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新型コロナの対応に明るい見通しの影で感染発生の中国への反発やウイルスの脅威も高まる現実に刮目!!

2020-05-08 00:00:00 | 防衛
テレワークや遠隔医療等が進む昨今の状況ですが、ついに、安倍首相も「テレワーク」への一歩を踏み出した模様です。

つまり、安倍首相が5月6日に動画配信サイトでのネット放送に出演した、という事です。
筆者も視聴しました。

しかし、かなりの視聴者が出た効果があるのか、書き込みも多かったです。
そして、ネット環境の悪さでしょうか、筆者は視聴中、度々音声が途絶える事もありました。

これらについて、同日深夜、国土交通省政務官で自民党参議院議員の和田政宗氏が自身のツイッターで次のように述べました。

『ニコニコ生放送とYahooのネット放送『安倍首相に質問!みんなが聞きたい新型コロナ対応に答える生放送【ゲスト京都大学山中伸弥所長】』は、ニコニコだけで放送終了時で視聴数35万8千、コメント数22万7千。とても良かったの評価が65%超。
直接安倍総理が国民の疑問に答える機会は今後も重要と考えます』

成る程、筆者を含めて激しく同意できますね。

そのネット放送で、安倍首相はかなり思い切った発言をしています。

5月7日00時06分に産経新聞 THE SANKEI NEWSが「安倍首相、緊急事態宣言解除に向け判断基準設ける ネット番組で表明」の題で次のように伝えました。

『安倍晋三首相は6日夜に出演したインターネット中継動画サイト「ニコニコ動画」の番組で、5月末まで延長した緊急事態宣言に関し、地域ごとの宣言解除の可否を検討するための判断基準を設ける考えを明らかにした。新型コロナウイルスの治療薬候補「アビガン」の薬事承認を進めるなど治療法の確立を急ぐ意向も示した。

 首相は番組で「14日を目途に感染者数の動向や医療提供体制の逼迫(ひっぱく)状況を勘案し、可能であれば期間の満了を待たず、その段階で宣言の解除を行いたい」と改めて強調。解除にあたって「どういう基準で解除したのか、あるいは解除しなかったのかを示したい」と述べた。

 新型コロナの影響で来夏に延期となった東京五輪・パラリンピックの開催に向けては「アスリートや観客の皆さんが感動できる、安心して観戦できる大会にしたい」と訴え、「五輪を成功させるためにも治療薬・ワクチンの開発を日本が中心となって進めたい」とも語った。

 その上で、7日に抗ウイルス薬「レムデシビル」を薬事承認すると説明。アビガンに関しても「今月中の承認を目指していきたい」と改めて述べた。

 番組には、ノーベル医学・生理学賞を受賞した京都大iPS細胞研究所の山中伸弥所長も出演した。』

安倍首相が緊急事態宣言解除や東京五輪の開催についてここまではっきり言えるという事は、自信をもって中国発の武漢ウイルス・中国ウイルス・新型コロナウイルスによる新型肺炎の感染抑制や終息に向けた見通しが立ち始めている、という事なのです!!

5月6日16時30分に同メディアが「イベルメクチン治験へ 北里大、大村さん開発」の題で次のように伝えました。

『北里大は6日、ノーベル医学生理学賞の大村智特別栄誉教授が開発に貢献した抗寄生虫薬「イベルメクチン」について、新型コロナウイルス感染症の治療薬として承認を目指す治験を実施すると明らかにした。

 北里大を視察した西村康稔経済再生担当相に担当者が説明した。同意を得た患者に投与し、症状の改善効果や副作用の有無などを確かめる。北里大病院で希望する患者に投与する観察研究も検討する。治験の開始時期や規模は未定。

 イベルメクチンは海外の研究で新型コロナウイルスの増殖を抑える効果が報告されている。大村さんは西村氏との意見交換で、新型コロナ患者約1400人を対象とした米ユタ大のチームの研究を紹介。別の治療を受けた患者の死亡率が8・5%だったのに対し、イベルメクチンを投与した場合は1・4%だった。

 イベルメクチンはアフリカやアジアに広がる寄生虫が原因の熱帯感染症の特効薬。北里大大村智記念研究所の花木秀明センター長は「イベルメクチンは原料を中国に依存しており、国内に供給体制をつくることが課題だ」と話した。』

「レムデシビル」と「アビガン」に続く、「イベルメクチン」などの新型コロナウイルスの治療薬開発にも弾みがつく動きは、正に明るい見通しを後押ししています。


その一方で、世界は新型コロナウイルスの感染拡大と、米中貿易戦争激化や米中対立激化等の厳しさを増す国際情勢の変化に晒されています。

5月7日02時20分にロイターが「米国務長官、中国を再批判 新型コロナ対応巡り」の題で次のように伝えました。

『[ワシントン 6日 ロイター] - ポンペオ米国務長官は6日、中国が一段の透明性をもって新型コロナウイルスの感染流行に対応していれば、多くの命が救われ、世界の景気低迷を回避できた可能性があったとし、中国の対応を改めて批判した。

ポンペオ長官は記者団に対し「中国は世界で数十万人の死を食い止め、世界が景気低迷に陥ることを防げたはずだ」と言明。「中国は選択肢があったにもかかわらず、武漢での新型コロナ流行を隠すことを選んだ」と批判した。

長官は3日、中国の研究所がウイルス発生源である「かなりの量の証拠」があると主張。一方、マーク・ミリー米統合参謀本部議長は前日、ウイルスの発生源が中国・湖北省武漢の生鮮市場もしくは研究所、それ以外の場所なのかは依然「不明」と語った。

ウイルス発生源を巡る見解の食い違いに関する記者団からの質問に対し、長官は「全てのコメントは一貫している。われわれは正しい答えを模索かなりし、透明性を求めている」とし、自身の発言を擁護した。』

更に、新型コロナウイルスそのものについても、変異しにくいという、当初医学界で出ていた予測のようなものではなく、その克服は甘い見通しでは成り立たない事も分かってきました。

同日02時10分に同メディアが「新型コロナ、人への感染は19年終盤から 英大学が遺伝子分析」の題で、次のように衝撃的な実態を伝えました。

『[ロンドン 6日 ロイター] - 英ロンドン大学ユニバーシティー・カレッジ(UCL)の研究チームは6日、新型コロナウイルスの人への感染が2019年終盤に始まり、急速なペースで世界各地に広がったことを示すデータを発表した。
研究チームは世界各地の7500人以上の新型コロナ感染者から検出されたウイルスの遺伝子を分析。約200の反復突然変異が確認され、研究者はウイルスが人への感染とともに進化している可能性があるとの見方を示した。

UCLのフランソワ・バロー教授は、新型コロナの流行が深刻な地域全てで遺伝子の幅広い多様性が確認されたと指摘。これは、ウイルスがパンデミック(世界的流行)の早い時期に世界中に広がっていたことを示しているという。
また研究結果から、人への感染が19年終盤に始まったとする仮説が裏付けられ、ウイルスの感染がそれよりも以前から広がっていた公算は小さいとの見方を示した。

さらに、現時点で変異によってウイルスの毒性や感染力が強まったり弱回ったりしているかを断定できないとした。

また、グラスゴー大学の研究チームもこの日、別の研究結果を発表。2種類の新型コロナウイルスが存在するという先に発表していた研究結果は正しくないことを示唆するデータが示された。

フランスでもこれまでに、同国で昨年12月27日に新型コロナ感染症の患者がいたことを示す研究結果が発表されている。仏政府が最初の感染者を確認した日より1カ月近く前となる。』

これらの研究成果により、遅くとも2019年の年末には世界中に新型コロナウイルスが拡散していた、という事が改めて裏付けられました。
これでは感染者が出た後、各国が行った出入国制限をかけた時点で、既に手遅れになっていた理由が良く分かります。
また、新型コロナウイルスには数多くの変異体も存在している事も分かりつつあります。
これらへの対処法や治療法も早急に推進しなければなりません。


新型コロナの対応に明るい見通しの影で感染発生の中国への反発やウイルスの脅威も高まる現実に刮目!!



新型コロナウイルス(右)の治療薬として期待される「アビガン」(左)
出典:自民党参議院議員の山田宏氏自身のツイッターRT画像


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