世の中には「五里霧中」ということわざがあります。
先の見えない中で迷走してしまう事を意味します。
これは、確かに新型コロナ禍での日本や世界情勢は五里霧中の中にあるでしょう。
しかし、そのような状況に立たされていても、基本原則や原理原則を分かっていなければ、即、自滅や破滅への道あるのみです！！
例えば、「東京五輪中止」の極左反日論調。
韓国と朝日新聞の言動を扱う次の２つの記事が、いかに虚像に塗れた嘘捏造隠蔽ありありかを示しています。
５月２７日にｚａｋｚａｋ ｂｙ 夕刊フジが「韓国前首相“反日妄言”、五輪組織委員会ＨＰの「竹島地図」削除要求 拒否なら東京五輪ボイコット！？ 来年の大統領選へ支持拡大の目論見か」の題で「森会長“女性蔑視”発言」の特集項目にて、次のように批判しました。
『韓国がまた反日妄言だ。丁世均（チョン・セギュン）前首相が２６日、東京五輪・パラリンピック組織委員会のホームページ中の日本地図に表示している島根県の竹島（韓国名・独島）を削除しなければ五輪不参加もあり得ると表明した。
「日本が削除を最後まで拒否するなら五輪不参加などあらゆる手段を講じなければならない」
丁氏はフェイスブックでこう発信した。
これまでにも韓国・外交部は地図を変更するようソウルの日本大使館に要求していたが、日本側は当然拒否している。
こんな理由でボイコットするならやってみればいいが、韓国のオリンピック委員会を兼ねる大韓体育会の広報担当者は「政府や政界は強硬な立場かもしれないが、私たちは選手の立場を無視して不参加を議論することはできない」と表明した。五輪憲章には政治的な宣伝活動が禁止されていることから、冷静な判断を下したといえる。
丁氏は２０１７年に来日した際にも、大島理森衆院議長との会談で、翌年に控えていた平昌（ピョンチャン）冬季五輪への日本人観光客訪問を求め、「もし少なかったら東京五輪には１人の韓国人も行かせない」と述べた。１９年には日本政府が韓国向け半導体素材の輸出管理を強化をしたことを受け、毎日新聞の取材に「『親友』から『ただの知人』に格下げする」と発言した。
来年の大統領選の出馬準備のため４月に首相を退任した丁氏だが、韓国社会世論研究所が２４日発表した世論調査で支持率は３・１％と主要候補の中で最低。反日妄言で支持拡大をもくろんだだけといえそうだ。』
次に、同日、同メディアが「「五輪中止求める」朝日社説に産経コラム＆読売社説が反論！ 産経抄「五輪に関わる全ての人たちへの冒涜」」の題で「東京五輪、２１年７月開催へ」の特集項目にて、次のように朝日新聞を批判しました。
『朝日新聞が２６日の社説で、今夏の東京五輪開催の中止を菅義偉首相に求めた。
これを受け、産経新聞と読売新聞が２７日朝刊で“反論・問題提起”した。
産経新聞は１面コラム「産経抄」で、朝日新聞の社説について、「世論の動向に敏感になっている代表選手の心情を思うと胸が痛む」「今この時点で中止に同調するつもりはない」と書いたうえで、「『五輪は政権を維持し、選挙に臨むための道具になりつつある』。朝日の言い様は、五輪に関わる全ての人たちへの冒涜（ぼうとく）ではないか」と批判した。
読売新聞は、東京五輪をテーマにした社説「開催へ感染防止策を徹底せよ」を掲載した。
このなかで、「政府は海外観客の受け入れを断念しており、五輪開催へ向けた環境は整いつつあると言えるだろう」「政府は、感染対策の現状と課題を丁寧に説明すべきである」と指摘。最後に、「（この１年間で）蓄積された感染対策の知見を、大会での対策徹底に生かしてもらいたい」と強調した。
朝日新聞の社説に対し、自民党内では「コロナ対応で窮地の菅政権を追い詰めようと政局を仕掛けてきたのではないか」（中堅議員）という声も上がっている。』
正に、中朝韓の「特亜３国」最下位、下朝鮮・ヘル朝鮮たる韓国の論調と、極左反日反米の朝日新聞の論調は「イコール」「同等」の実に低い、低すぎるレベルです！！
これに関連し、同日１３時３３分に東スポｗｅｂがｍｓｎにて「八代英輝氏が朝日新聞の“五輪中止社説”に「二枚舌に見える」「逆に開催が決まったんだなと」」の題で次のように朝日新聞の二重基準を批判しました。
『２７日のＴＢＳ系「ひるおび！」では五輪開催の是非について議論した。
その中で、２６日の朝日新聞が社説で菅政権に対し五輪中止を勧告したことがあげられた。
これについてコメンテーターの弁護士・八代英輝氏は「朝日新聞は社としての方針で中止を求めながら、オフィシャルパートナーは降りない。これは二枚舌に見えるが、社説このスタンスから、逆にオリンピックやるのは決まったんだな、と受け止めた」と私見を述べた。
さらに「国民の中止を求める声を無視できないので、社説において菅総理に中止を求めておいて、開催されたらスポンサーとして経済的恩恵にあずかるという姿勢が見て取れる。これはどちらのスタンスに立ってもいいということなので、これはオリンピックはやるんだな、と思った」と分析。
つまり、オフィシャルスポンサーの立場では開催が決まった場合、批判の声が出る可能性もある。しかし、すでに開催が決まっているため、その前に社説で批判しておいた、というのが八代氏の見立てだが、果たして？』
正に、八代英輝氏のご指摘通りの、朝日新聞の卑怯な言動でしょう！！
何故、このようなちぐはぐな言動が出てくるのか？？
それは、韓国にせよ、朝日新聞にせよ、「韓国と関わったら最後、最悪の状況下で最悪の決定を下し、最悪の結果が出て更に状況が悪化する」という、「Ｋの法則」と呼ばれる悪循環に陥っているからです！！
同日、同メディアが「文政権が自画自賛のコロナワクチンめぐる「Ｋバイオ」とは“瓶詰め作業”！？ “空念仏”バレバレ…自嘲的に語られる「Ｋ－」の悲しき実態」の題で「室谷克実 新・悪韓論」の特集項目にて、次のように厳しく批判しています。
『韓国の文在寅（ムン・ジェイン）大統領にとって、ジョー・バイデン米大統領との米韓首脳会談（２１日）は、「米国の北朝鮮政策修正」でも、「新型コロナウイルスワクチンの確保」でも特筆した成果を挙げられず、事実上の失敗で終わった。国内向けにはワクチンの委託生産契約を「Ｋバイオ」などと吹聴して自画自賛しているが、実態は「瓶詰め、ラベル貼り作業」だという。残り任期が１年を切り、「レームダック（死に体）化」が指摘される文氏。隣国の悲しき「Ｋ－」の実態を、ジャーナリストの室谷克実氏が考察する。
韓国人は、自慢すべきと考える韓国の事象に「Ｋ－」を付けたがる。おそらく「Ｋポップ」が始まりだが、やたらに増えたのは文政権になってからだ。文政権の手柄に「Ｋ－」を付けて呼ぶことで、韓国人に根深い愛国主義心情を刺激する意図が働いているようだ。
しかし、日がたつにつれ、失敗した政策であることが明らかになったり、空念仏に過ぎないことがバレバレになったり…で、韓国人の中にも、自嘲の意味を込めて「Ｋ－」を語る雰囲気が出てきたようだ。
文政権といえば、新型コロナウイルスの「Ｋ防疫」だ。端的に言えば「人権無視の検査・隔離政策」だ。文大統領は「Ｋ防疫」の成果を誇り「韓国が世界を先導している」とも述べた。
韓国当局が発表する新規感染者や、死因別人口統計の数字が正しいとするならば、「Ｋ防疫」は依然として有効だ。慌てることはない。
しかし、実際には血相を変えて、対米ワクチン外交に乗り出した。「５０００万人分確保」「最低でも２０００万人分」と言っていたが、バイデン米大統領の申し渡しは「５５万人分」。
それでも、文氏は「最高の訪米、最高の会談だった」と述べた。震怒を抑えて笑顔をつくって言ったのだろう。
ワクチン外交失敗を覆い隠すように、韓国政府は「Ｋバイオ」を言い始めた。サムスン系のジェネリック薬品メーカー「サムスンバイオロジクス」が、米製薬大手「モデルナ」とワクチンの委託生産契約を結んだことを大々的に取り上げて、「グローバル・ワクチン・ハブ」への道が開けたとの大宣伝だ。
「ワクチン生産の最終工程を韓国が担うことになった」と言えば、「躍進するＫバイオ」だ。しかし、「生産の最終工程」とは、瓶詰めとラベル貼りのことだ。
みじめ過ぎて保守系紙も、この子細を語りたくないのだろうか。「物足りなさ残るワクチン外交」と題する中央日報（２０２１年５月２４日）の社説には、「瓶詰め」の話が全く出てこない。
ワクチン接種に使う韓国製注射器の性能も喧伝された。「Ｋ注射器」と名付けられたのもつかの間、注射器の内壁に異物が混入している事実が発覚し、回収になった。
医療関連では「Ｋメディシン」「Ｋ新薬」も言われたが、すぐに消えた。残っているのは「Ｋビューティー」（美容整形）ぐらいだ。
このところの韓国紙には、半導体のニュースがよく載る。車載用半導体の品不足もあるが、サムスンの相対的退潮が韓国全体に暗い影を落としているからだ。その沈滞ムードを打破するかのように飛び出した官製用語が「Ｋ半導体」だ。
「２０３０年までに５１０兆ウォン（約４９兆円）を投資」と勇ましい。が、この金額は民間企業の目標値を合算した数字にすぎない。
より広範な経済構造改革として大統領が提唱した「Ｋニューディール」は、このところの新聞紙面には全く登場しなくなった。
朴槿恵（パク・クネ）政権の時につくられた「Ｋフード」「Ｋツアー」も次第に使われなくなった。文政権下で生まれた「Ｋ民主主義」「Ｋプレミアム時代」「Ｋコーヒー」「Ｋ平和」は未熟のまま終わった。
保守系紙の朝鮮日報（２０年１２月２０日）が載せた造語「Ｋ自画自賛」は流行らなかったが、本質を突いた言葉だ。
そういえば日本人がつくった「Ｋ－」もあった。「Ｋの法則」だ。もっぱらネットの書き込みで使われる言葉であり、「韓国と関わった企業・個人は没落する」という意味だ。（室谷克実）』
非常に大切な論調なので、長文でしたが敢えて引用させて頂きました。
室谷克実氏の言われる通り、「Ｋ自画自賛」「Ｋの法則」は本質を突く言葉です！！
朝日新聞にも、「Ｋの法則」が発動され、５月２６日に報道されたように創業以来の大赤字を計上するという、嘘捏造隠蔽の偏向報道のなれの果て、「アサヒる法則」が発動されています。
中朝韓礼賛の極左反日反米朝日新聞が東京五輪中止を韓国と共に主張！！
Ｋの法則とアサヒる法則制裁だ！！
５月２７日発行の夕刊フジの記事
出典：こちら夕刊フジ編集局 ツイッター
朝日新聞の嘘捏造隠蔽、「アサヒる」姿勢を批判糾弾する画像
出典：保守系ツイッター 流布画像
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先の見えない中で迷走してしまう事を意味します。
これは、確かに新型コロナ禍での日本や世界情勢は五里霧中の中にあるでしょう。
しかし、そのような状況に立たされていても、基本原則や原理原則を分かっていなければ、即、自滅や破滅への道あるのみです！！
例えば、「東京五輪中止」の極左反日論調。
韓国と朝日新聞の言動を扱う次の２つの記事が、いかに虚像に塗れた嘘捏造隠蔽ありありかを示しています。
５月２７日にｚａｋｚａｋ ｂｙ 夕刊フジが「韓国前首相“反日妄言”、五輪組織委員会ＨＰの「竹島地図」削除要求 拒否なら東京五輪ボイコット！？ 来年の大統領選へ支持拡大の目論見か」の題で「森会長“女性蔑視”発言」の特集項目にて、次のように批判しました。
『韓国がまた反日妄言だ。丁世均（チョン・セギュン）前首相が２６日、東京五輪・パラリンピック組織委員会のホームページ中の日本地図に表示している島根県の竹島（韓国名・独島）を削除しなければ五輪不参加もあり得ると表明した。
「日本が削除を最後まで拒否するなら五輪不参加などあらゆる手段を講じなければならない」
丁氏はフェイスブックでこう発信した。
これまでにも韓国・外交部は地図を変更するようソウルの日本大使館に要求していたが、日本側は当然拒否している。
こんな理由でボイコットするならやってみればいいが、韓国のオリンピック委員会を兼ねる大韓体育会の広報担当者は「政府や政界は強硬な立場かもしれないが、私たちは選手の立場を無視して不参加を議論することはできない」と表明した。五輪憲章には政治的な宣伝活動が禁止されていることから、冷静な判断を下したといえる。
丁氏は２０１７年に来日した際にも、大島理森衆院議長との会談で、翌年に控えていた平昌（ピョンチャン）冬季五輪への日本人観光客訪問を求め、「もし少なかったら東京五輪には１人の韓国人も行かせない」と述べた。１９年には日本政府が韓国向け半導体素材の輸出管理を強化をしたことを受け、毎日新聞の取材に「『親友』から『ただの知人』に格下げする」と発言した。
来年の大統領選の出馬準備のため４月に首相を退任した丁氏だが、韓国社会世論研究所が２４日発表した世論調査で支持率は３・１％と主要候補の中で最低。反日妄言で支持拡大をもくろんだだけといえそうだ。』
次に、同日、同メディアが「「五輪中止求める」朝日社説に産経コラム＆読売社説が反論！ 産経抄「五輪に関わる全ての人たちへの冒涜」」の題で「東京五輪、２１年７月開催へ」の特集項目にて、次のように朝日新聞を批判しました。
『朝日新聞が２６日の社説で、今夏の東京五輪開催の中止を菅義偉首相に求めた。
これを受け、産経新聞と読売新聞が２７日朝刊で“反論・問題提起”した。
産経新聞は１面コラム「産経抄」で、朝日新聞の社説について、「世論の動向に敏感になっている代表選手の心情を思うと胸が痛む」「今この時点で中止に同調するつもりはない」と書いたうえで、「『五輪は政権を維持し、選挙に臨むための道具になりつつある』。朝日の言い様は、五輪に関わる全ての人たちへの冒涜（ぼうとく）ではないか」と批判した。
読売新聞は、東京五輪をテーマにした社説「開催へ感染防止策を徹底せよ」を掲載した。
このなかで、「政府は海外観客の受け入れを断念しており、五輪開催へ向けた環境は整いつつあると言えるだろう」「政府は、感染対策の現状と課題を丁寧に説明すべきである」と指摘。最後に、「（この１年間で）蓄積された感染対策の知見を、大会での対策徹底に生かしてもらいたい」と強調した。
朝日新聞の社説に対し、自民党内では「コロナ対応で窮地の菅政権を追い詰めようと政局を仕掛けてきたのではないか」（中堅議員）という声も上がっている。』
正に、中朝韓の「特亜３国」最下位、下朝鮮・ヘル朝鮮たる韓国の論調と、極左反日反米の朝日新聞の論調は「イコール」「同等」の実に低い、低すぎるレベルです！！
これに関連し、同日１３時３３分に東スポｗｅｂがｍｓｎにて「八代英輝氏が朝日新聞の“五輪中止社説”に「二枚舌に見える」「逆に開催が決まったんだなと」」の題で次のように朝日新聞の二重基準を批判しました。
『２７日のＴＢＳ系「ひるおび！」では五輪開催の是非について議論した。
その中で、２６日の朝日新聞が社説で菅政権に対し五輪中止を勧告したことがあげられた。
これについてコメンテーターの弁護士・八代英輝氏は「朝日新聞は社としての方針で中止を求めながら、オフィシャルパートナーは降りない。これは二枚舌に見えるが、社説このスタンスから、逆にオリンピックやるのは決まったんだな、と受け止めた」と私見を述べた。
さらに「国民の中止を求める声を無視できないので、社説において菅総理に中止を求めておいて、開催されたらスポンサーとして経済的恩恵にあずかるという姿勢が見て取れる。これはどちらのスタンスに立ってもいいということなので、これはオリンピックはやるんだな、と思った」と分析。
つまり、オフィシャルスポンサーの立場では開催が決まった場合、批判の声が出る可能性もある。しかし、すでに開催が決まっているため、その前に社説で批判しておいた、というのが八代氏の見立てだが、果たして？』
正に、八代英輝氏のご指摘通りの、朝日新聞の卑怯な言動でしょう！！
何故、このようなちぐはぐな言動が出てくるのか？？
それは、韓国にせよ、朝日新聞にせよ、「韓国と関わったら最後、最悪の状況下で最悪の決定を下し、最悪の結果が出て更に状況が悪化する」という、「Ｋの法則」と呼ばれる悪循環に陥っているからです！！
同日、同メディアが「文政権が自画自賛のコロナワクチンめぐる「Ｋバイオ」とは“瓶詰め作業”！？ “空念仏”バレバレ…自嘲的に語られる「Ｋ－」の悲しき実態」の題で「室谷克実 新・悪韓論」の特集項目にて、次のように厳しく批判しています。
『韓国の文在寅（ムン・ジェイン）大統領にとって、ジョー・バイデン米大統領との米韓首脳会談（２１日）は、「米国の北朝鮮政策修正」でも、「新型コロナウイルスワクチンの確保」でも特筆した成果を挙げられず、事実上の失敗で終わった。国内向けにはワクチンの委託生産契約を「Ｋバイオ」などと吹聴して自画自賛しているが、実態は「瓶詰め、ラベル貼り作業」だという。残り任期が１年を切り、「レームダック（死に体）化」が指摘される文氏。隣国の悲しき「Ｋ－」の実態を、ジャーナリストの室谷克実氏が考察する。
韓国人は、自慢すべきと考える韓国の事象に「Ｋ－」を付けたがる。おそらく「Ｋポップ」が始まりだが、やたらに増えたのは文政権になってからだ。文政権の手柄に「Ｋ－」を付けて呼ぶことで、韓国人に根深い愛国主義心情を刺激する意図が働いているようだ。
しかし、日がたつにつれ、失敗した政策であることが明らかになったり、空念仏に過ぎないことがバレバレになったり…で、韓国人の中にも、自嘲の意味を込めて「Ｋ－」を語る雰囲気が出てきたようだ。
文政権といえば、新型コロナウイルスの「Ｋ防疫」だ。端的に言えば「人権無視の検査・隔離政策」だ。文大統領は「Ｋ防疫」の成果を誇り「韓国が世界を先導している」とも述べた。
韓国当局が発表する新規感染者や、死因別人口統計の数字が正しいとするならば、「Ｋ防疫」は依然として有効だ。慌てることはない。
しかし、実際には血相を変えて、対米ワクチン外交に乗り出した。「５０００万人分確保」「最低でも２０００万人分」と言っていたが、バイデン米大統領の申し渡しは「５５万人分」。
それでも、文氏は「最高の訪米、最高の会談だった」と述べた。震怒を抑えて笑顔をつくって言ったのだろう。
ワクチン外交失敗を覆い隠すように、韓国政府は「Ｋバイオ」を言い始めた。サムスン系のジェネリック薬品メーカー「サムスンバイオロジクス」が、米製薬大手「モデルナ」とワクチンの委託生産契約を結んだことを大々的に取り上げて、「グローバル・ワクチン・ハブ」への道が開けたとの大宣伝だ。
「ワクチン生産の最終工程を韓国が担うことになった」と言えば、「躍進するＫバイオ」だ。しかし、「生産の最終工程」とは、瓶詰めとラベル貼りのことだ。
みじめ過ぎて保守系紙も、この子細を語りたくないのだろうか。「物足りなさ残るワクチン外交」と題する中央日報（２０２１年５月２４日）の社説には、「瓶詰め」の話が全く出てこない。
ワクチン接種に使う韓国製注射器の性能も喧伝された。「Ｋ注射器」と名付けられたのもつかの間、注射器の内壁に異物が混入している事実が発覚し、回収になった。
医療関連では「Ｋメディシン」「Ｋ新薬」も言われたが、すぐに消えた。残っているのは「Ｋビューティー」（美容整形）ぐらいだ。
このところの韓国紙には、半導体のニュースがよく載る。車載用半導体の品不足もあるが、サムスンの相対的退潮が韓国全体に暗い影を落としているからだ。その沈滞ムードを打破するかのように飛び出した官製用語が「Ｋ半導体」だ。
「２０３０年までに５１０兆ウォン（約４９兆円）を投資」と勇ましい。が、この金額は民間企業の目標値を合算した数字にすぎない。
より広範な経済構造改革として大統領が提唱した「Ｋニューディール」は、このところの新聞紙面には全く登場しなくなった。
朴槿恵（パク・クネ）政権の時につくられた「Ｋフード」「Ｋツアー」も次第に使われなくなった。文政権下で生まれた「Ｋ民主主義」「Ｋプレミアム時代」「Ｋコーヒー」「Ｋ平和」は未熟のまま終わった。
保守系紙の朝鮮日報（２０年１２月２０日）が載せた造語「Ｋ自画自賛」は流行らなかったが、本質を突いた言葉だ。
そういえば日本人がつくった「Ｋ－」もあった。「Ｋの法則」だ。もっぱらネットの書き込みで使われる言葉であり、「韓国と関わった企業・個人は没落する」という意味だ。（室谷克実）』
非常に大切な論調なので、長文でしたが敢えて引用させて頂きました。
室谷克実氏の言われる通り、「Ｋ自画自賛」「Ｋの法則」は本質を突く言葉です！！
朝日新聞にも、「Ｋの法則」が発動され、５月２６日に報道されたように創業以来の大赤字を計上するという、嘘捏造隠蔽の偏向報道のなれの果て、「アサヒる法則」が発動されています。
中朝韓礼賛の極左反日反米朝日新聞が東京五輪中止を韓国と共に主張！！
Ｋの法則とアサヒる法則制裁だ！！
５月２７日発行の夕刊フジの記事
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