葬儀業界のIT化で「読経ロボット」「ネット葬儀」が話題 葬式の本来の意味とは？

葬儀業界のIT化で「読経ロボット」「ネット葬儀」が話題 葬式の本来の意味とは？

2017.08.15(liverty web) 

 

 

《本記事のポイント》

• ロボットによる読経やネットで葬儀を配信する新サービスが話題を呼ぶ
• 宗教的な儀式である葬儀の意味が分からない現代人が増えている
• 死者の魂が迷わないよう、死後の世界の真実などを説くことが、聖職者の本来の使命

 

日本には、お盆に里帰りし、先祖供養を行う風習がある。最近は「終活」という言葉も定着し、人生の最期を迎える前に、墓や葬儀、相続などの準備を進めている人も多いだろう。

 

そうした中、今月下旬に開催される葬儀・埋葬などの展示会「エンディング産業展2017」に出展予定である、神奈川県のある企業が手掛ける葬儀の新サービスが話題を呼んでいる。

 

新たな葬儀サービスとは、ヒト型ロボット「Pepper(ペッパー)」が、僧侶に代わって読経することや、芳名帳記入をIT化した「電子芳名帳」、ネット上で葬儀を配信し、遠隔の人もスマートフォンで疑似体験できる「ネット葬儀サービス」などだ。

 

企業のホームページによると、このIT技術を使った葬儀サービスは、菩提寺の無い人や、檀家制度にとらわれたくない人などの現代人のニーズに応えるためのものだという。

 

 

ロボットのPepperが読経と説法!?

ヒト型ロボットのPepperは、確かに頭が"坊主"であり、導師の格好で読経するだけでなく、説法もできるらしい。Pepperの横には、人間の副住職が控え、何が起きても対応できるという。

 

本来、葬式とは、亡くなった人がこの世への執着を取り去ってあの世へ旅立つ、宗教的な意義を持つ儀式だ。しかし、Pepperによる読経や説法には、宗教的な功徳はないだろう。

 

現代の葬式は、「お通夜」「告別式」などの儀式はあるが、その霊的な意味を理解する現代人は少なくなっている。

 

そのため、経済合理性を重視する風潮が強まり、「格安葬儀」や、お坊さんをネットで注文するサービスが広がっている。中には、葬儀や埋葬もせず、お墓や仏壇を作らない「ゼロ葬(0葬)」を行うケースも増えている。

 

 

聖職者は宗教の本道に戻るべき

そうした中、大川隆法・幸福の科学総裁は、死者を導く聖職者の本来の使命について、次のように述べている。

 

「既成の宗教である仏教に対して、『仏教そのものが無効である』と言う気は、まったくありません。しかし、今、生きている人が読んでも分からない漢文のお経を、信仰心がなく、あの世を信じていない人が、死んでから聴いても、分かるはずはないのです」(『愛、自信、そして勇気』) 

 

「僧侶であれば、『魂の救済』の話ができなければいけません。それが僧侶の本来の使命です」(『正しい供養 まちがった供養』)

 

聖職者の本来の使命とは、死者の魂が迷わないよう、真理を説くことにある。「死んだらどうなるのか」「あの世はどのような世界なのか」という疑問に対し、明確に真理を説く宗教が求められているのではないだろうか。

(小林真由美)

 

【関連書籍】

幸福の科学出版刊 『正しい供養 まちがった供養』 大川隆法著

https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1811

 

幸福の科学出版 『天国に還るための終活』 百歳まで生きる会 監修

https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1550

 

【関連記事】

2015年12月7日付本欄 アマゾンでお坊さんを"購入"!? 「あの世」「霊」を語れる聖職者でなければ引導を渡せない

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2015年11月号 「お寺が消える時代」に考えたい 本当に安心できる「終活」

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2014年9月27日付本欄 【終活論(最終回)】「お葬式」のスピリチュアルな真相とは?

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【再掲】終戦記念日に考える 先の大戦の本当の「反省」――大東亜戦争で「勝つ」方法

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2017.08.14(liverty web) 

2017年9月号 編集長コラム

 

Monthly Column

 

夏になると、先の大戦をめぐって「日本がいかに悪かったか」という反省が始まる。しかし、中国や北朝鮮による危機が大きくなる中、政治家など責任ある立場の人には、300万人以上の犠牲者を二度と出さないための「反省」が求められる。

 

確かに日本は様々な失敗をした。それを反省し、何がその時その時のベストの選択肢だったのか考えてみたい。

 

 

戦前日本の3つの「困難」

戦前、日本が戦っていたものは大きく3つある。(1)欧米の人種差別や植民地主義。(2)ソ連が満州や中国に広げようとした共産主義。(3)1929年の大恐慌後のブロック経済。

 

日本は、欧米のような搾取型の植民地がなく、国民が食べていけなくなった。1940年代に入ると、アメリカなどから「石油や屑鉄を売らない」というABCD包囲網をつくられ、最後は戦争に踏み切るしかなかった。

 

昭和天皇は大東亜戦争の遠因が人種問題であり、近因が経済封鎖だったと指摘されていた。つまり、(1)と(3)によって特に日米戦争は起こった。

 

当時に戻って、アメリカとの戦争を避ける方法、また、戦争になっても最小限の被害で「国家としてサバイバルする」方法を整理したい。

 

 

(1)日英同盟を維持

アメリカとの戦争を避ける方法としては、まず、「日英同盟の維持」が挙げられる。

1904～05年の日露戦争後、中国大陸をめぐって日米の対立が大きくなった。アメリカは「中国での商売を独占し、隙あらば植民地にしたい」と考えていたが、日本も権益を最大限確保したため、結局アメリカが画策して1921年、日英同盟が破棄された。

日露戦争の直後、アメリカの鉄道王ハリマンの提案を受け入れ、満州鉄道を日米で共同経営していれば、同盟維持のチャンスは十分あったとされる。

その場合、米英が同盟関係にあるので、イギリスが調整役となって日米の衝突は避けられた可能性が高い。

 

 

(2)ハル・ノートを「受諾」

ただ、日米戦争はルーズベルト大統領(在任1933～45年)本人が望み、日本を追い込んだのは周知の事実だ。

 

1940年7月、ナチス・ドイツがイギリスに侵攻。ルーズベルトは同盟国のイギリスを助けるために、ドイツの同盟国の日本との開戦を切望した。そうすればドイツと同時に開戦できる条件が整う。

 

日米交渉で1941年11月、日本が受け入れないことを見越して、アメリカは中国からの全面撤退などを求める「ハル・ノート」を突きつけた。

 

日本はやむなく開戦を決意したが、その前にハル・ノートを国際社会に公表し、「アメリカが無理難題を言っている」と訴えるべきだったというのは、多くの専門家が指摘するところだ。

 

米国民は対独参戦に反対で、前年の大統領選でルーズベルトは「みなさんの息子を戦場に送らない」と公約していた。アメリカが無茶を言っているなら、米国民も日本に同情的になり、参戦に踏み切れない。

 

しかし、時の東條英機内閣は、国民から「ハル・ノートを受け入るべきだ」との声が上がるのを懸念し、公表を控えたという。

 

その意味では、ハル・ノートを「ひとまず受け入れる」のがベストの選択だったのだろう。国民は長引く日中戦争に嫌気がさしていた。ハル・ノートには中国からの撤退の期限は書かれていないので、中国国民党と和平交渉を進めながら時機を見て撤退していけばよかった。

 

中国での対立が解消されれば、さしあたり開戦は回避できた。

 

 

(3)オランダとだけ開戦

日本として戦争に突入したとしても、アメリカとの戦争をやり過ごす方法はある。

 

大東亜戦争の近因は経済封鎖だったので、日本が石油を手に入れれば話はそこで終わる。

 

アメリカではなく、オランダと交渉し、その植民地のインドネシアの石油を獲得すればよかった、というのは評論家の日下公人氏が強調するプランだ。

 

オランダもABCD包囲網の一角で、簡単には売ってくれない。最後は「国家の生存権」を訴えて軍隊を送って強制的に奪うしかない。ただ、代金は振り込んで、ぎりぎり正当性をアピールする。

 

その場合、アジアの植民地帝国のイギリスは黙っておれず、英東洋艦隊との間で戦端が開かれる。一方、反戦世論のアメリカが日本の行動を妨害するのは、やはり難しいとみられる。

 

 

米艦隊を待ち受ける

とはいっても、ルーズベルト米大統領が策謀をめぐらせて日本と戦争する口実をつくり出し、日米開戦に至るかもしれない。

 

その際は、米太平洋艦隊がフィリピン沖かマリアナ海域にやって来るのを待ち受ければいい。

 

もともと日本海軍は短期の艦隊決戦を想定した艦船を持ち、訓練されてきた。日露戦争の日本海海戦のように、「フィリピン海海戦」を準備する。ハワイまで遠征する必要はまったくない。

 

1941～42年時には、日本海軍の戦力はアメリカの2倍以上だった。迫り来る米艦隊を潜水艦の魚雷攻撃で弱めておき、戦艦大和と武蔵が襲いかかる。さらに空母艦隊が航空攻撃をかける。アメリカはまだ空母による航空戦力の威力を知らないので(真珠湾攻撃がないため)、日本は完勝するだろう。

 

日本は即座に講和を提案する。太平洋の戦力を失ったルーズベルトは受け入れるしかない。

 

 

(4)米と艦隊決戦し講和

では、日米戦争が現実同様に、真珠湾攻撃、ミッドウェー海戦、マリアナ沖海戦へと進んだ場合、どうすれば勝利を確実にできるだろうか。あるいは、ぎりぎり引き分けにする方法がないか。

 

基本ラインは、正面から艦隊決戦に臨み、早期に講和に持ち込む戦略だ(もともと山本五十六連合艦隊司令長官はこれを目指していたが、戦力を集中しての決戦をためらった)。

 

そのためには、1941年12月の真珠湾攻撃にあたって、確実に事前の宣戦布告を行うことが前提条件となる。

 

真珠湾奇襲をルーズベルトに「だまし討ちだ」と宣伝され、米国民の反戦世論が「日本、許すまじ」にひっくり返った。その隙を与えなければ、米国内の早期講和派を味方にでき、いくらでも道が開けた。

 

第一のタイミングは、真珠湾攻撃後だ。

 

真珠湾攻撃はもともと、日本がインドネシアの石油を獲得するに際して、米太平洋艦隊に邪魔されないための補助作戦。米艦隊が1～2年、"消滅"するぐらい徹底的に叩いておきたい。

 

第一波攻撃で真珠湾内の艦艇を沈めた後は、石油タンク、艦船修理工場を追加攻撃。さらには湾内不在の空母2隻を探し出して撃沈する。

 

米太平洋艦隊"消滅"で、ルーズベルトは講和するしかない。

 

 

複数の講和のタイミング

第二のタイミングは、1942年6月のミッドウェー海戦後。

 

現実は日本の大敗だったが、勝利のカギは戦力の集中だった。同時に進めたアリューシャン作戦をやめ、その中心戦力の空母2隻を回して、空母計6隻体制とする。空母艦隊の後方500キロに温存していた戦艦大和を前面に押し立て、米空母3隻を撃ちまくる。索敵などでの油断がなければ圧勝できるだろう。

 

1944年6月のマリアナ沖