「日本海」を「東海」と呼ぶケースが増加 日本海の未来は危ない！？

「日本海」を「東海」と呼ぶケースが増加 日本海の未来は危ない！？

2017.07.02(liverty web) 

 

 

《本記事のポイント》

• 世界地図の「日本海」の表記に、韓国側の呼称「東海」の併記が増えてきている
• 歴史的にみると、韓国側の主張は説得力に欠ける
• 表記の問題が領海問題につながる可能性もある

 

海外の世界地図で、「日本海」の呼称について、韓国側の呼称である「東海」が併記されるケースが増えてきている。このほど、産経新聞が報じた。

 

韓国は1992年ごろから、日本海地域の表記を、「日本海」から「東海」に変えるか、「東海」という表記を併記するよう、主張。韓国政府が支援している民間団体も、海外のメディアや地図製作会社などに交渉してきた。

 

その結果、2000年に日本の外務省が報告した、「主要60カ国で使用される地図のうち、97%以上が『日本海』を単独表記している」という状態から、「東海」の併記が約28%に達したという(2009年韓国側の調査)。

 

「日本海」という呼称は、国連やアメリカ、イギリス、中国、フランスなどの政府では公式名称として扱われているが、国際法に準拠しないところでは、見方が変わりつつある。

 

例えば、アメリカの大手通信社AP通信は、両国の視点を反映させて「東海」と「日本海」を併記するとしており、ロイター通信に至っては、「東海」を単独表記し、日本海と表記された説明文のついた写真を、ウェブサイト上の過去記事から削除したとしている。

 

 

「日本海」表記を広めたのも、定めたのも、日本ではない

韓国は、歴史的背景として、「東海」という呼称を2000年以上にわたって使用しており、国際水路機関(IHO)が名称を決定した1929年には、「東海」という呼称を主張する機会がなかったと主張する。

 

また、反日活動を展開する韓国の民間団体「VANK」は、「韓国人にとって日本海を東海に変えることは、日本帝国主義の残滓を清算することであり、韓民族のアイデンティティを回復することだ」などとして、「日本海」という表記が、日本の独断によって決められたものだと強調する。

 

しかし、事実は違う。韓国は2000年間、「東海」という呼称を使っていたというが、それは韓国国内に限定された話。それに対して「日本海」という表記は、国際的名称として使われてきた。

 

歴史的に見ると、最初に「日本海」という表記がされたのは、17世紀初め、イタリアの宣教師、マテオ・リッチによって作成された『坤輿万国全図』(1602年)だとされる。その後、欧米の地図では、「朝鮮海」「東洋海」「中国海」などの名称が用いられるが、19世紀初頭(日本は江戸時代であり、鎖国の真っ最中)には、「日本海」という呼称が圧倒的に使われていたことが、欧米各国の古地図調査などによって確認されている。

 

つまり、「日本の主張で『日本海』という名称になった」ということでもなければ、「日本の植民地主義によって、『日本海』という名称が広まった」という事実もない。

 

 

「東海」という名称を広げる危険性

もし、「東海」という名称が、韓国側の間違った歴史認識に基づいて世界に広まった場合、起こりかねないのが、新たな問題だ。中国の「九段線」よろしく、「2000年前から『東海』は、韓国の海だった」と主張される日が来ないとは限らない。

 

特に、現在の韓国大統領、文在寅(ムン・ジェイン)氏には、潜在意識下において、朝鮮半島を統一した後、日本を占領する野心があることを、本欄7月号でも指摘した。

 

慰安婦問題に続き、間違った認識を広めようとする韓国に対し、日本は正しい歴史認識を広めるべく、努力せねばならない。(中)

 

【関連記事】

2017年7月号 脅威は「北」だけじゃない 文在寅韓国大統領は金正恩より怖い

http://the-liberty.com/article.php?item_id=13048

 

2014年5月9日付本欄 慰安婦の次は日本海 韓国の嘘をアメリカに広めるNY州上院議員

http://the-liberty.com/article.php?item_id=7815

 

2014年2月19日付本欄 【そもそも解説】 在米韓国人が「日本海は東海と呼べ」 海の呼称ってどう決まるの?

http://the-liberty.com/article.php?item_id=7386

「ファーストコンタクト」に備え、現役の軍人もUFOについて語るべき

「ファーストコンタクト」に備え、現役の軍人もUFOについて語るべき

2017.07.02(liverty web) 

現役時代にUFO事件に遭遇し、機密保持のために沈黙を保ってきた元保安官や元軍人たちが、退職後に次々とUFO情報を公開するという動きが後を絶たない。

 

まず、英ミラー紙(6月2日付)の記事では、歴史的なUFO墜落事件である1947年のロズウェル事件の新たな証言者が紹介された。

 

記事によると、4月に出版された書籍『UFOs Today?70 Years of Lies, Misinformation and Government Cover-Up』(著イレーナ・スコット博士)で、ロズウェル事件を間近で目撃した元保安官代理チャールズ・フォーガス氏のインタビューが初公開されたという。

 

フォーガス氏は、当時、上司と一緒にテキサス州からロズウェル方面に囚人の身柄を引き取りにいく途中、警察無線で円盤が墜落したという情報をキャッチ、見に行くことにした。

 

到着した墜落現場では、300～400人の兵士が、直径30メートルの円盤をクレーンでトラックに運び込み、茶色っぽい色をした1.5メートルほどの4体の大きな目を持った死体を回収していたという。彼は、これらは人間ではないと確信。「偉大なる父は、この星を創造されただけではなかった」とコメントしている。

 

 

「なかったことにしよう」

また、6月16日付ノースダコタ州のマイノット・デイリー・ニュースには、地元マイノット空軍基地の元大尉でミサイル発射要員だったデヴィッド・シンデル氏の書籍『 It Never Happened, Volume 1: U.S. Air Force UFO Cover-up Revealed』が紹介されている。

 

ちなみに、タイトルの「It never happened(なかったことにしよう)」は、彼が軍から言われた言葉である。

 

彼はマイノット空軍基地のミニットマン(核弾頭搭載の大陸間弾道ミサイル)の発射要員だったが、1966年、UFOに、10基のミサイルすべてを機能不全にされるという異常事態を経験。当時、軍は個別にかん口令を敷いたために、他の目撃者もいたことを知らずに秘密を守ってきた。しかし、モンタナ州のマルムストローム基地でも同様の事件があったことが暴露されたこともあり、彼は世に真実を公開しようと出版したという。

 

 

いざという時に、思考停止に陥らないためにも

そして日本でも、5月25日、元航空自衛隊空将の佐藤守氏の『宇宙戦争を告げるUFO』(講談社)が出版された。

 

佐藤氏は、前著『実録・自衛隊パイロットたちが接近遭遇したUFO』で、パイロットたちのUFO目撃の実態を暴露し、世間に衝撃を与えた。今回の著書では、地球が引き起こすかもしれない宇宙戦争という現実的な問題にUFOからの視点も加え、より現実味を帯びた地球のUFO事情を訴えている。

 

冷戦時、核弾頭搭載のICBMの機能が停止したら抑止力を失うため、情報を隠蔽したのは理解できる。しかし、日本の場合、隠蔽するUFO情報や研究もなく、いざ「ファーストコンタクト」を迎えたら、間違いなく思考停止に陥るだろう。退役した軍人や警察官(保安官)だけでなく、現役の人々もUFOを語らなくてはならない。(純)

 

【関連記事】

2015年7月8日付本欄 7月8日はロズウェル事件の日 UFOマターは世界の軍事機密

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2015年6月号 目を覚ませ! UFO後進国ニッポン - 米中は「宇宙人技術」を持っている

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