石川県小松基地所属のＦ１５戦闘機の墜落やウクライナ情勢の緊迫度が高まる等で焦臭さもＵＰ！！

あなたも聞いた事があるかと存じますが、世の中、事実は小説よりも奇なり珍なりまた不思議なり、とは申しますが、正に今、国内外情勢も不可思議な事実が次々と出ています。

その焦臭さは、冬季北京五輪の比ではありません！！

２月１２日０５時００分に北国新聞がｇｏｏニュースにて、「墜落現場海域に遺体　乗員か、確認進める　小松基地Ｆ１５」の題で次のように伝えました。

『航空自衛隊小松基地のＦ１５戦闘機が離陸直後に墜落した事故で、現場周辺の海域で男性の遺体が見つかったことが１１日、関係者への取材で分かった。行方不明となっている乗員の可能性があり、自衛隊が確認を進めている。

　墜落機には、基地に拠点を置く飛行教導群の群司令、田中公司１等空佐（５２）と同群の植田竜生１等空尉（３３）が搭乗していた。１月３１日午後５時半ごろに離陸し、右方向に旋回して基地から西北西約５キロの洋上でレーダーから機影が消えた。離陸前の点検で異常はなかったという。

　空自トップの井筒俊司航空幕僚長は１０日の会見で、周辺の海域で垂直尾翼など機体の主要部分が見つかったと明らかにし、「総合的に判断して墜落したと考えられる」と述べた。水深は１００メートル弱で、来週にも民間のサルベージ船で引き揚げ、事故原因の究明を進める。

　石川県漁協加賀支所は１２日にＦ１５の捜索海域で予定していた刺し網漁を中止する。小松基地からの自粛要請に応じた。担当者は「捜索優先で、できる限り協力する」と話した。同小松支所も１２日は操業しない。』

この墜落事故も悲惨なものであり、本来はあってはならないものです。
しかし、国防の最前線、特に敵側に立って訓練の先頭に立つ飛行教導群の飛行士らは、過酷な訓練や業務を遂行する飛行パイロットの中でも特に優れた人財を集めていると言われており、正に「トップガン」なのです。
そうした中での今回の事故、関係者の皆様には心からお悔やみとお見舞いを申し上げます。


さて、一方、ウクライナ情勢も緊張度や緊迫度が高まっている模様です。

同日０７時３４分にロイターが「ロがウクライナ侵攻に十分な兵力集結と米警戒、退避勧告相次ぐ」の題で次のように指摘しています。

『［モスクワ／ワシントン／ブリュッセル　１１日　ロイター］ - 米政府は１１日、ロシアはウクライナ侵攻に十分な兵力を集結させたと発表した。また、ロシア側が西側諸国に対する強硬姿勢を一段と強めたことを受け、ウクライナ国内にいる米国民に対し２４─４８時間以内に退避するよう呼び掛けた。


サリバン米大統領補佐官（国家安全保障担当）は１１日、ロシアによるウクライナ侵攻はいつ開始されてもおかしくはないと指摘。おそらく空爆で始まるとの見解を示した。

その上で、プーチン大統領は今月２０日の北京冬季五輪閉幕前にも侵攻を命令する可能性があり、首都キエフに対する急襲も考えられるとの見方を示した。

同補佐官によると、プーチン大統領が侵攻開始の命令を発出したかどうかは不明。また、バイデン大統領がプーチン大統領との電話会談を行うことを期待していると語った。

ホワイトハウス当局者およびロシア通信（ＲＩＡ）によると、プーチン大統領は１２日に米国のバイデン大統領と電話会談を行う。また、タス通信はプーチン大統領がフランスのマクロン大統領とも１２日に電話会談を行うと報じている。

こうした中、匿名の当局者４人がロイターに明らかにしたところによると、米国は数日中に、３０００人の部隊をポーランドに追加で派遣する方針。ロシアによるウクライナ再侵攻に備え、東欧の米軍を増強する。

新たな派兵は先に派兵待機とした８５００人、ポーランドやルーマニアに展開すると発表した約３０００人に追加して実施され、来週までにポーランドに到着する予定とした。


これに先立ち、米企業の商業衛星による画像から、ロシアとウクライナの国境付近の複数の拠点でロシア軍が新たに配備されていることが確認された。

また、バイデン大統領はこの日、大西洋各国の首脳と電話会談を実施。ホワイトハウスによると、バイデン大統領はこの電話会談で、ロシアがウクライナ周辺で軍事力を増強していることへの懸念を共有し、危機の外交的解決を図る方針で一致したという。

ロシア外務省は、西側諸国はメディアを活用して虚偽の情報を流し、自身の攻撃的な行動から注意をそらせようとしているとの見解を示した。

＜壊滅的かつ破壊的＞

ジョンソン英首相はバイデン大統領主催の電話会談で、欧州の安全保障を巡る懸念を表明。英首相府によると、ジョンソン首相は「ロシアがウクライナに侵攻するという壊滅的かつ破壊的な決断を下した場合、重い経済制裁のパッケージを用意する」必要性を強調したという。

ロシアとウクライナとの間の緊張が高まる中、英国やオランダのほか、ノルウェー、ラトビアなどは１１日、自国民に対しウクライナからの退避を勧告。日本の外務省も１１日、ウクライナの危険情報を最高度の４に引き上げ、滞在する邦人に直ちに退避するよう勧告した。

一方、欧州委員会はウクライナから職員を退避させる措置は実施していないとした。


ロシア政府は、欧州連合（ＥＵ）と北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）による安全保障に関する要求への回答は「敬意に欠けている」とした。

関係筋によると、バイデン大統領は１０日夜、ホワイトハウスのシチュエーションルームで国家安全保障顧問と会談し、ウクライナ問題について協議。ロシアは軍艦６隻を黒海に差し向けるなど態度を硬化させており、米政府関係者は危機が臨界点に達しつつあると考えているという。

ブリンケン米国務長官は、侵攻がいつ始まってもおかしくはないとし、「五輪開催中も含まれる」と言及。「ウクライナ国境に到着した新しい軍隊を含め、ロシアが激化する非常に厄介な兆候を見続けている」と語った。

ウクライナ情勢の一段の緊迫化を受け、米国株は引けにかけて下げ幅を拡大。Ｓ＆Ｐ総合５００種は約１．９％安となった。一方、金と原油は上昇。ロシアの通貨ルーブルは約２年ぶりの大幅な下げとなった。』

欧米は、旧ソ連崩壊の主要な原因となった、ドルや他の主要通貨とルーブルとの交換停止という強烈な報復措置を準備しているという情報があります。

もし、そうなれば、大きな政治的、経済的なものを含めて、ウクライナ情勢の緊迫化で混乱が生じるのは間違いないでしょう。


石川県小松基地所属のＦ１５戦闘機の墜落やウクライナ情勢の緊迫度が高まる等で焦臭さもＵＰ！！



日本が運用するＦ１５Ｊ戦闘機
出典：航空自衛隊　ＨＰ


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