日本製品の不買運動など、一連の韓国の極左反日反米で従北媚中政策の最大の愚かさは、日米両国のＭＤ（ミサイル防衛）体制でかろうじて防衛されている事に気づかない点です！！
韓国や韓国国民が、それにも関わらず、その防衛体制からの脱却を目指す「自称・外交の天才」文在寅大統領を引き摺り下ろさない事自体、国家や国民の安全や防衛を蔑ろにしているとしか思えません！！
このような極左反日反米の「自称・進歩的知識人」という、破滅的で事実を直視出来ない、異常な輩は日本や米国等にもいますがね（批判と皮肉）。
８月１１日１３時４０分に産経新聞 ＴＨＥ ＳＡＮＫＥＩ ＮＥＷＳが「露軍事施設で爆発事故 「原子力ミサイル」との関連を指摘する声も」の題で次のように伝えました。
『【モスクワ＝小野田雄一】ロシア北西部アルハンゲリスク州の軍事施設で８日、爆発事故が起き、露国営原子力企業「ロスアトム」は１０日、この事故で従業員５人が死亡したと明らかにした。同社は「ミサイルを構成する放射性同位体の動力源」に関わる実験中に事故が起きたと説明。周辺地域では事故後に放射線量の上昇が観測されたとの情報もあり、事故はロシアが開発を進める原子力推進式の新型ミサイルとの関連が指摘されている。
露国防省は８日、「液体燃料式エンジンの実験中に事故が起きた。６人が負傷し、２人が死亡した」「周辺の放射線量に変化はない」と発表していた。
しかし、現場に近いセベロドビンスク市は事故後、一時的に１時間当たり２マイクロシーベルトの高い放射線量が観測されたと発表。ロイター通信は「同市は９日、発表を説明なく取り下げた」と報じた。露当局はその後、「一連の測定の結果、ここ１週間に同市で放射線量の目立った変化はなかった」と説明。露地元メディアは住民らが放射能の体内蓄積を防ぐためにヨウ素剤を購入していると伝えている。
露国防省やロスアトムは実験内容やミサイルの種類について詳細を公表していないが、露メディアによると、爆発が起きたのは巡航ミサイルなどの実験施設だった。ロイター通信は「事故は原子力推進式ミサイルの実験中に起きた可能性がある」とする米専門家の見方や、「（放射線量に変化はなかったとする）ロシア側の説明は信用しにくい」とする米政府高官らの見解を伝えた。
プーチン露大統領は２０１８年の年次教書演説で、「米国のミサイル防衛（ＭＤ）システムでは防げない原子力推進ミサイルの実験に成功した」などと述べていた。』
明らかに、この事故はロシアが日米両国のＭＤ体制を突破する魚雷型の原子力推進ミサイルの事故でしょう。
ロシアはかつて、スーパーキャビテーション兵器の魚雷発射を中国の武官の立ち会いの下で実施して、原子力潜水艦ごと爆発沈没した事故がありました。
バレンツ海で発生した、あのクルクス号沈没事故です。
一方、北朝鮮は先月７月より何度も短距離弾道ミサイル等を発射し続けています。
同日１１時１７分に同メディアが「トランプ氏、相次ぐ北ミサイル発射で交渉機運維持に腐心 譲歩重ねる懸念も」の題で「米朝会談」の特集項目にて、次のように伝えました。
『【ワシントン＝黒瀬悦成】トランプ米大統領が北朝鮮による短距離弾道ミサイル発射を問題視しない立場を崩さないのは、北朝鮮の金正恩朝鮮労働党委員長との非核化交渉の機運を維持し、来年の米大統領選をにらんで核実験や大陸間弾道ミサイル（ＩＣＢＭ）発射などの挑発行為の再開を防ぎたい狙いがある。
トランプ氏は９日、ホワイトハウスで記者団に「（北朝鮮は）核実験をしていないし、ミサイル実験も短距離ばかりで長距離ではない。人質も取り戻した」と述べ、発射を非難しない姿勢を改めて打ち出した。
ボルトン大統領補佐官（国家安全保障問題担当）や国防総省は、一連のミサイル発射は「国連安全保障理事会の決議違反だ」と明言している。
しかし、トランプ氏は２日のツイッターで、「ミサイル発射は国連決議違反かもしれない」としつつ、北朝鮮が昨年６月の米朝首脳会談で合意された「長距離ミサイル発射の自制」は守っているとして「金氏は信義違反で私を失望させたくない（と考えている）」と主張するなど、金氏を擁護する立場を貫いている。
トランプ氏が６月末に板門店で金氏と電撃会談したのは、停滞する非核化協議の再開への道筋をつけたい思惑があったためだ。
しかし、北朝鮮が協議再開に関し具体的な合意に応じないまま短距離ミサイルを立て続けに発射したことで、米国内では非核化交渉を前進させたいトランプ氏が揺さぶりをかけられているとの見方が広がりつつある。
トランプ政権は米韓合同軍事演習に関し、北朝鮮の要求に従って中止する考えはないと表明したものの、交渉機運を維持したいトランプ氏が米韓演習でも北朝鮮に譲歩を重ねかねないとの懸念は根強い。』
米国のトランプ大統領も北朝鮮の金正恩党委員長同様に、「大きな成果」を挙げたいと思っている点では同じ立場でしょうから、北朝鮮が続ける高性能の「短距離ミサイル発射」を政治的、軍事的にどう見るかが、日本や米国の立場の違いが見えて来る事になります。
日本だけではなくアジア全体としても、短距離だろうと何だろうと、北朝鮮の全てのミサイルシステムが脅威です！！
それにも関わらず、日本以上に北朝鮮の脅威を感じなければならない、北朝鮮の執事以下の下朝鮮・ヘル朝鮮に堕ちた韓国は、ノホホンとエラそうに極左反日反米運動に邁進しています。
米国のトランプ大統領ですらも怒りが頂点に達するのも時間の問題です。
同日、ｚａｋｚａｋ ｂｙ 夕刊フジが「トランプ氏、韓国・文政権に厳重警告！ 「ＧＳＯＭＩＡ」破棄なら…日韓に対立緩和を促した“本音”」の題で次のように韓国の姿勢を批判しました。
『ドナルド・トランプ米大統領が、韓国の文在寅（ムン・ジェイン）政権に厳重警告を発した。日本政府が、半導体素材の輸出管理を強化したことに反発して、文政権が「日韓軍事情報包括保護協定」（ＧＳＯＭＩＡ）の破棄をチラつかせているからだ。トランプ氏は表向き、日韓両国に関係改善を求めているが、対立の背景を十分理解している。文政権の「裏切り」を戒め、韓国内の保守派に奮起を促すものといえそうだ。
「日韓は同盟国のはずなのに、米国を難しい立場に追い込んでいる」「日韓はいつもケンカしている。仲良くしなければならない」
トランプは９日、ホワイトハウスで記者団にこう語った。
北朝鮮の非核化問題や中国との覇権争いを抱えるなか、対立緩和を促した－と報じられるが、事態はさらに深刻だ。
訪韓中のマーク・エスパー米国防長官は９日、文大統領や鄭景斗（チョン・ギョンドゥ）国防相らと相次いで会談し、米国の要請で締結したＧＳＯＭＩＡの継続が重要だとの考えを伝えた。
ところが、鄭氏は「有効性などを考慮し、更新するかどうか決めたい」といい、継続を明言しなかったのだ。
実は、日米防衛当局者の間では「文政権がＧＳＯＭＩＡを破棄する可能性が高い」「日本に責任を押し付けて、中国や北朝鮮に接近する兆候がある」と分析している。
このため、米シンクタンクなどを通じて、「ＧＳＯＭＩＡ破棄＝米軍撤収・同盟解体」と警告してきたが、「反日・離米・従北・親中」の文政権には通じない。
トランプ氏の発言は、韓国の保守派勢力に「自国が自由主義陣営から離脱していいのか？ 目を覚ませ」とメッセージを送ったともいえそうだ。
日米情報当局関係者は「ホワイトハウスには『北朝鮮は戦略的な敵だが、韓国の文政権はもっと問題だ』という分析がある。明確に『韓国を切るべし』という強硬意見もある。ＧＳＯＭＩＡが破棄されれば、韓国は安全保障上も、経済的にも重大局面を迎える」と語っている。』
日米両国にとって、ロシアや北朝鮮は脅威ですが、それ以上に韓国は中国同様に危険な存在です！！
韓国はお得意の優柔不断の「事大主義」「コウモリ外交」で全ては上手く行くと思っているとしたら、それは大きな間違いで、中国と共に自殺・自滅したいと思っているとしか感じられない狂った外交政策を進めているのです！！
軍事情報協定を破棄したら、弾道ミサイルの情報すら得られなくなる事すら知らないの！？
ロシア開発の原子力推進ミサイル事故と北朝鮮の相次ぐミサイル発射は日米のＭＤ体制への挑戦！！
それ以上に韓国は中国同様に危険な存在！！
正に韓国は中国と共に自殺自滅したいとしか思えない！！
８月１１日付けの夕刊フジ紙面
出典：こちら夕刊フジ報道部 ツイッター
『利害を無視して反日に固執、軍事情報協定の破棄へと暴走する韓国・文政権の自殺行為は目を覆うばかりとなっています。』
極左反日反米の従北媚中の思想を持つ、韓国の文在寅大統領（右）が、こともあろうに日本製のＣａｎｏｎ製のカメラで撮影する様子
出典：韓国出身のジャーナリスト、崔硯栄氏のツイッター
（画像は最近撮影されたものでは無い模様）
エラそうなドヤ顔で、反日反米運動を扇動しているにも関わらず、「日本製品」をご愛用とは、実に嘘つきで厚かましい輩だ！！
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このような極左反日反米の「自称・進歩的知識人」という、破滅的で事実を直視出来ない、異常な輩は日本や米国等にもいますがね（批判と皮肉）。
８月１１日１３時４０分に産経新聞 ＴＨＥ ＳＡＮＫＥＩ ＮＥＷＳが「露軍事施設で爆発事故 「原子力ミサイル」との関連を指摘する声も」の題で次のように伝えました。
『【モスクワ＝小野田雄一】ロシア北西部アルハンゲリスク州の軍事施設で８日、爆発事故が起き、露国営原子力企業「ロスアトム」は１０日、この事故で従業員５人が死亡したと明らかにした。同社は「ミサイルを構成する放射性同位体の動力源」に関わる実験中に事故が起きたと説明。周辺地域では事故後に放射線量の上昇が観測されたとの情報もあり、事故はロシアが開発を進める原子力推進式の新型ミサイルとの関連が指摘されている。
露国防省は８日、「液体燃料式エンジンの実験中に事故が起きた。６人が負傷し、２人が死亡した」「周辺の放射線量に変化はない」と発表していた。
しかし、現場に近いセベロドビンスク市は事故後、一時的に１時間当たり２マイクロシーベルトの高い放射線量が観測されたと発表。ロイター通信は「同市は９日、発表を説明なく取り下げた」と報じた。露当局はその後、「一連の測定の結果、ここ１週間に同市で放射線量の目立った変化はなかった」と説明。露地元メディアは住民らが放射能の体内蓄積を防ぐためにヨウ素剤を購入していると伝えている。
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明らかに、この事故はロシアが日米両国のＭＤ体制を突破する魚雷型の原子力推進ミサイルの事故でしょう。
ロシアはかつて、スーパーキャビテーション兵器の魚雷発射を中国の武官の立ち会いの下で実施して、原子力潜水艦ごと爆発沈没した事故がありました。
バレンツ海で発生した、あのクルクス号沈没事故です。
一方、北朝鮮は先月７月より何度も短距離弾道ミサイル等を発射し続けています。
同日１１時１７分に同メディアが「トランプ氏、相次ぐ北ミサイル発射で交渉機運維持に腐心 譲歩重ねる懸念も」の題で「米朝会談」の特集項目にて、次のように伝えました。
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トランプ氏は９日、ホワイトハウスで記者団に「（北朝鮮は）核実験をしていないし、ミサイル実験も短距離ばかりで長距離ではない。人質も取り戻した」と述べ、発射を非難しない姿勢を改めて打ち出した。
ボルトン大統領補佐官（国家安全保障問題担当）や国防総省は、一連のミサイル発射は「国連安全保障理事会の決議違反だ」と明言している。
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トランプ政権は米韓合同軍事演習に関し、北朝鮮の要求に従って中止する考えはないと表明したものの、交渉機運を維持したいトランプ氏が米韓演習でも北朝鮮に譲歩を重ねかねないとの懸念は根強い。』
米国のトランプ大統領も北朝鮮の金正恩党委員長同様に、「大きな成果」を挙げたいと思っている点では同じ立場でしょうから、北朝鮮が続ける高性能の「短距離ミサイル発射」を政治的、軍事的にどう見るかが、日本や米国の立場の違いが見えて来る事になります。
日本だけではなくアジア全体としても、短距離だろうと何だろうと、北朝鮮の全てのミサイルシステムが脅威です！！
それにも関わらず、日本以上に北朝鮮の脅威を感じなければならない、北朝鮮の執事以下の下朝鮮・ヘル朝鮮に堕ちた韓国は、ノホホンとエラそうに極左反日反米運動に邁進しています。
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このため、米シンクタンクなどを通じて、「ＧＳＯＭＩＡ破棄＝米軍撤収・同盟解体」と警告してきたが、「反日・離米・従北・親中」の文政権には通じない。
トランプ氏の発言は、韓国の保守派勢力に「自国が自由主義陣営から離脱していいのか？ 目を覚ませ」とメッセージを送ったともいえそうだ。
日米情報当局関係者は「ホワイトハウスには『北朝鮮は戦略的な敵だが、韓国の文政権はもっと問題だ』という分析がある。明確に『韓国を切るべし』という強硬意見もある。ＧＳＯＭＩＡが破棄されれば、韓国は安全保障上も、経済的にも重大局面を迎える」と語っている。』
日米両国にとって、ロシアや北朝鮮は脅威ですが、それ以上に韓国は中国同様に危険な存在です！！
韓国はお得意の優柔不断の「事大主義」「コウモリ外交」で全ては上手く行くと思っているとしたら、それは大きな間違いで、中国と共に自殺・自滅したいと思っているとしか感じられない狂った外交政策を進めているのです！！
軍事情報協定を破棄したら、弾道ミサイルの情報すら得られなくなる事すら知らないの！？
ロシア開発の原子力推進ミサイル事故と北朝鮮の相次ぐミサイル発射は日米のＭＤ体制への挑戦！！
それ以上に韓国は中国同様に危険な存在！！
正に韓国は中国と共に自殺自滅したいとしか思えない！！
８月１１日付けの夕刊フジ紙面
出典：こちら夕刊フジ報道部 ツイッター
『利害を無視して反日に固執、軍事情報協定の破棄へと暴走する韓国・文政権の自殺行為は目を覆うばかりとなっています。』
極左反日反米の従北媚中の思想を持つ、韓国の文在寅大統領（右）が、こともあろうに日本製のＣａｎｏｎ製のカメラで撮影する様子
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