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竹村健一の霊言

2019年08月23日 06時12分46秒 | 日記

竹村健一の霊言

大逆転の時代 次の30年を語る

幸福実現党発刊の書籍や、幸福実現党の政策が提言されている書籍などをご紹介いたします。なお、本ページでご紹介する書籍のなかには、霊言書がございます。幸福実現党では、幸福実現党 大川隆法総裁による霊言(※)を通して、様々な真実を明らかにし、社会に提言しています。

※霊言現象とは、あの世の霊存在の言葉を語り下ろす現象のことです。これは高度な悟りを開いた者に特有のものであり、霊媒現象(トランス状態になって意識を失い、霊が一方的にしゃべる現象)とは異なります。守護霊の霊言とは、本人の潜在意識にアクセスしたものであるため、その内容は、その人が潜在意識で考えていること(本心)を表します。なお、霊言は、あくまでも霊人の意見であるため、幸福の科学グループとしての見解と矛盾する内容を含んでいる場合があります。

竹村健一の霊言

竹村健一の霊言

大逆転の時代 次の30年を語る
著者
大川隆法
価格
1,512 円(税込)
発刊日
2019.07.23

いまこそ、日本の「常識」を
ひっくり返すべき時だ。

もし、竹村健一氏が
いまのマスコミで
世相を斬ったらどうなるか?
竹村節、炸裂!
国際社会の動向とメディアの未来。

〇中国バブル崩壊が起こる
〇中東問題とトランプの本質
〇テレビや新聞の衰退 
〇ネット情報社会にあるもの

“死んだら終わり”
と思ったらアカンよ。

死後4日、私が体験した「死」、
そして「霊」になるということ。
〇肉体を脱ぎ捨てる時の感覚
〇天井や壁をすり抜ける
〇人びとの声は聞こえる
〇あの世を認めない人の死後は

■■ 竹村健一の人物紹介 ■■
1930~2019年。評論家、ジャーナリスト、著述家。大阪府生まれ。京都大学文学部英文科を卒業後、第1回フルブライト留学生としてアメリカのイェール大学等で学ぶ。毎日新聞社の英字紙「英文毎日」の記者と並行して、著述活動やテレビ・ラジオ番組等への出演を開始。テレビ番組「竹村健一の世相講談」等では、お茶の間に向けて世相を分かりやすく説明し、大反響を巻き起こす。その旺盛な活動ぶりから、“ヤオヨロジスト”“電波怪獣”“アメーバ人間”などの異名を取った。


富裕層は"棚からぼた餅"で財産を築いている!? 実は最も多かったのは「自力型」だった

2019年08月23日 06時06分00秒 | 日記

富裕層は"棚からぼた餅"で財産を築いている!? 実は最も多かったのは「自力型」だった

 

富裕層は"棚からぼた餅"で財産を築いている!? 実は最も多かったのは「自力型」だった

 

 

《本記事のポイント》

  • たびたび見られる「富裕層は相続で財産を築き、貧富の格差が是正されない」という見方
  • だが、日本の富裕層で最も多いのは、「自力」で財産を築いたパターン
  • ヨーロッパや韓国などの貧富の格差と同列では語れない

 

10月の消費増税や、来年1月から始まる所得税増税。社会保険料の引き上げなどを含めると、現役世代の税負担率は年々高まっている。

 

そうした中で、富裕層に対する増税論が根強い。その根拠には、「親から多額の資産を相続され、貧富の格差が解消されない」という見方がある。本当にそうなのか。

 

 

相続で財産を築いているのは欧州の話!?

例えば、資産が10億ドルを超える、いわゆるビリオネアはどのようにして財産を築いたのだろうか。それを2014年に調査したのが、米ピーターソン国際経済研究所だ。

 

同研究所は、世界のビリオネア1645人を対象に、財産を得た経緯を「相続」と「自力」で分類した。

 

それによると、相続で財産を得た割合が高いのは、韓国(74.1%)、ドイツ(64.7%)、スペイン(53.8%)、フランス(51.2%)、イタリア(37.1%)だった。一方で、アメリカ(28.9%)と日本(18.5%)、イギリス(6.4%)は相対的に低かったという。

 

つまり、相続で財産を築く割合はヨーロッパが高く、日米は低いと言えよう。

 

 

日本のビリオネアは「自力型」が多数

では、日本で最も多いものとは何か。

 

それは、企業創業者(63%)であり、次いで相続(18.5%)、金融(11.1%)、株主・経営者(7.4%)だ。実際に長者番付のトップ50を見ても、名を連ねている人の多数が企業創業者である。

 

一般論として言えば、日本で財産を築いた人は「自力型」が多く、"棚からぼた餅"のように巨万の富を得ているわけではない、ということだ。そうした人々に多額の税金を課せば、日本から富裕層が逃げ、起業する人が大幅に減り、税収の稼ぎ頭がいなくなってしまうだろう。

 

今の日本に必要なのは、増税を強いる放漫財政を改め、税収の稼ぎ頭そのものを増やす「減税路線」だ。豊かな人を増やすことこそが、日本経済を成長させ、財政も長期的に安定させるカギとなるだろう。

(山本慧)

 

【関連記事】

2019年9月号 「トランプ政権で繁栄するアメリカ経済」 - Interview アーサー・ラッファー博士

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2019年8月7日付本欄 トランプ大統領、中国を為替操作国に認定し公約を実現 日本は「デフレから脱却」を

https://the-liberty.com/article.php?item_id=16117

 

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香港の大富豪が新聞広告で「暴力禁止」を表明 民間の声が中国をけん制する

2019年08月23日 06時04分51秒 | 日記

これだけ知っトクNews(8月22日版) 香港の大富豪が新聞広告で「暴力禁止」を表明 民間の声が中国をけん制する

 

 

「これさえ知っていれば、世の中の流れをつかめる」というニュースを、編集部がピックアップ。そもそモグラ博士が、ひと言コメントしてお送りします。新聞の代わりとして、ニュースチェックの習慣づくりに、ご活用下さい。

 

  • (1) 香港の大富豪が新聞広告で「暴力禁止」を表明 民間の声が中国をけん制する
  • (2) 韓国からの訪日客が7.6%減 中韓に頼らず世界の旅行者を呼び寄せ"親日包囲網"を
  • (3) ベビーシッター利用料の非課税を厚労省が要望 それよりも減税と規制緩和を