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果たして戦争は始まるか? 中国関連の霊人が語る「米中対立」の行く末 魯迅、始皇帝、洞庭湖娘娘

2020年08月12日 06時10分38秒 | 日記

果たして戦争は始まるか? 中国関連の霊人が語る「米中対立」の行く末 魯迅、始皇帝、洞庭湖娘娘

果たして戦争は始まるか? 中国関連の霊人が語る「米中対立」の行く末 魯迅、始皇帝、洞庭湖娘娘

 
中国初の空母「遼寧」(中央)。

 

アメリカと中国の対立が先鋭化している。

 

総領事館の閉鎖合戦や南シナ海での軍事演習合戦のほか、1979年の米台国交断絶以来、最高位の米閣僚による訪台や、香港の民主活動家の周庭(アグネス・チョウ)さんの逮捕など、直接的・間接的に、米中の対立は激しさを増している。

 

「もうすぐ、戦争が始まるかもしれない」とすら感じさせる。

 

こうした状況にもかかわらず、日本の政治家やマスコミはコロナ一辺倒で機能せず、中国の軍事的脅威に対して無防備なままだ。

 

『公開霊言 魯迅の願い 中国に自由を』

『公開霊言 魯迅の願い 中国に自由を』

大川隆法著

幸福の科学出版

幸福の科学出版にて購入

そんな中、8月上旬、大川隆法・幸福の科学総裁の元に、中国に関係する複数の霊人が現れた。中国の近現代文学の祖・魯迅(ろじん、1881~1936年)をはじめ、秦の始皇帝(紀元前259~同210年)や、中国湖南省北部にある洞庭湖の女神・洞庭湖娘娘(どうていこにゃんにゃん)だ(文末に、関連記事)。

 

中国共産党政府(以下、北京政府)の狙いが明かされたこれらの霊言は、『公開霊言 魯迅の願い 中国に自由を』に収録され、8月12日から全国の書店で発刊される。幸福の科学の支部、精舎でも拝聴できる(文末に、連絡先)。

 

中国の一党独裁体制を崩すために必要なこと

短編小説「阿Q正伝」や「狂人日記」などで知られる魯迅の霊は、冒頭、生前の自身の役割について、帝政ロシアにおける独立運動を思想面から支援した文豪レフ・トルストイ(1828~1910年)と重ね合わせた。

 

そして、現在の中国共産党による統治が、一部の共産党エリートのための政治になっているとした上で、中国の中から、毛沢東革命ではない「本当の革命」が起きなければいけないと語り、「やっぱり、『外圧』と『内部からの反抗勢力』等がつながらないかぎり、崩すのは難しいですよね。そうとう難しい」と指摘。北京政府が1989年の天安門事件で、情報統制さえすれば一党独裁体制を維持できるということを学んでしまったと悔やんだ。

 

 

魯迅の霊「台湾やフィリピンなどは、日本に共同防衛圏をつくってもらいたい」

続いて魯迅の霊は、周辺国についても言及。香港の惨状を目の当たりにした周辺国が、「日本に、台湾やベトナムやフィリピンあたりとも共同防衛圏をつくってもらって、侵略されないようにしてほしいと、たぶん思っていると思うんですよ」と言及。経済的利益のために中国との友好関係の維持を優先している安倍政権や日本の経済界に対し、「日本の価値観の基軸がズレている」と苦言を呈した。

 

また、魯迅の霊は、中国の隠れた言論人や日本に逃れている中国人を応援していることを明かし、東洋的な思想も入った「幸福の科学」の思想を中国国内に広げることを期待しながら、こう語った。

 

何よりも大事なことは、中国の人には、『今、神仏への信仰というものが要るのだ』ということを知ってほしい。(中略)『神』という言葉がもし通じないなら、『仏陀』という言葉でいいから、仏陀を信じなさいよ。人間の可能性を信じなさいよ。『死んでもあの世がある』ということを信じなさいよ。これを伝えたいなあ。魯迅の名前だけでも中国に伝わらないかなあ。そういう意味で、今日はちょっと来たんですけど。

 

 

始皇帝の霊「北京政府は、台湾と沖縄を同時に攻撃する。香港も攻撃する」

続いて現れたのは、初めて中国大陸を統一した秦の始皇帝の霊。近年日本では、漫画『キングダム』が人気を博し、映画化されるなどして注目を浴びているが、霊言では、恐ろしい考えを持っていることが明らかになった。

 

始皇帝の霊は、北京政府が中国発の新型コロナウィルスの感染者や死亡者を把握することをやめていることを明かし、洪水やバッタ・イナゴの被害などによって、中国国内が「緊急事態」であることを認めた。

 

しかし、コロナ・パンデミックで世界中の国々が身動きを取れない状況にある現在、北京政府が狙っていることとして、次のように語った。

 

今は尖閣で"ジャブ"を打っておるけどな。『尖閣領域を侵犯する』っていうのを毎日やっておるけれども。それは、そんなんじゃなくて、台湾と沖縄を同時にやるからね。同時占領にかかるつもりでいるから、覚悟しといたほうがいいよ。(中略)台湾と沖縄は同時に攻撃する。香港も攻撃する。(中略)トランプの選挙が近づけば近づくほど、やりやすくなる

 

他にも、始皇帝の霊は、中国経済も苦しい状況にあることをほのめかし、偽通貨(デジタル人民元)を利用して繁栄しているように見せて、他国の政府・企業が中国への投資を考えるよう誘導していくことなどを明かした。

 

 

洞庭湖娘娘の霊「日本の企業は、中国から早く引き揚げたほうがいい」

最後に現れたのは、女神・洞庭湖娘娘の霊。

 

中国の天変地異は今後も続くと指摘し、中国の崩壊が起きる中で、北京政府がこれまで資金を貸し付けていた国に対して、「みんな返せ」と言い始めたり、アメリカがある強硬策に出る可能性に触れ、こう警鐘を鳴らした。

 

日本の企業、工場も早く引き揚げたほうがいいよ。(中略)"迫ってる"よ。だから、早く日本に帰れる人は帰ったほうがいいよ。危ない

 

 

大川総裁による霊言の実績の数々

アメリカでは、黒人死亡事件に端を発したデモが暴動に発展している。この暴動の過激化に、北京政府が関与していることは、別の霊言で指摘されている。

 

トランプ米大統領の再選阻止のために、北京政府はなりふり構わず米大統領選に介入しているわけだが、今後、軍事行動に出る可能性もあり、そうなれば、日本に被害が及ぶことも覚悟しなければいけない。

 

現在の軍事や経済の動きを冷静に観察すれば、北京政府は、香港、台湾、尖閣、沖縄、日本、ベトナム、フィリピン、アメリカ、イギリスまで相手にする準備を進めていることが分かる。今のままであれば、本格的に北京政府が動き出した時、日本は国家として機能不全に陥るだろう。

 

霊言を「目に見えないもの」として、一笑に付すことはできない。大川総裁による霊言は、数々の実績がある。

 

国家主席就任前の2010年秋の時点で、習近平氏が「世界帝国」建設の野心を持っていることを見抜いたり、2008年夏に、オバマ米大統領の守護霊が「世界の警察官をやめる」と語った5年後、実際に、オバマ氏本人が演説で同じセリフを口にしたり、霊言などを通して、国際情勢の大変革や日本の政府、企業、個人が進むべき道を示してきた。

 

コロナ禍や経済不況などで、人類は海図なき航海を強いられているように見えるかもしれない。だが、今、神仏の光は、確実に地上に降り注いでいる。私たちは、この事実を重く受け止める必要がある。

 

ここに紹介したのは霊言のごく一部です。

詳しくは幸福の科学の施設で、ぜひご覧ください(下記参照)。

・幸福の科学サービスセンター Tel:03-5793-1727

 火~金/10:00~20:00 土日祝(月曜を除く)/10:00~18:00

・同グループサイトの支部や精舎へのアクセス

 http://map.happy-science.jp/まで。

 

【関連書籍】

『公開霊言 魯迅の願い 中国に自由を』

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幸福の科学出版 大川隆法著

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『大中華帝国崩壊への序曲』

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大川隆法著 幸福の科学出版

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【関連記事】

2020年7月22日付本欄 「水害が中国軍を無力化」 洞庭湖の女神が中国の水害の真相を語る

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2020年7月18日付本欄 「年内に『大中華帝国の崩壊』を目指している」 洞庭湖の女神が語る中国の未来

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中国に米国と"衝突"する実力はあるのか?

2020年08月12日 06時07分47秒 | 日記

中国に米国と"衝突"する実力はあるのか?【澁谷司──中国包囲網の現在地】

中国に米国と"衝突"する実力はあるのか?【澁谷司──中国包囲網の現在地】

 

 

「米中戦争」の可能性が、一部でささやかれ始めている。

 

7月には米中双方が、総領事館を1つずつ閉鎖する事態となった。そんななか、北京市内に「空襲警報」のポスターが掲示され、話題になった。南シナ海での緊張関係も激化し、中国の尖閣諸島沖での動きも活発化している。

 

しかし客観的に見て、中国に米国に挑戦できる国力があるとは、とうてい思えない。

 

 

習主席が飛びついた「中国>米国」説

習近平政権はトウ小平の「韜光養晦」(能ある鷹は爪を隠す)政策を捨て、世界制覇に乗り出した。これは、「中国の夢」を掲げて登場した習近平主席の"個人的野望"であった。しかしそのためには、米国という高い壁を乗り越えなければならない。

 

ちょうどその時、清華大学の胡鞍鋼という学者が習主席の"野望"を裏書きした。胡は、2010年代前半から半ばにかけて、すでに中国は経済的に米国を凌駕したと主張した。驚くべきことに習主席は、この説を信じたのである。そし、胡の主張に従って世界制覇に乗り出した。

 

 

科学も経済もはるか後れ……

ところが実力は伴っていない。

 

周知の通り、中国は他国、特に米国の技術を盗取するのに熱心である。なぜなら、自国におけるAIをはじめとする先端技術産出能力に、疑問符が付くからである。第2次大戦後、中華人民共和国籍の中国人で、自然科学系のノーベル賞を獲得したのは、屠ユウユウ氏たった1人しかいない。ごく一部の特定分野で中国が米国を凌駕することは可能だが、総合的には勝てない。

 

また周知の如く、中国では最近、経済が壊滅状態に陥っている。中国経済の3大エンジン「投資・消費・輸出」は近年、明らかにほぼ右肩下がりとなっていた。

 

その大きな原因は、習政権が「改革・開放」をやめ、「毛沢東型」の社会主義路線に回帰したことだろう。また、北京政府が為替市場・株式市場・不動産市場に、過剰な介入をしていることも大きい。すでに中国市場には大きな"歪み"が生じていると考えられる。特に不動産バブルは、いつ弾けてもおかしくない状態にある。

 

目下、中国では新型コロナウィルスの第2波・第3波が襲来している。長江流域では洪水が頻発し、三峡ダム決壊の危機すら叫ばれている。加えて、バッタの「蝗害」被害等、次々と厄災が襲い掛かっている。

 

 

米国と衝突できる力はない

そんななか、共産党内は「習派」と「反習派」(李克強首相が中心)との間で、熾烈な権力闘争が行われ、バラバラである。

 

習近平政権が、「戦狼外交」(米国・日本・インド等の他国や、南シナ海および台湾・香港に対する強硬路線)を採っているのは、党内の不和を隠す目的があるだろう。あるいは、外に敵を作る手法で党内の団結を促しているのかもしれない。

 

しかし、中国が米国と衝突できるような状況とは到底思えない。北京の指導部が、冷静であることを祈りたい。

 

アジア太平洋交流学会会長

澁谷 司

(しぶや・つかさ)1953年、東京生まれ。東京外国語大学中国語学科卒。東京外国語大学大学院「地域研究」研究科修了。関東学院大学、亜細亜大学、青山学院大学、東京外国語大学などで非常勤講師を歴任。2004年夏~05年夏にかけて台湾の明道管理学院(現・明道大学)で教鞭をとる。11年4月~14年3月まで拓殖大学海外事情研究所附属華僑研究センター長。20年3月まで、拓殖大学海外事情研究所教授。著書に『人が死滅する中国汚染大陸 超複合汚染の恐怖』(経済界)、『2017年から始まる! 「砂上の中華帝国」大崩壊』(電波社)など。

 

 

 

【関連書籍】

『ザ・リバティ』2020年9月号

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幸福の科学出版

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