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イギリスのワクチン推進派医師が「接種中断を求める」論文を公開 ワクチン副作用はもはや無視できないほど数多く報告されている

2022年09月30日 05時42分33秒 | 日記

イギリスのワクチン推進派医師が「接種中断を求める」論文を公開 ワクチン副作用はもはや無視できないほど数多く報告されている

<picture>イギリスのワクチン推進派医師が「接種中断を求める」論文を公開 ワクチン副作用はもはや無視できないほど数多く報告されている</picture>

 
イギリスのニューステレビ番組「GBNews」に出演するマルホトラ氏(画像は、GBNewsのYouTubeアカウントより)。

《ニュース》

イギリスでコロナワクチン推進派として知られる心臓の専門医のアッセム・マルホトラ博士はこのほど、ワクチン接種を一時中断すべきとする査読済み論文を公開しました。イギリスを中心に大きな話題を呼んでいます。

 

《詳細》

2021年当初、マルホトラ氏はワクチン接種を進めるべきと主張し、数多くのテレビ番組に出演してきました。考えを改めるきっかけになったのは、イギリス医師会の副会長を務めた同氏の父親がワクチン接種後に亡くなったことだといいます。

 

インターネット上の番組に出演したマルホトラ氏は当時を振り返り、このように述べています。

 

「昨年7月に父親が急死するという悲劇に見舞われたのが、(ワクチンの)調査に取り組んだ理由です。73歳になる父は、ロックダウン期間中も元気でした。一日に1万歩から1万5千歩ほど歩き、食生活や心臓についても十分に気をつけていました。しかし、(ワクチン接種後に)父の冠動脈には2つの深刻な閉塞が見つかりました。ですが心臓の専門医であり、父の健康状態をよく知っている私には、その原因が何か全く分からなかったのです」

 

今回、公開された論文では、「病院外で起きる心停止や心臓発作の増加に、ファイザー社製のmRNAワクチンと関連性があることは、生物学的に十分にあり得る」としています。その上で、イギリスでは2021年の心肺停止での救急車への通報が、20年と比較して14000件ほど大幅に増えました。同様の現象は、イギリスだけではなく、イスラエルでも見られています。

 

こうしたことから、マルホトラ氏はワクチン接種と心肺停止や心臓発作の間に関連性があると考え、「コロナにかかって入院するよりも、ワクチンによる有害事象の方がより危険である」と結論付けています。その上で、ワクチンの接種は一時中断すべきと訴えています。


製薬大手のアルツハイマー新治療薬に注目集まる 認知症の背景は霊的影響であることも

2022年09月30日 05時40分28秒 | 日記

製薬大手のアルツハイマー新治療薬に注目集まる 認知症の背景は霊的影響であることも

<picture>製薬大手のアルツハイマー新治療薬に注目集まる 認知症の背景は霊的影響であることも</picture>

 

《ニュース》

製薬大手エーザイが開発するアルツハイマー病の進行そのものを抑える治療薬について、同社はこのほど、最終段階の臨床試験で有効性が確認できたと発表しました。各メディアが報じています。

 

《詳細》

アルツハイマー病は、いわゆる認知症の中でも7割を占め、最も多いケースとされます。脳の神経細胞が壊れ、脳の一部が委縮していく過程で起きると考えられています。

 

治療薬はこれまで、「壊れた神経細胞に作用して、"症状"が出るのを緩和する」といったものがありました。一方、今回開発中の新薬「レカネマブ」は、「そもそも神経細胞が壊れる原因となる異常なたんぱく質を取り除き、病気の"進行"そのものを抑える」ものとされます。

 

"症状緩和"から踏み込んで、"進行抑制"の効果を持つ薬が登場すれば画期的であるとして、専門家や関係者の間で注目を集めています。

 

エーザイは他の米製薬会社と共同開発しており、来年3月末までに日本や欧米での承認申請を行うとしています。


出産一時金の大幅増額のために「75歳以上の高齢者も負担へ」 公的に支給されるものも、原資は国民の負担である

2022年09月30日 05時38分07秒 | 日記

出産一時金の大幅増額のために「75歳以上の高齢者も負担へ」 公的に支給されるものも、原資は国民の負担である

<picture>出産一時金の大幅増額のために「75歳以上の高齢者も負担へ」 公的に支給されるものも、原資は国民の負担である</picture>

 

《ニュース》

政府が引き上げを目指す「出産育児一時金」について、75歳以上の後期高齢者に負担してもらう案の検討が始まったことを各紙が報じています。

 

《詳細》

出産時に公的医療保険から支給される出産育児一時金は、現在原則で42万円が支給されています。一方、都道府県別に費用の差が大きく、都市部では出産費用を賄えない例が多いとして、岸田文雄首相は6月、「私の判断で大幅に増額する」と表明していました。

 

9月28日に開かれた「全世代型社会保障構築会議」においては、一時金の増額のため、新たに75歳以上の後期高齢者にも負担してもらう制度をつくる検討が始まりました。一時金は現在、国民健康保険や健康保険組合の保険料が原資になっていて、後期高齢者医療制度からの負担はない状況です。

 

会議では、「医療保険全体の中で支え合う」という論点が示され、75歳以上が加入する後期高齢者医療制度からも負担される仕組みをつくる方向で、2024年度以降、収入が多い人の保険料を引き上げることも検討が始まっているといいます。なお、「後期高齢者医療制度」は、既にこの10月から、一定以上の収入がある加入者の自己負担が1割から2割に引き上げることが決まっています。


宏洋氏YouTube動画で幸福の科学が地裁に続いて勝訴 悪質性と損害賠償の増額を高裁が判断

2022年09月30日 05時35分59秒 | 日記

宏洋氏YouTube動画で幸福の科学が地裁に続いて勝訴 悪質性と損害賠償の増額を高裁が判断

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画像:Osugi / Shutterstock.com

大川宏洋氏によるYouTube動画で名誉が毀損されたとして、宗教法人「幸福の科学」などが計2000万円の損害賠償などを求めた控訴審において、東京高等裁判所は29日、地裁判決に続いて、幸福の科学側の勝訴判決を下した。

 

宏洋氏が動画で主張した、教団が運営する芸能事務所「ニュースター・プロダクション」や「ARI Production」が所属タレントを監視して、外部と自由に連絡が取れないこと、教団内で人が死ぬ事件がいっぱい起きていることなどについて、幸福の科学側は虚偽の発言であるとして提訴。一審の東京地裁判決は、一部を除いた名誉毀損を認め、宏洋氏に対し132万円の支払いと、名誉を毀損させた動画の削除を命じる判決を言い渡していた。

 

これを受け、幸福の科学側は損害賠償額の増額などを求め、宏洋氏も不服であるとして、それぞれ控訴していた。

 

高裁の判決では、一審で認めなかった点についても名誉毀損を認め、宏洋氏が一審判決後に公開した動画内で動画を削除してもまた公開すればいいと発言したことに関し、「名誉を毀損したことについて反省しておらず、その態度は悪質である」と指摘。損害賠償金額の220万円への増額と関連する動画の削除を命じた。

 

【関連サイト】

幸福の科学グループ広報局の見解について

https://happy-science.jp/news/public/11465/15752/

 

【関連記事】

2022年3月4日付本欄 宏洋氏の「幸福の科学批判本」は嘘だらけ 裁判所は宏洋氏側の真実性の主張について1つも認めなかった

https://the-liberty.com/article/19293/

 

2022年1月21日付本欄 宏洋氏YouTube動画に削除命令の判決 自分に尽くした人が全て悪人になる人は、最大の悪人

https://the-liberty.com/article/19146/

 

2020年6月号 新潮社と宏洋氏に損害賠償を求める訴訟 新潮ウィルス」「文春ウィルス」に要注意!

https://the-liberty.com/article/17063/