個々のYouTuberの収益が減るのは分かり易いのですが、その所属事務所が赤字になる理由は記事の通りです。
つまり、人気が出た時に株が買われたのが、人気が下火になったら株が売られたと言う分かり易い面があります。
人員削減でリストラしても黒字回復するのかは難しい話です。
記事の内容だと
対応が捗ればまた回復するのかその辺りが見えて来ないのも気になります。インフルエンサーマーケティングへの対応の遅れ
せっかくのコンテンツでもかなり不明朗な出来事があって対象者の年齢が低かっただけに痛手なのかと思います。
しかし、おそらく他で成功しているのであれば、人材を確保する事も大事なのかと思いました。
最近、人気の配信者事務所で働いた経験がある人などで固めればまだ伸びる可能性は残っているのかと思います。
あまりに巨大化してしまった反動もあるとは思いますが、人員削減と同時にマネージメント契約している配信者も篩に掛けて先鋭に集中させるしかないのでしょう。
別に事務所に所属しなくてもいい人はいるようでその辺りも実力なのかと思います。