色々な事を言いますし、良いと思った事はすぐに取り入れ改善していきます。
社内にこういった馬力のある方がいらしたら問題は無いかもしれません。
しかしそうではない場合は、是非専門家にご相談下さい。
スタート当初は様々な出来事や意見に迷う事があります。
ですからそうなった時に道を誤らないように、背骨にあたる「理念」であるとか、「ビジョン」に判断の基準がある事を確認してから進めなければなりません。
こういった時には、第三者の目線は非常に有益に働きます。
様々な概念と混同されるリーダーシップについて、もう少し説明を加えておきたいと思います。
欧米の企業や大学の大半は、リーダーシップを社員や学生が持つべき最も重要な資質の一つと考えられています。
一方日本では、リーダーシップを「自分の意見ばかり主張する強引な人」「他人に指示ばかりして、自分は手を動かさない人」といったネガティブに表現される事があります。
著書「採用基準」の中で伊賀泰代さんによれば、
「リーダーシップという概念がここまで理解されていない背景には、日本では社会において、さらに言えばビジネスの現場においてさえ「成果が最優先されない場合が多い」ことがあげられます。実はリーダーシップを考える時、常にセットで考える必要があるのが「成果主義」なのです。成果主義とは、「努力でもプロセスでもなく、結果を問う」という考えであり、成果主義を原則とする環境でなければ、リーダーシップは必要とされません。（中略）他部署の案件だからと黙る人は事無かれ主義であり、部署が違ってもおかしいと思う事には「考え直したほうがいいのでは？」と主張すべきです。（中略）このように高い成果目標がチームに課された時、初めてリーダーシップは必要とされます。そして成果が厳しく求められない状況が多いからこそ、日本ではリーダーシップが問われる事が少ないのです。成果が達成されてもされなくてもよいのであれば、あえて摩擦を起こし、他部署の意見に強く反対する必要性は誰にも見つけられないでしょう。（中略）その目標が明確にされないために、みんなが 和 を優先し、誰もリーダーシップを発揮しないことがよく起こります。」（ダイヤモンド社 採用基準 伊賀泰代氏）
いかがでしょうか？
皆さんのまわりや会社でもあてはまる事があるのではないでしょうか？
行き過ぎた成果主義が様々な「摩擦」や「うつ」等といった不調を引き起こす事で、日本にはあわない、ライフワークバランスこそが必要だ。いやプロセスこそが大事で結果は後だ・・・
様々な議論が渦巻きます。でもそもそも同じ人間がいないように、まったく同じ会社なんて存在しません。日本という単位で考えるからこういった議論が巻き起こるのであって、個々に見ていけば、それぞれ自社に見合う方針を立てれば良いと思います。
私はリーダーシップ必要論者なので、伊賀さんの意見には賛成です。
この私の意見に対しても賛否両論あると思いますが、決めるのは皆さんの会社であり、皆さん自信です。
それぞれの会社の課題と目指す方向性が明確であれば何も迷う事はありません。その道を行けばいいのです。
日本全体で考えるではなく、市場細分化と考えるのと同じように、会社毎細分化された経営戦略が必要な時代となってきたのではないでしょうか？
株価が上がって騒いでいるのは一部の大企業だけの話です。まだ多くの中小企業は苦しい市場で戦わざる得ません。
だからこそ、自分達でしっかりと地に足をつけた骨太の方針を持つべきです。
「それぞれの社員がリーダーシップを発揮する会社」間違い無く市場で強力な力を発揮するはずです。
「リーダーシップ研修」、「未来を創るワークショップ研修」等、各企業の課題に合わせた研修をご提案差し上げます。
経営の根幹は「人」です。働く人次第で成果が変わります。自分事で働く社員を増やし、価値観を同じくし働く事で働きがいも増します。
彩りプロジェクトでは、製造メーカー、商社、小売業者、社会福祉法人、NPO法人等での研修実績があります。
研修と一言と言っても、こちらの考え方を一方的に押し付ける事はしません。実感いただき、改善課題を各自が見つけられる様な研修をカスタマイズしご提案しているのが、彩りプロジェクトの特徴です。
保育園・幼稚園へご提供している研修【私の保育園】【私の幼稚園】は大変ご好評をいただいています。
また、貴社に伺って行う研修を35,000円（2ｈ）からご用意しておりますので、お気軽にお問い合わせ下さい。
メール info@irodori-pro.jp
成長クリエイター 彩りプロジェクト 波田野 英嗣
現在、経済産業省では「経営改善計画策定支援事業」を行っており、経営改善計画書を策定する際の費用の2/3補助があり、上限は200万円です。
この補助金を利用するには、経営革新等認定支援機関の支援が必要です。
彩りプロジェクトは認定支援機関です（関財金1第492号）
経営革新等支援機関とは、「経営改善、事業計画を策定したい」「自社の財務内容や経営状況の分析を行いたい」「取引先、販路を増やしたい」「返済猶予、銀行交渉のことを知りたい」
「事業承継に関して、代表者の個人補償をどうにかしたいんだけど・・・」
というお悩みを始め、中小企業経営者を支援するために国が認定した公的な支援機関の事です。
お気軽にご相談下さい。
当、彩りプロジェクトでは30分無料相談を実施しています。
どのような支援が受けられるのかだけでも、一度お聞きになって下さい。
HPの申込フォームから（こちらから）どうぞ。
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少しでも皆様の経営のお力添えが出来たらと思っております。
彩りプロジェクトは経済産業省・内閣府 経営革新等認定支援機関（関財金1第492号）です。
リーダーシップを育むＯＪＴをしなければなりません。
それが主体的な社員を自社で大きく育てる事にもなります。
中小企業の経営者が思っている以上に、出る杭は打たれるという事を社員は嫌と言うほど味わっているかもしれません。
そんな社員たちに一種の安心感を与える為にも、会社を上げての取り組みにしなければならないと思います。
社長の号令だけでは片手落ちになります。
具体的にどうすれば良いかをまだ考えられる状態ではないからです。
これらにもスモールステップを設定する事でしばらくすると自分達や自分で考えて行動出来るようになります。
ソフト（人）とハード（制度や仕組み）を変えていく必要があるのです。
さて、これらの改善を導くリーダーが必要となる訳ですが・・・
しかし、もはや今までのリーダーとは違いますから、色々な事を言いますし、良いと思った事はすぐに取り入れ改善していきます。
社内にこういった馬力のある方がいらしたら問題は無いかもしれません。
しかしそうではない場合は、是非専門家にご相談下さい。
スタート当初は様々な出来事や意見に迷う事があります。
ですからそうなった時に道を誤らないように、背骨にあたる「理念」であるとか、「ビジョン」に判断の基準がある事を確認してから進めなければなりません。
こういった時には、第三者の目線は非常に有益に働きます。
様々な概念と混同されるリーダーシップについて、もう少し説明を加えておきたいと思います。
欧米の企業や大学の大半は、リーダーシップを社員や学生が持つべき最も重要な資質の一つと考えられています。
一方日本では、リーダーシップを「自分の意見ばかり主張する強引な人」「他人に指示ばかりして、自分は手を動かさない人」といったネガティブに表現される事があります。
著書「採用基準」の中で伊賀泰代さんによれば、
「リーダーシップという概念がここまで理解されていない背景には、日本では社会において、さらに言えばビジネスの現場においてさえ「成果が最優先されない場合が多い」ことがあげられます。実はリーダーシップを考える時、常にセットで考える必要があるのが「成果主義」なのです。成果主義とは、「努力でもプロセスでもなく、結果を問う」という考えであり、成果主義を原則とする環境でなければ、リーダーシップは必要とされません。（中略）他部署の案件だからと黙る人は事無かれ主義であり、部署が違ってもおかしいと思う事には「考え直したほうがいいのでは？」と主張すべきです。（中略）このように高い成果目標がチームに課された時、初めてリーダーシップは必要とされます。そして成果が厳しく求められない状況が多いからこそ、日本ではリーダーシップが問われる事が少ないのです。成果が達成されてもされなくてもよいのであれば、あえて摩擦を起こし、他部署の意見に強く反対する必要性は誰にも見つけられないでしょう。（中略）その目標が明確にされないために、みんなが 和 を優先し、誰もリーダーシップを発揮しないことがよく起こります。」（ダイヤモンド社 採用基準 伊賀泰代氏）
いかがでしょうか？
皆さんのまわりや会社でもあてはまる事があるのではないでしょうか？
行き過ぎた成果主義が様々な「摩擦」や「うつ」等といった不調を引き起こす事で、日本にはあわない、ライフワークバランスこそが必要だ。いやプロセスこそが大事で結果は後だ・・・
様々な議論が渦巻きます。でもそもそも同じ人間がいないように、まったく同じ会社なんて存在しません。日本という単位で考えるからこういった議論が巻き起こるのであって、個々に見ていけば、それぞれ自社に見合う方針を立てれば良いと思います。
私はリーダーシップ必要論者なので、伊賀さんの意見には賛成です。
この私の意見に対しても賛否両論あると思いますが、決めるのは皆さんの会社であり、皆さん自信です。
それぞれの会社の課題と目指す方向性が明確であれば何も迷う事はありません。その道を行けばいいのです。
日本全体で考えるではなく、市場細分化と考えるのと同じように、会社毎細分化された経営戦略が必要な時代となってきたのではないでしょうか？
株価が上がって騒いでいるのは一部の大企業だけの話です。まだ多くの中小企業は苦しい市場で戦わざる得ません。
だからこそ、自分達でしっかりと地に足をつけた骨太の方針を持つべきです。
「それぞれの社員がリーダーシップを発揮する会社」間違い無く市場で強力な力を発揮するはずです。
「リーダーシップ研修」、「未来を創るワークショップ研修」等、各企業の課題に合わせた研修をご提案差し上げます。
経営の根幹は「人」です。働く人次第で成果が変わります。自分事で働く社員を増やし、価値観を同じくし働く事で働きがいも増します。
彩りプロジェクトでは、製造メーカー、商社、小売業者、社会福祉法人、NPO法人等での研修実績があります。
研修と一言と言っても、こちらの考え方を一方的に押し付ける事はしません。実感いただき、改善課題を各自が見つけられる様な研修をカスタマイズしご提案しているのが、彩りプロジェクトの特徴です。
保育園・幼稚園へご提供している研修【私の保育園】【私の幼稚園】は大変ご好評をいただいています。
また、貴社に伺って行う研修を35,000円（2ｈ）からご用意しておりますので、お気軽にお問い合わせ下さい。
メール info@irodori-pro.jp
成長クリエイター 彩りプロジェクト 波田野 英嗣
現在、経済産業省では「経営改善計画策定支援事業」を行っており、経営改善計画書を策定する際の費用の2/3補助があり、上限は200万円です。
この補助金を利用するには、経営革新等認定支援機関の支援が必要です。
彩りプロジェクトは認定支援機関です（関財金1第492号）
経営革新等支援機関とは、「経営改善、事業計画を策定したい」「自社の財務内容や経営状況の分析を行いたい」「取引先、販路を増やしたい」「返済猶予、銀行交渉のことを知りたい」
「事業承継に関して、代表者の個人補償をどうにかしたいんだけど・・・」
というお悩みを始め、中小企業経営者を支援するために国が認定した公的な支援機関の事です。
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