夏の甲子園 開催可否は5/20に決定 !?

夏の甲子園大会は、はたして開催できるのか？　プロのリーグや大会と違って学生スポーツは「今年駄目なら来年頑張れ！」と言えないので、もしも開催できなければ高校球児にとっては、太平洋戦争下での中止に匹敵するショックとなります。



今年はコロナ禍で選抜大会が中止されており、夏が開催できなければ今年の３年生は試合ができないまま高校生活を終えてしまいます。それだけは何とか回避して、夏だけでも試合できるチャンスをあげてほしいと思いますが、こればかりは新型コロナウイルスが沈静化してしまわないと無理な話でもあり、何とも切ない状況です。


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夏の甲子園　開催の可否は5.20にも判断　迫る“デッドライン”主催者は感染防止指針作成に着手
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200416-00000017-spnannex-base
※以下､引用です。

日本高野連は15日、新型コロナウイルス感染拡大による緊急事態宣言を受け、22日に予定していた第102回全国選手権大会（8月10日開幕、甲子園）の第2回運営委員会を5月20日に延期すると発表した。その会議では夏の甲子園開催可否について方向性が出される見通し。大会主催者は各都道府県の地方大会開催へ、感染防止のガイドラインを作成していることも判明。センバツは史上初の中止となっただけに、都道府県も含めた高野連の判断にも注目が集まる。

春を失った高校球児たちは夏を迎えられるか。5月20日に延期が決まった第２回運営委員会。日本高野連の小倉好正事務局長は「今やれることから始めさせていただく。感染の状況を見ながら準備していく」とした。6月20日に沖縄から地方大会が始まる予定で、日本高野連は５月中に開催可否の方向性を出す方針で、20日に話し合われる可能性は高い。

会議の延期は出席者の集合が難しいという物理的な理由とともに、現在発令中の政府の緊急事態宣言の期間が終わる5月6日時点での新型コロナウイルスの感染状況や対応も、判断材料にしたいという意向もある。

新型コロナウイルスの感染拡大を受け、高校野球では史上初めてセンバツが中止となった。それ以降も球児を取り巻く状況は悪化。夏の地方大会のシード権を決めるなど「前哨戦」ともいえる各地の春季大会は相次いで中止が決まっている。

現在、日本高野連は各地方高野連からの情報収集を行っており、夏の地方大会開催にあたり、主催者側は感染予防のガイドライン策定にも着手していることも分かった。関係者の話を総合すると、5月中旬にも各地方高野連に配布されるという。ある県の高野連関係者は「ガイドラインが配布されると聞いている。それを待ってから今後の（日程の）会議を進めていくことになる」とも話しており、地方大会の開催の有無、有観客か無観客かの判断基準となりそうだ。

ガイドラインには専門家会議などからの情報を踏まえ、選手の安全確保や運営にあたっての指針が盛り込まれる見通し。選手や指導者だけでなく、観客全員の検温や施設の消毒、選手・関係者とその家族の健康管理などが求められる。県によっては10カ所以上の球場を使用するケースもあるだけに、各都道府県は前例のない事態に難しい対応を迫られる。

夏の甲子園は8月10日に開幕を予定している。仮に5月20日に開催の方向性を打ち出しても、最終判断は開幕直前となる可能性はある。小倉事務局長は「第２回以後も必要なら会議の開催を検討していく」と話した。３年生にとっては最後の夏。ある地方の高野連幹部は「夏は３年生にとっては（現役生活が）終わりだから」と話す。球児の夢実現へ、状況の好転を願って準備を進める。

≪１カ月で準備は厳しい≫今夏の全国選手権地方大会は6月20日の沖縄大会を皮切りに開幕する。一方で感染拡大が終息しない現状に沖縄県高野連関係者は「県内の高校は5月6日まで休校しており、そこから１カ月で開幕に合わせて準備するのはかなり厳しいのではと思う。開幕日は流動的で未定の状態。ずれる可能性もある」と懸念を示していた。

　　　　　　　　　　　

感傷的な話ではなく、何とか実施の可能性だけでも示せるようになれば良いのですが、現状では何とも言えないですね。

「大会ありき」の話で進めれば、高野連や朝日新聞社に批判やクレームが集中するので、彼らとしても二の足を踏むところかも知れません。大会運営には宿泊による集団生活を回避することができません。そこでのクラスター発生を抑止できるかどうかが、大会開催可否の中心になるのは避けられません。



もし、時期的に地方大会開催が無理であれば、夏の甲子園を今年の選抜代表校で戦ってもらうことまでを視野に入れる必要があるかも知れません。

日本に野球場は少なくありません。「甲子園でなければならない」という固定観念を排除できれば、時期を遅らせてでも大会はできると思います。色々な可能性を試してみることも必要なことかも知れませんね。


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今は耐えないといけません。感染拡大を何としても止めましょう。

ファジは練習を再開したけれど･･･

４月４日(土)から練習などの活動を止めていたファジアーノや岡山が、政田サッカー場での練習を再開しました。

政田は位置関係からして田舎で周囲に建物も殆どなく、事務所やロッカールーム、ジムや風呂場で密集が起こらなければ、グラウンド自体は殆ど感染の危険はありません。見学や取材をストップしているので、内部でクラスターが発生しない限りは安全と言えます。


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活動休止のファジアーノ 練習再開　感染リスク避け４グループで
https://www.sanyonews.jp/article/1004146?rct=syuyo
※以下､引用です｡

新型コロナウイルスの感染拡大を受け、４日から活動を休止していたＪ２ファジアーノ岡山は１５日、政田サッカー場（岡山市）で練習を再開した。感染リスクを避けるため、ピッチやクラブハウスで密集状態をつくらないよう、けが人を除く３０選手を４グループに分け、トレーニングを行った。

７、８人ずつの各グループが約１時間、体幹トレーニングやボール回しなどで軽めに汗を流した。休止期間中、自宅で筋力強化に励んでいたというＤＦ田中は「（少人数での練習で）不思議な感覚だったが、芝生の上で体を動かす楽しさを感じた」と話した。感染予防のため、選手はクラブハウス出入り口で手指を消毒し、ロッカールームは常時換気した。練習は当面、選手を分散して実施する。

活動を休止しているＪリーグチームも少なくない中での再開について、有馬監督は「政田サッカー場は感染防止策が徹底され、安全な環境と言える。選手たちが公園などで自主トレをやるよりは良いのではないかと判断した」と説明した。今後は６月の第１週にリーグ戦が始まると想定し、徐々にコンディションを上げていく。

Ｊリーグは５月２７日までの全公式戦が開催延期となり、以降の日程は白紙となっている。ファジアーノは勝利した２月２３日の金沢との開幕戦から試合がない。司令塔のＭＦ上田は「これだけ長い間、試合をしないのは初めて。とにかく再開に向け、できることをやっていきたい」と前を向いた。

　一方、クラブはこの日から約２５人のスタッフ全員を在宅勤務とした。

　　　　　　　　　　　



しかし、新型コロナウイルスの感染拡大は一向に沈静化する気配すら見せません。Ｊリーグの今後にかなり分厚い暗雲が立ち込めています。



今なお再開白紙…なぜＪリーグは「痛みを伴う」緊急改革を決断したのか？
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200416-00010000-wordleafs-socc
※以下､引用です｡

感染拡大の一途をたどる新型コロナウイルス禍から、Ｊ３までを含めて56を数えるＪクラブを守るために、Ｊリーグ本体が痛みを伴った緊急改革に打って出ることを決めた。

Ｊリーグは15日にウェブ会議方式で臨時理事会を開催。終了後にビデオ通話アプリ『Zoom』を利用して行われたメディアブリーフィングで、村井満チェアマンがすでに承認されている2020年度予算の大幅削減と、一部が実行に移されている中期成長計画の凍結を表明した。

昨年12月の総会で承認された2020年度の予算（正味財産増減計算書）のうち、収入となる経常収益は2019年度から26億3500万円増の291億6800万円を計上。そのうち公衆送信権料収益（202億9300万円）と協賛金収益（48億7900万円）の合計額が、実に約86.3％を占めている。

一般には聞き慣れない公衆送信権料収益は、2016年度までは放送権料収益という科目名だった。言うまでもなく2017年度からスタートした、スポーツチャンネルの『DAZN』を運営するイギリスのDAZN Groupと結んだ10年間、総額約2100億円の大型放映権契約の今年度分となる。

そして、支出となる経常費用304億5900万円のうち、全56クラブへの配分金の合計が151億6500万円で最多を占めている。そして、配分金の大半をＪ１クラブへ3億5000万円が、Ｊ２へ1億5000万円が、Ｊ３へ3000万円がそれぞれ支給される均等配分金が占めている。

DAZN Groupとの契約でほぼ倍増した均等配分金に商品化権料などが加わった配分金が、Ｊクラブの経営を大きくアシストしている。Ｊリーグから開示されている最新の数字となる2018年度決算内の配分金の平均額は、Ｊ１で4億8700万円、Ｊ２で1億8800万円、Ｊ３で3500万円になっている。

ひるがえって営業収益から営業費用を差し引いた営業利益の平均額は、Ｊ１で1億4400万円、Ｊ２で1100万円、Ｊ３でマイナス1600万円となっている。一連の数字が何を意味しているのかは、メディアブリーフィングで村井チェアマンが発した言葉を聞けば一目瞭然だろう。

「こうした配分金が減額されると、各クラブの経営へ極めて大きなインパクトをもたらします。放映権料（公衆送信権料収益）以外の収益を含めて、仮に何かしらのダウンサイドリスク（下振れリスク）があるとしたら、リーグはしっかりとコストコントロールをしながら、倹約をしながら配分金をしっかりと守る経営努力をしていきます、と今日の臨時理事会で表明した次第です」

そして、懸念されているダウンサイドリスクが、まさに現在進行形で進んでいる。新型コロナウイルス禍で２月下旬から中断されている公式戦は、３度設定されては流れた再開目標がいま現在では白紙状態に戻され、Ｊ１では全18クラブが活動を停止させている。村井チェアマンが続ける。

「主要都市で発令されている緊急事態宣言の様子を見て、５月の連休明けから１カ月ぐらいの時間をかけて、要は６月に再開が可能なのか、７月になるのか、８月になるのか、あるいはもっと深いところになるのか。このあたりは、今日の段階で私の方から申し上げることができません」

日本社会全体が予断を許さない事態の真っ只中にいるからこそ、日本プロサッカーリーグという公益社団法人の舵を取るトップとして、リスクマネジメントを徹底しておく。経常収益が予算よりも減じる場合に備えて、配分金を除いた経常費用を切り詰める準備を開始したわけだ。

分配金以外の経常費用の科目では、リーグ運営経費が26億100万円、その他が123億5600万円となっている。これらの原資に公衆送信権料収益と協賛金収益の合計額から約100億円があてがわれているなかで、村井チェアマンはある号令を発したと臨時理事会で報告した。

「100億円から少なくとも30％、最大で50％の幅で削減を見込もうと号令をかけました。平時では投資へ回す金額を、今回は新型コロナウイルス対策に備えようと。いまは確定していないものの、もしも収入が減じたときにいつでも対応できるように準備に入ろうと。もちろん、いまは手元に30億円や50億円があるわけではないので、相当の痛みを伴うものだと思っています」

予算を削減する対象は今後、Ｊリーグ内において急ピッチで協議していく。４月に入って予算も執行されているなかで、すでに契約が発注されているものもあれば、動き出しているものもある。後者の代表格が、臨時理事会で凍結することが報告された「中期計画2022」となる。

Ｊリーグは2018年度の段階で、2030年度までの基本成長計画となる「ビジョン2030」を策定。ピッチ上で見せるフットボールだけでなく社会連携や経営基盤など、５つの領域でテーマを定めている。そして、どの程度達成できているのかを2022年度に確認するプランを立てていた。

2030年度へ向けた青写真は変えないものの、Ｊ１で年間120試合の満員を目指すなど、2022年度までの達成を目指していた中間目標を凍結する。今シーズンだけでなく、最悪の場合は来シーズンも新型コロナウイルス対策に追われると見越した決断だと村井チェアマンは説明する。

「新型コロナウイルス対策にすべてのリソースを集中して備えていきたい。そのためにも重要な事案の人事や対策費などを（最高議決機関の）理事会に諮らなくても機動的に執行できるように、チェアマンもしくは業務執行理事に権限を一定程度授権していただく意思決定をしました。当然のことですが、すべてのことに対して理事会は報告義務を負うことになります」

この日の臨時理事会ではＪクラブの代表取締役や理事長らで構成される、実行委員会ですでに決まっていた「昇格あり、降格なし」の大会方式変更やコロナ対策に特化した新たな融資制度などが追認された。ブリーフィングの最後に、村井チェアマンが未来を見すえながら力を込めた。

「手なりでできることだけをやっていては、マインドを変えることはできません。ドラスティックに号令をかけて、そのなかから本当に大事なものは残していくプロセスを進めていきます」

原則として分割で支給される配分金の前倒しによる一括支給を望んでいるクラブも、あるいは新たな融資制度を申請してきているクラブも現時点ではない。すでに宣言されている、競争から共存への一時的なモードチェンジがより鮮明に打ち出されたなかで、未曾有の危機を乗り越えていくために、Ｊリーグ本体とＪクラブの二人三脚がさらに加速されていく。

（文責・藤江直人／スポーツライター）
　　　　　　　　　　　



組織が根底から倒れてしまわないように、そして各クラブの体力が尽きてしまう前に何らかの打開策が目に見えて実行されると良いのですが、見通しがつかないことが歯痒いですね。

今は、じっと我慢して復活の時を待ちましょう。


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とにかく注意しましょう。