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新型コロナウイルスワクチン接種に福島県沖地震の影響、米国バイデン政権の異変と激動する日常!!

2021-02-18 00:00:00 | 防衛
大型台風並みの低気圧の発達で暴風雨・暴風雪に見舞われた日本列島。

更に、まだまだ多くの激動があなたを待っています!!

それは、筆者の独断と偏見で大きな視点、マクロな視点で申し上げるならば、新型コロナウイルスワクチン接種に福島県沖地震の影響、米国バイデン政権の異変、でしょう!!

2月16日20時05分に産経新聞 THE SANKEI NEWSが「ワクチン接種、医師・看護師「未確保」9割 本紙調査の題で次のように伝えました。

『新型コロナウイルスのワクチン接種をめぐり、都道府県庁のある47市区の4割近い17市が集団接種の会場について「めどが立っている」とした一方、接種を担う医師・看護師の確保については9割以上の44市区が「めどが立っていない」「未定」などと回答したことが16日、産経新聞の調べで分かった。

 米製薬大手ファイザー製ワクチンの第1便は12日、日本に到着し、14日に厚生労働省が特別承認した。各自治体は今後、高齢者を皮切りに接種する態勢作りを急いでいるが、いまだ準備が道半ばにある実態が明らかになった。

 調査は今月上旬に実施。47都道府県庁所在地(東京都は都庁のある新宿区)を対象に、ワクチンの集団接種をめぐる会場や医療従事者の確保状況▽厚労省が奨励する個別接種の活用予定▽ワクチンを適切に輸送・保管するための設備や体制ができているか-などについて尋ねた。

 集団接種の会場確保のめどについて「立っていない」と答えたのは10市。大津市は「公共施設だけでなく民間のホールやホテルに当たっている」としている。医師・看護師の確保のめどについて「めどが立っている」としたのは秋田、前橋、神戸の3市のみだった。

 ワクチンの輸送・保管のための設備などの準備についても、「めどが立っている」との回答は12市区にとどまった。』

ワクチン接種は今週から開始ですから、この記事の内容には不安を感じるのは当然でしょう。

一方、2月13日深夜に発生した福島県沖の地震の影響が長期化しそうです。

同日20時07分に同メディアが「福島・宮城の被災飲食店「コロナに地震、まさに二重苦…」」の題で次のように苦境の実態を伝えました。

『13日の地震で最大震度6強の揺れを観測した福島、宮城両県では、新型コロナウイルス対策として各県独自の酒類提供飲食店などの営業時間短縮要請が終了し、本格的な営業再開の矢先の発生だった。休業を余儀なくされる店もあり「コロナに地震、まさに二重苦だ」と悲鳴が上がる。

 「最悪です。ようやく営業を再開しようという矢先だったのに…」

 14日に緊急対策期間が終わり、約1カ月に及んだ酒類提供飲食店などへの時短要請が解除された福島県。JR郡山駅近くの居酒屋「会津郷土食 鶴我 郡山駅前店」の店長、斎藤慎介さん(34)は、照明を落とした暗い店内で1人、新たに入荷した地酒の一升瓶を並べていた。

 地震発生翌日の14日朝、店を訪れると皿がキッチンの床に散乱し、割れた一升瓶の破片が飛び散っていた。約40個あったグラスも半分以上が割れ、壁にも一部亀裂が入っていた。

 緊急対策期間となったのを受けて1月13日から休業。今月14日は久々に従業員と顔を合わせて営業再開に向けた仕込みを予定していたといい「お客さまがいる時間に余震が来たら大変なことになるのではという思いもある」とこぼした。

 福島市のスポーツバー「ファントム」では、本来午前2時までの営業を短縮して午後8時に閉店。15日からの通常営業再開を前に準備を進めていた矢先に地震に見舞われた。店長の鈴木聡一さん(42)は「余震も多いので、コロナより地震が心配になっている人も多いと思う。ダブルパンチだけど、せっかく普通に営業できるので前向きにやっていきます」と話した。


 同市の居酒屋「たくの実」では、ビールサーバーが倒れてビールが床にこぼれ、調理場の調理器具などが落下し床に散乱。女将(おかみ)の松浦キエ子さん(77)は「ようやく時短が終わって頑張るぞと思っていたところだったのに。コロナに地震にもう散々」とがっかりした様子で話した。

 仙台市全域で酒類提供店に出されていた午後10時までの時短営業が8日に解除されたばかりの宮城県。東北最大の繁華街・国分町で、もつ鍋店「朋治郎」を経営する佐々木千裕さん(39)は「1月の売り上げは開業以来最低の数字。(売り上げ減少を)取り戻そうとしていたのに、出ばなをくじかれた」と話す一方、「東日本大震災の時は電気もガスも使えず絶望しかなかった。あの時に比べればまだ頑張れる」と前を向いた。(大渡美咲、大森貴弘、石原颯)』

そうです、そうです、前を向いて頑張りましょう!!

更に、大きな激動の変化は、「売電」「売田」「梅(毒)電」などと言われ蛇蝎の如く嫌われる米国の売電大統領の政権の異変をはじめとする国際情勢です!!

鋭い批評で知られる文化人放送局MCの加藤清隆氏は2月17日、自身のツイッターで次のように指摘しました。

『共同が韓国とは関わらない「非韓3原則」のことを「韓国蔑視」とか報じてるらしい。韓国とはもう関わりたくない、と言っているだけなのになぜ蔑視なのか?韓国側に立てばそう見えるのか?それならまず韓国の反日運動の理不尽さを少しは諫めたらどうか?我々は韓国に辟易している。断交でも構わない。』

『トランプ前政権がイスラエルの大使館をエルサレムに移転するなど同国をてこ入れした結果、イスラエルとUAEやカタールが国交を結ぶなど中東に地殻変動が起きつつあった。しかしバイデン政権のイラン核合意復活宣言で不透明に。そんな時、コソボがエルサレムに大使館開設。意義は大きいと宮崎正弘氏。』

『詳報がないのでよく分からないが、通常、たとえ電話でも副大統領が各国首脳と会談することはない。これがハリス政権誕生を意味するのなら事は重大。バイデンが本当に認知症なのか定かではないが、大統領令に次々とサインした際、「私には時間がない」と漏らした言葉が気にかかる。

もしハリス政権誕生なら副大統領をどうするのか?噂されるようにヒラリー・クリントンの起用ならオバマの筋書き通り。というか大統領選そのものが壮大な茶番劇だったということになる。トランプの不正選挙の指摘を「根拠もない嘘」と切り捨てた皆さん、ぜひこの辺りのからくりの解説をお願いします。』

『ハリス副大統領は仏のマクロン大統領と会談し、米仏間の2国間関係を強化し、大西洋横断的な同盟を再活性化することへのコミットメントを表明。またコロナや気候変動に対処するため緊密な協力が必要であることでも合意。ハリスは最近、カナダのトルドー首相とも会談。やはり副大統領が出るのは異様。』

正に、加藤清隆氏の言われる通りです!!
これから、本記事で指摘しているような激動がどのようになるのか、どのような影響が各分野に出てくるのか、を注視して頂ければと存じます。


新型コロナウイルスワクチン接種に福島県沖地震の影響、米国バイデン政権の異変と激動する日常!!



2月13日深夜に発生した福島県沖の地震への、防衛省の災害派遣・救援活動について
出典:自民党参議院議員の佐藤正久氏自身のツイッター


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夕刊フジの予測が的中した、福島県沖の大地震と米国トランプ前大統領の「無罪評決」で今後の動きは!?

2021-02-17 00:00:00 | 防衛
世には「当たるも八卦当たらぬも八卦」と言われるように、先読みや予測は難しいものです。

皆様は、先読みや予測の的中率が50%を超えていますか!?

予測の的中は、例えば天気予報を、「靴」等を蹴飛ばして予測するような事かも知れません。
これでも、「自称・外交の天才」韓国に文在寅大統領率いる韓国政府の機関、韓国気象庁が出した「的中率0%」よりは、余程、予測的中率が高いですね(大笑い)。

しかし、政治経済や外交軍事、そして地震等の予測やその対策を怠ると、「死」や「破滅」へとつながりかねません!!

2月15日、zakzak by 夕刊フジが「宮城・福島で震度6強、次に警戒すべき地域は? 夕刊フジ新春号で警告していた「MEGA地震予測」 首都圏、信越に加え「南海トラフ」に影響も」の題で「地震」の特集項目にて、次のように夕刊フジの予測的中と今後の地震予測を伝えました。

『13日に福島県沖で発生した最大震度6強、マグニチュード(M)7・3の地震では、宮城、福島など9県で150人超が負傷し、停電や断水も発生した。2011年3月の東日本大震災からまもなく10年となるが、専門家は東北や首都圏、中部地方から関西圏など列島全体に脅威が迫っていると警鐘を鳴らす。


 「震度5弱から6程度が、(21年の)1~2月に発生する可能性もある」と、昨年12月29日発売の本紙新春特別号で予測していたのは村井俊治・東大名誉教授。

 村井氏が代表を務める地震科学探査機構(JESEA)の「MEGA地震予測」では、東北地方の太平洋岸は、東日本大震災で大きく沈降した反動で隆起が進んでおり、「地震の常襲地帯」と指摘していた。

 村井氏への取材を行ったのは昨年12月初旬だったが、東北では同月12日にも岩手県沖(震度5弱、M5・6)で、同21日には青森県東方沖(震度5弱、M6・5)の地震が発生した。

 予測では、東北を含めて3つのゾーンを警戒地域としていた。このうち首都圏・東海ゾーンでは、同月18日に伊豆大島を震源とする最大震度5強、M5・0の地震があった。残る長野県・茅野など信越ゾーンを含めて引き続き警戒が必要だ。

 気象庁は、今回の地震を東日本大震災の余震とみており、今後1週間は震度6強程度の地震に注意を呼び掛けている。

 「東日本大震災のようなM9級の地震が来た場合、50~100年程度は余震を続ける」と警鐘を鳴らすのは、立命館大環太平洋文明研究センターの高橋学特任教授。

 地震は北海道から関東にかけて陸側のプレート(岩板)の下に沈み込む「太平洋プレート」の内部で発生したとみられるが、高橋氏は、太平洋プレートの活発な動きは、関東南部から九州にかけて沈み込んでいる「フィリピン海プレート」にも影響するという。

 「両方のプレートに押され、石川県や富山県、浜名湖周辺、愛知県東部から静岡県西部周辺で小規模ながら特徴的な地震が起きている。これらの地域ではM7・5から8・5級になる可能性もある」

 フィリピン海プレートは南海トラフ巨大地震を引き起こすと指摘されている。

 「四国から紀伊半島にかけての『南海』、三重県沖の『東南海』、静岡県の浜名湖周辺の『東海』地域は連動しており、地震が同時に発生した場合、M8・5~9近くになり、高層の建造物などが倒壊する恐れもある。太平洋岸は、海外沿いに都市部が形成されているため、津波の被害が大きくなる」と高橋氏。

 いざというときのための備えをしておきたい。』

正に、その通りです!!
「備えれば憂い無し」です!!

もう一つの夕刊フジの予測的中とは、米国のトランプ前大統領の弾劾が無罪評決となった事です。

同日、同メディアが「トランプ氏、弾劾裁判「無罪」で今後どう動く? 再起に向け活動再開を示唆「私たちは間もなく立ち上がる」 依然大きな影響力、共和党との関係は修復へ」の題で次のように伝えました。

『米連邦議会議事堂襲撃事件を扇動した責任を問われた共和党のドナルド・トランプ前大統領の弾劾裁判で、上院(定数100)は13日(日本時間14日)、無罪評決を言い渡した。共和党から7人が造反して賛成票を投じたが、有罪に必要な出席議員の3分の2に届かなかった。2度目の弾劾訴追を切り抜け、トランプ氏は今後、どう動くのか。

 「米国史上空前の魔女狩りの一環だ」「米国を再び偉大にする歴史的運動は始まったばかりだ。私たちは間もなく立ち上がる」

 トランプ氏は無罪評決を受けて、このような声明を出し、再起に向けた活動再開を示唆した。

 上院の弾劾裁判は1月27日に開廷し、2月9日に審理を始め、史上最速の5日間で評決を下した。票数の内訳は、「無罪」票が43、「有罪」票が57だった。

 「無罪」支持者からも厳しい声が散見される。

 無罪票を投じた上院共和党トップのミッチ・マコネル院内総務は評決後、「トランプ氏が実質的かつ道徳的に(議事堂襲撃の)責任があることは疑いがない」と非難し、「民間人となったトランプ氏は今後、在任中の行為について(刑事)責任を問われる可能性がある」と指摘した。

 ジョー・バイデン大統領は声明を出し、マコネル氏の発言などを踏まえ、「トランプ氏は最終的に有罪とはならなかったが、罪状に異論の余地はない」「私たち米国人、特に指導者たちは真実を擁護し、ウソを打倒する義務と責任がある」と訴えた。

 批判も続くが、トランプ氏と共和党の関係は修復に向かう可能性が高そうだ。

 米国情勢に詳しい福井県立大学の島田洋一教授は「共和党支持者の間では、トランプ氏を支持する声は大きい。下院共和党トップのケビン・マッカーシー院内総務も先月、トランプ氏と面会して来年の中間選挙を見据えて支援を求めた。トランプ氏が第3党を設立する展開を恐れたのだろう。トランプ氏のSNSアカウントは凍結されたが、メディアとしてもトランプ氏は視聴率を生む人物であり、発信力が衰えるとは考えにくい。トランプ氏自身が次の大統領選に立候補するかは分からないが、米国政治に大きな影響を与える人物であることに変わりはない」と語った。』

「バイデン大統領」は、息子のスキャンダルに加えて自らも息子同様の行為を行ってきた事が暴露されているだけではなく、「白紙の紙」にサインするなどの奇行、いや、「お飾り振り」を示す言動や証拠等もドンドン出てきています。

トランプ氏がこの点を突かないはずがありません!!


夕刊フジの予測が的中した、福島県沖の大地震と米国トランプ前大統領の「無罪評決」で今後の動きは!?

はい、勿論、大激動の始まり始まり~。



2月15日発行の夕刊フジ記事の紹介
出典:こちら夕刊フジ編集局 ツイッター



トランプ氏の動向を伝える、2月15日発行の夕刊フジ記事
出典:こちら夕刊フジ編集局 ツイッター


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2月13日深夜の福島県沖地震の教訓は地震にも様々なタイプがあり過去の経験が生かす事だ!!

2021-02-16 00:00:00 | 防衛
地震・雷・火事・親父。

恐ろしい順番に言われることの言葉。

雷は避雷針等で「直撃の防止」は可能。
火事は火の元をしっかりと管理する、電源や電源コンセント等の徹底管理、耐火構造などの火災対策で防止や延焼防止は出来ます。
親父は、学校や仕事の成績で「怒りの感情」をコントロール出来ます。

しかし、地震は、火山と同様に、「世界のあらゆる場所で発生しうるか、被害を受ける」可能性があります。
更に、現時点で、人類に地震そのもののコントロールは出来ません(地震を誘発する方法や地震兵器の「噂」はありますが・・・・)。

ですから、2月13日深夜の福島県沖地震の教訓は地震にも様々なタイプがあり過去の経験が生かす事なのです!!

2月14日18時54分に産経新聞 THE SANKEI NEWSが「【動画】震度6強 福島県沖、巨大地震の影響いまも」の題で「宮城・福島震度6強」の特集項目にて、次のように伝えました。

『福島県沖で13日夜に起きたマグニチュード(M)7・3の地震は、発生から間もなく10年を迎える東日本大震災の巨大地震の影響が現在も続いていることを浮き彫りにした。巨大地震が起きた日本海溝沿いでは、今後も高い確率で大地震の発生が予測されており、引き続き警戒が必要だ。

 東北地方の太平洋側にある日本海溝では、西へ進む海底の太平洋プレート(岩板)が、東北地方を載せた陸側プレートの下に沈み込んでいる。東日本大震災では、この2つのプレートの境界部に蓄積した岩盤のひずみが限界に達して断層が大きく動き、広い範囲で陸側が跳ね上がってM9・0の巨大地震が起きた。

 今回の地震は震源の深さが55キロで、プレート境界より深い場所で起きた。沈み込む太平洋プレートの内部で東西方向に押される力が働き、逆断層型の地震が発生した。大震災の影響で生じたと考えられ、気象庁は余震とみている。震源が深かったため津波は起きなかった。

 沈み込む太平洋プレートの内部で起きる地震は大震災以降、増加しており、平成24年12月には宮城県の三陸沖でM7・3が発生した。政府の地震調査委員会は大震災を受け日本海溝沿いで起きる地震の発生確率の見直しを行い、青森県東方沖から茨城県沖までの太平洋プレート内部で、M7・0~7・5程度の地震が30年以内に60~70%の高い確率で起きると予測していた。今回の地震は、それが現実になった形だ。

 福島県沖では、陸側プレートの内部で起きる地震も増加している。陸側プレートは大震災の際に跳ね上がった影響で東西方向に引っ張られており、この力によって正断層型の地震が生じやすくなった。26年7月に起きたM7・0、28年11月のM7・4はいずれもこのタイプの地震で、震源は今回の地震より浅く、津波も発生した。

 日本海溝沿いでは福島県沖だけでなく青森、岩手、宮城各県の沖合など広い範囲で、現在も高い確率で大地震の発生が予想されており、防災への高い意識が引き続き求められる。』

正に、記事の通り高い防災意識が引き続き求められます!!
今回の地震は、東日本大震災とは違い、揺れの周期が短く、比較的低い、狭い構造物や傾斜のある地形に被害が集中した、との被害の傾向がある模様です。

更に有難い事に、東日本大震災で救援や支援でお世話になった台湾で、蔡英文総統が同日、自身のツイッターで次のように温かい励ましのメッセージを日本に送って頂きました。

『福島県と宮城県を中心とした震度6強の大きな地震が発生しましたが、日本の皆さんが無事でいることを信じています。今まで何度もお伝えしてきましたが、これからも日本を応援する気持ちが変わることはありません。日本の皆さんにとって支援が必要であれば、いつでも台湾はかけつけます。』

本当に有難い事です!!


2月13日深夜の福島県沖地震の教訓は地震にも様々なタイプがあり過去の経験が生かす事だ!!



2月13日深夜の地震震度分布マップ
出典:気象庁HP



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法的根拠すら無い米国トランプ前大統領の弾劾で無罪評決、余りにも大きなヤラセ弾劾に怒りの鉄槌が下るぞ!!

2021-02-15 00:00:00 | 報道/ニュース
まず始めに、唐突な言動で済みません。

終わりました。
少なくとも、日本時間の2021年の2月14日を以て今までの米国は終わりました。

何故でしょうか??

それは、「自由」「平等」「博愛」を謳ってきた「移民の国」米国が、法的根拠すら無い米国トランプ前大統領の弾劾を米国連邦上院で行ってしまった事です!!
これで、米国は「無法の国家」に転落してしまいました!!

米国トランプ前大統領に無罪評決が出たのも当たり前です!!
極左反日反米の従北媚中従中の連中が好んで使う、「デッチアゲ裁判」だったのですからねえ~(皮肉と批判の棒読み!!)。

2月14日07時00分に産経新聞 THE SANKEI NEWSが「トランプ氏の弾劾裁判で無罪評決」の題で次のように伝えました。

『【ワシントン=黒瀬悦成】米連邦議会議事堂襲撃事件を扇動したとして弾劾訴追された共和党のトランプ前大統領に対する上院(定数100)の弾劾裁判は13日、トランプ氏の「反乱扇動」の責任を問う採決を行った。「有罪」票が57、「無罪」票が43で、同氏を有罪にするのに必要な出席議員の3分の2に届かず、無罪評決が下された。トランプ氏は大統領在任中に続く2度目の弾劾裁判で再び無罪となった。

 上院では与野党が50対50で拮抗(きっこう)している。共和党からは7人が有罪票を投じたが、党内に強固な支持基盤を維持するトランプ氏の影響力に配慮する形で大多数の共和党議員が無罪票を投じたとみられている。

 トランプ氏は無罪評決を受けて声明を出し、弾劾裁判を「米国史上空前の魔女狩りの一環だ」と非難した上で、「米国を再び偉大にする歴史的運動は始まったばかりだ。私たちは間もなく立ち上がる」と訴え、近く政治活動を再開させる意向を強く示唆した。

 一方、トランプ氏に無罪票を投じた上院共和党トップのマコネル院内総務は評決後の弁論で「トランプ大統領が実質的かつ道徳的に(議事堂襲撃の)責任があることは全く疑いがない」と非難し、「民間人となったトランプ氏今後、在任中の行為について(刑事)責任を問われる可能性がある」と指摘した。

 上院の弾劾裁判は1月27日に開廷し、2月9日に審理を始め、史上最速の5日間で評決を下した。

 13日の評決に先立ち、検察官役の民主党下院議員団はトランプ氏の弾劾に賛成した共和党下院議員を証人として招致を求め、いったん賛成多数で可決した。


 しかし、トランプ氏の弁護団も対抗して証人招致に動く構えを見せたため、裁判の長期化を避けたい両党は調整の結果、トランプ氏に不利となる同議員の証言を読み上げ、証拠として採用する代わりに招致は見送ることで合意した。』

この記事からも、弾劾審議そのものも、いかにいい加減で、形式的であったのかを物語る内容かと存じます。

この無罪評決に関して、SNSでは当然だ、の声が高まっています。

鋭い批評で有名な文化人放送局MCの加藤清隆氏は2月14日、自身のツイッターで次のように批評しました。

『余りに当然の無罪評決。無駄な時間を使ったものだ。それにしてもカマラ・ハリスは上院議長として本当なら弾劾裁判の委員長を務めるべきではなかったか?それを逃げたのは、どうせ無罪だからということなのだろう。本当にこの弾劾、最初から最後まで茶番劇だった。これでトランプは力を盛り返すだろう。』

『(福井県立大学の島田洋一氏のツイート「米上院のトランプ弾劾裁判評決。賛成57、反対43で憲法上必要な3分の2に届かず無罪。妥当な結果でトランプの影響力は残る。すでに退任した「一般市民」の弾劾は論理的に成り立たない上、「平和的に」議事堂に向かおうと語ったトランプを「反乱教唆」というのは「疑わしきは被告人の利益に」に反する。」に対して)

このトランプの「平和的に議事堂に向かおう」と言った言葉を陰謀論者は意図的にカットし、トランプが暴動を煽ったと嘘をついた。無罪評決も共和党からの造反が増えたとでも書くのだろう。大統領選とこの弾劾裁判でどのメディアが真実を語り、嘘を書いたかがよく分かった。必ず天罰が下るだろう。』

正に、加藤清隆氏の言われる通りです!!

一方、この動きに同調するかのような動きも。

同日06時35分に共同通信が「米親子の日本移送認める 最高裁、ゴーン被告逃亡」の題で次のように伝えました。

『【ニューヨーク共同】米最高裁は13日、元日産自動車会長カルロス・ゴーン被告の逃亡を手助けしたとして拘束された米国人親子2人の日本への身柄引き渡しを巡り、移送を認めた連邦高裁の判断に対する弁護側の異議申し立てを退けた。ロイター通信が伝えた。

 親子は、米当局が昨年5月に拘束した陸軍特殊部隊グリーンベレーの元隊員マイケル・テイラー容疑者(60)と息子のピーター容疑者(27)。引き渡し手続きがすぐに進むかどうかは不明。

 米国務省は昨年10月、2人の引き渡しを承認。弁護側は、法的手段で移送に抵抗してきたが、連邦地裁、連邦高裁ともに引き渡しを認める判断を下していた。』

はい、これでカルロス・ゴーン被告も終わりですね。
言い逃れすら不可能になりました。

更に、2月14日に保守派の重鎮、「日本の支配者」などとも言われる、藤原直哉氏がツイッターで次のように重要なメッセージを公開しました。

『トランプ前大統領のメッセージ

機械翻訳

アメリカ合衆国の第45代大統領であるドナルド・J・トランプの声明、

私はまず、献身的な弁護士と他の人々のチームが正義を支持し、真実を擁護するためのたゆまぬ努力に感謝したいと思います。

私たち全員が尊敬する憲法と私たちの国の中心にある神聖な法的原則を誇らしげに支持した上院議員と議員。私たちの大切な立憲共和制は、公平な法の支配、私たちの自由、私たちの権利のための不可欠な保護手段に基づいて設立されましたアメリカのある政党が法の支配を軽蔑し、法の支配を誹謗し、暴徒を応援し、暴徒を言い訳し、正義を政治的復讐の道具に変えるためのフリーパスを与えられることは、私たちの時代についての悲しい解説です。

そして、彼らが同意しない、または彼らが同意しないすべての人々と視点を迫害し、ブラックリストに載せ、キャンセルし、抑圧します。私は常に揺るぎない法の支配、法執行機関の英雄、そして悪意も憎しみもなくその日の問題を平和的かつ名誉ある議論をするアメリカ人の権利の擁護者であり続けます。これはまた別のことです。

私たちの国の歴史の中で最大の魔女狩りの段階。大統領はこれまでにそのようなことを経験したことがなく、数ヶ月前に私たちに投票した現職の大統領としては史上最高の7500万人近くの人々を敵が忘れることができないので、それは続きます。これらの非常に困難で困難な時代にこれらの重要な原則を勇敢に支持してくれた何百万ものきちんとした、勤勉で、法を遵守し、神と国を愛する市民に感謝します。

アメリカを再び偉大にするための私たちの歴史的で愛国的で美しい運動は始まったばかりです。
今後数ヶ月間、私はあなたと共有することがたくさんあります、そして私は私たちのすべての人々のためにアメリカの偉大さを達成するために一緒に私たちの信じられないほどの旅を続けることを楽しみにしています。そのようなことは今までにありませんでした!

私たちは私たちの前にたくさんの仕事を持っています、そしてすぐに私たちは明るく、輝く、そして無限のアメリカの未来のビジョンを持って現れます。

一緒に私たちが達成できないことは何もありません。人々、一つの家族、そして神の下にある一つの栄光ある国、そして私たちの子供たちと来るべき世代のアメリカ人のためにこの壮大な遺産を守ることは私たちの責任です。

神があなた方全員を祝福し、神がアメリカ合衆国を永遠に祝福しますように。』

『トランプは、そのようなことは今までにありませんでしたと言っている。だから単に反乱を鎮圧して大統領職に復帰するという意味ではないだろう。そしてビジョンを提示すると言っている。

古い米国はバイデンに無理やりやらせて自爆させて、保守的な新しい米国を建国しようということではないか?』

『共和党から7人がトランプ有罪投票

民衆の大統領トランプは既得権益の牙城、連邦上院との戦いに2回勝ったことになる。2対0。これ自体が革命的である。』

『ダン・スカビノ氏のツイッターのヘッダー

あぁ、トランプが塗り分けを変えようと言っていた大統領機が新しい米国の大統領機なんじゃないの?バイデンは塗分けを変えないと言っていたよね。



機体と共に青から赤に機体の基調の色が変わる。さらにこの写真には軍の旗がある。軍はトランプについていく・・・。』

藤原直哉氏の言われる通り、「バイデン大統領」は終わりに近づいています。
ドル金融危機、新型コロナ禍による危機、そして国際政治や国際情勢の流動化や緊迫化が追い打ちを掛けるでしょう。


法的根拠すら無い米国トランプ前大統領の弾劾で無罪評決、余りにも大きなヤラセ弾劾に怒りの鉄槌が下るぞ!!

大統領選とこの弾劾裁判でどのメディアが真実を語り、嘘を書いたかがよく分かった!!必ず天罰が下るだろう!!


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大統領選とこの弾劾裁判でどのメディアが真実を語り、嘘を書いたかがよく分かった!!必ず天罰が下るだろう!!



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2月13日深夜に発生した福島沖を震源とする地震で被害に遭われた方々心からお見舞いを申し上げます

2021-02-14 09:45:07 | 防衛
2月13日深夜、もうすぐ日付が変わるかな、とも思えた深夜の11時9分頃、東北の山形に住む筆者は地震と緊急地震速報で目が覚めました。

最初に縦揺れが来て、その直後に何度もうねりを伴った横揺れに襲われました。
震源が近い、と咄嗟に判断できる程の強い揺れでした。

就寝中の布団の側に置いていた本やリモコン等が次々に床に落ち、倒れて行きました。

揺れが収まった後、TVで地震の規模や各地の震度等を知り、かなりの大きな、近年発生した熊本地震と同規模であった事を知りました。
津波が発生しなかった事が不幸中の幸いでした。

そして翌朝の2月14日、宮城県や福島県を中心にかなりの被害をもたらした事に、衝撃を受けました。

地震で被害に遭われた方々に心からお見舞いを申し上げますと共に、一日も早いご回復と復旧を心から祈念申し上げます。

2月14日、「福島県沖を震源とする地震についての会見」で、菅義偉首相の会見を次のように公開しました。

『(福島県沖を震源とする地震について)

 昨日発生した地震によって、津波の心配はありません。さらに、原子力関係でも全て異常な報告については、ありません。全て正常ということであります。また、人的被害は確認中でありますけれども、今のところ大きな報告はありません。
 人命第一に、今後ともしっかり対応していきたいと思います。さらに、明日9時から関係閣僚会議を開いて状況の報告を受けて、更なるしっかりとした対応を行っていきたい、このように思います。

(揺れが強かった地域の住民や国民への呼びかけについて)

 今、深夜でありますから、とにかく出歩かないで、さらに余震に備えていただきたい、このように思います。』


2月13日深夜に発生した福島沖を震源とする地震で被害に遭われた方々に心からお見舞いを申し上げます。



2月14日、官邸にて福島県沖を震源とする地震についての会見を行う菅義偉首相
出典:首相官邸 HP


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政治経済の動きを観察すれば、日本も米国も世界も報道されている内容とは真逆の方向に進んでいる!!

2021-02-14 00:00:00 | 報道/ニュース
「春一番」が吹き荒れた後は急激な気温の上下が厳しくなった日本列島。

2月の中旬から下旬にかけて、激しい気温や気候の変動が予想されており、皆様におかれましても、交通機関等の渋滞や停電等に警戒して下さい。

気候が激しく変動する時は、歴史が証明している通り、政治や経済も激しく動きます。

NYダウ平均株価が日本時間の2月13日に過去最高を更新したのも、その一つなのでしょう。

そのような中で、依然は全く報道されなかったような背景も多く出てきました。

例えば、2月11日08時04分にロイターが「アングル:米掲示板発の熱狂、欧州に波及 個人株取引が急拡大」の題で次のように伝えました。

『[ロンドン 9日 ロイター] - オンライン掲示板サービスのレディット内の株式取引フォーラム「ウォールストリートベッツ」を足場に広がった米個人投資家の熱狂が、欧州にも波及している。銀行や証券会社が明らかにした。

英国や他の欧州諸国では、比較的若い投資家の間でオンライン取引プラットフォームの利用が急速に拡大しているほか、既存の証券会社での株式取引も増えている。米個人投資家は今年に入って米国のゲームストップやAMCエンターテインメントといった銘柄の売買でもうけたが、これと同じような体験ができると期待し、そっくりまねをする動きだ。

英国を拠点とするオンライン証券取引プラットフォームのフリートレードはロイターに、1月の新規契約が16万件を超え、契約総数も50万件を突破したと述べ、まさに「レディットラリー」と呼ばれる株高がもたらした熱気のおかげだと指摘した。

同社のドッズ最高経営責任者(CEO)は「特定の株式や資産クラスが値上がりする可能性を巡って投資家が非常に興奮している局面では、それにまつわる話が金融界から一般社会に広がっていくことがあり得る」と熱気の背景を説明する。
(以下略)』

本ブログでは、少なくとも筆者は「仕手戦」云々は詳しくないので触れませんが、正にネット世代の「大衆動員型」仕手戦がどんどん発生している現代の証券・金融市場では何が起きるか分からない、という事なのです。

経済ですらこのような状況なのですから、政治の分野では尚更、激動・変革の嵐です。

厳しいご指摘で有名な文化人放送局MCの黒田清隆氏は、同日、自身のツイッターで次のように中東情勢の混乱を指摘しました。

『バイデン政権がイエメンの反政府武装集団でイランの支援を受けた「フーシ」をテロリスト・リストから外したことで、サウジが激怒、イスラエルも米政権への不信感を強めている。イスラエルはイランが2年以内に核武装すると予測。イランの脅威が増大しており、核合意復帰などもってのほかと宮崎正弘氏。』

ご指摘の通り、正に、米国の「バイデン政権」は碌でもなし、無能で無為無策です!!

一方、バイデン政権の実態やその「上っ面ぶり」の実態等を、保守層の重鎮である藤原直哉氏は自身のツイッターで、次のように指摘しています。

2月12日:
『もし私がバイデン側で、国民をだまして銃とカネを取り上げようというなら決して今のバイデンのようなことはしない。

毛沢東やスターリンのように、まずいかに社会主義が素晴らしいかを大々的に宣伝する。それには映像と音楽が欠かせない。メディアには社会主義を宣伝する映像と音楽を24時間365日流し続けさせる。それから首都の封鎖は即刻解除して社会主義を推進するバイデン紅衛兵を全米から続々と首都に送り込み、議会と大統領府に押しかけさせて、いかに銃を手放し、いかにカネを手放すことが素晴らしいことかを徹底的に宣伝し、議員にも職員にもそういう彼らを万来の拍手で迎えさせる。同時に地方組織もどんどん立ち上げて、地方でも社会主義推進運動を草の根から競争で徹底的に進めさせる。

全米が銃とカネを手放して地上天国を作ろうという大々的な熱狂の巷と化させてしまう。そしてバイデンの巨大な顔写真を全米至るところに貼り付け、星条旗ではなくバイデンの巨大な顔写真に国民が忠誠を尽くすようにさせる。一方弾圧は秘密警察を使って表から見えないところでやる。
決してあからさまにメディアが検閲したり、政治家が従わない人を非難したりしない。弾圧は秘密警察を使って夜陰に乗じて、しかし、徹底的に。いうことを聞かない人は次々と失踪していく・・・。

明らかにおかしい。バイデンやディープステートは実はすでにトランプや軍に自爆に向けて操られているのではないか?トランプや軍に倒されたとか潰されたとか言われると面倒なので、自爆に向けて暴走させられている状況。映画カサンドラ・クロスの世界』

確かに、藤原直哉氏のご指摘の通り、「バイデン政権」や「ディープステート(DS)」らは暴走、自滅への道を爆走しています。
雇用状況は急激に悪化し、医療でも薬の値段、例えばインシュリンが4倍程度に値段が高騰するなど、日に日に生活状況が悪化する一方の米国です!!

そのような中、藤原直哉氏も新たな動きを自身のツイッターで発表しています。

2月13日:
『ジョー・バイデンが息子のハンター・バイデンの海外ビジネスに関与していることを示す通信記録が見つかった』

『ニューハンプシャーで投票マシーンを使った不正選挙を選挙担当者が告発したら、その動画を掲載したサイトをYouTubeが凍結

不正の内容以上にYouTubeが凍結したことを多くの人に伝えてYouTubeに対する人々の敵意を高揚させることが大切』

『メラニア夫人、フロリダに事務所を開設』

『キューバ全体が停電』

『米西海岸で何か大規模な軍事作戦が続いている』

『キューバでインターネットも不通』

『ミャンマー、選挙関係者を軍が逮捕』

うーん。
米国民主党に「親しかったところ」が次々と狙われ、やられているようですね。


政治経済の動きを観察すれば、日本も米国も世界も報道されている内容とは真逆の方向に進んでいる!!



ミャンマーでの軍事クーデターで「逮捕拘束」された、スーチー女史(中央)を囲む、米国民主党のオバマ元大統領(左)と、トランプ氏と大統領選挙を争った、あの「ヒラリー」(右)。
出典:「アーロン大塚」氏、保守系ツイッター流布画像

『本当だ、スーチー女史は意外と不良娘で悪い不良たちと付き合っていたんだ。』


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我が日本は良い国だ!!東京五輪の森会長の辞任劇の裏には大規模な金融クラッシュの前兆あり!!

2021-02-13 00:00:00 | 報道/ニュース
一連の東京オリンピック・パラリンピックの森善朗会長の辞任劇。

正に、アホらしい辞任劇と、そのサヨウナラ報道振りに呆れ果てますね!!

世間や報道が大騒ぎする背景をよく観察すれば、大抵の大袈裟な針小棒大報道など、単なるヤラセ報道であり、重大な動きを誤魔化す手段に使われている事を、私達は皆、知らねばなりません!!

東京五輪が注視されるのは当然として、「中止」にはなりませんよ!!

2月11日、保守層の重鎮、藤原直哉氏は自身のツイッターで、次のように述べています。

『ツイッターの2020年の純損失11億4千万ドル

ツイッターの巨額損失。今みたいな検閲を続けたら自滅しかない。実はツイッターを含むディープステート側のIT企業は軍とトランプたちに既に制圧され、国民どころか世界の民衆を怒らせる検閲を無理強いされ、限りなく損失を出し自ら倒産するように行動を強制されているのでは。

そして残骸になったらトランプがタダで引き取ってトランプのSNSにするとか(笑)』

『08年のリーマンショックで既に今までの金融システムは破綻している。だからFRBの資産残高を見てもショック前が1兆ドル弱なのが、今や7兆ドルを超えて増加中。FRBの資産残高が増えるということはその反対側でFRBがカネを撒いているということ。



加えて日本や欧州や中国の中銀もカネを撒いている。総額一体いくらになるのか。IMFの調べではコロナ対策だけで世界で1400兆円を超えている。要するに今までの金融システムは破綻しているからいくらカネを入れても間に合わない。そこにコロナで破綻は決定的になった。

そこでディープステート側は自分たちを守るために国民から財産を強奪して自分たちの損を埋め、同時に社会主義にして全財産を奪取して国民を永遠の奴隷・家畜にしようとした。彼らが考えたクーデターこそグレイトリセット。

一方トランプと軍はそれを逆転させてディープステート側の財産を押収して国民に分け、同時にFRBと連邦政府は破産処理させて今までのドルと連邦債務は紙くずにして、新しい国家発行通貨で新しい国を始めようというのだろう。

そしてバイデンに大統領をやらせている間に破産に持ち込めば破産者はバイデンとディープステートになる。』

『昨年の米選挙に使われたサイバー攻撃用の中国のコンピューターは、バイデンの息子、ハンターバイデンの中国投資会社が買った』

『米NBCが森喜朗会長の女性蔑視発言を猛批判!会長の辞任要求も!「彼は去らなければならない」

五輪の胴元に言われちゃしかたないね』

これらのように、オリンピック開催云々の影で、大きな、そして大きな動きやうねりが「絶賛開催中」なのです!!


我が日本は良い国だ!!
東京五輪の森会長の辞任劇の裏には大規模な金融クラッシュの前兆あり!!



首相経験者の食事会の様子
左から小泉元首相、森元首相、安倍前首相、麻生元首相

出典:保守系ツイッター流布画像


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池上彰氏のYouTubeチャンネルが炎上するのは自身の発言が極左反日反米の従北媚中従中だから!!

2021-02-12 00:00:00 | 報道/ニュース
「(自称)ジャーナリスト」に、貴方は、そして貴女はどのようなイメージをお持ちでしょうか??

筆者は、少なくとも彼らの大部分、いや、8割9割の人が「押し売り新聞販売勧誘員」以上の嫌悪感しか持ちません。
そのような見方をされる方も多いのではないでしょうか。

古い新聞もTV局も、今や斜陽産業、時代に合わなくなっている事を自覚した方が宜しいかと存じます。
共同通信等で人員整理や給与減額が厳しくなっている現実を直視すれば、社会に必要とされているかどうかは一目瞭然です!!

現在、その象徴的な事例として、ジャーナリストの池上彰氏のYouTubeチャンネルが炎上しています。

それらを、まとめサイトのアノニマスポストが次のように要約しています。

『ジャーナリスト・池上彰氏(70)のトランプ前米大統領をめぐった発言が大炎上している。

発端は先月30日放送のテレビ朝日系「池上彰のニュース そうだったのか!!」でトランプ前大統領とバイデン大統領を比較した
「バイデン大統領は中国の人権問題に関心がある。

新疆ウイグル自治区で強制収容所に入れられているといったことや香港民主化運動による逮捕とか、
トランプ大統領はこれまで(人権問題に)何も言ってこなかった。人権問題に関心がなかった」という発言だ。

しかし実際には中国のウイグルに対する人権問題でジェノサイドと認定したのはトランプ政権。
また、トランプ前大統領は2017年に国連の演説で「北朝鮮は13歳の少女を拉致した」と拉致問題に言及し、
北朝鮮の非情さを訴えているなどの実績があり、ネット上では池上氏に対する批判が殺到した。

抗議の矛先が向かったのは、池上氏とジャーナリスト・増田ユリヤ氏が運営するユーチューブチャンネル

「池上彰と増田ユリヤのYouTube学園」。直近の動画は軒並み、低評価のオンパレードだ。

これを受け、池上氏は7日に同チャンネルで「【説明とお願い】批判は自由です。でもこれだけはお話させてください。」と題した動画を公開。
池上氏は「もちろん批判することは自由だし、いくらでも言ってもいいことだけど」と前置きした上で
「これを動画に来てわざわざバッドをつけるっていうのはどうかと思うんだよね」と語った。

増田氏も「公開されている動画が内容的にバッドであればバッドをつけていただいても構わないんですけど、
ここまでの数になるとどうも意図的にやられてるとしか思わないんですよね」と同調。

自身の発言の真意についても、トランプ「政権」は人権問題に対して厳しい態度を取っていたが、トランプ氏は違ったと主張。
実例としてトランプ氏が習近平国家主席から「新疆ウイグル自治区の教育施設を建設してる」と説明された際に
「いいことじゃないか。どんどんやってくれ」と発言したことや、
トランプ氏が香港の民主化運動について質問された際に「香港のことなんか俺を巻き込むな」と言ったという
ボルトン前米大統領補佐官の証言を引用して説明した。

だが、それでも視聴者の支持は得られず。むしろ“火に油”状態で、釈明動画は10日午後6時現在、
高評価1200に対して低評価が1万を超えている。低評価率は何と「89%」に上る。

(以下略)』

炎上した動画は2月7日に公開配信されました。
同チャンネルでは、次のようなコメントが高評価を得ています。

『トランプ大統領側の人と
討論してみてはいかがですか
及川さんなんかおすすめです
テレビの視聴率稼げると思います笑』

『トランプ政権下で行われていたことはすなわち、トランプ前大統領とも総意のもと行われていたことではないのですか?

たとえば、関心なくして香港の人権法案に署名などしたりするものなのでしょうか?
とても疑問ばかり感じます。もう少し丁寧に具体的に知りたいです。

私はgoodもbadもつけていない者です。
純粋に疑問が残ると感じるだけです。』

『「池上先生に聞く」でアンチからの質問にも積極的に答えてみるのはどうでしょう?


『バイデンと同じ状況である
一時が万事』

『YouTubeのgood・badについて投稿者が云々する程馬鹿げたことはないと思う。
動画をどんな基準で見るか、何を期待し何を求めてみるかは全く見る人の自由であるから、評価の付け方にあれこれ言うことはできないのでは。たとえば画質・音質が悪い、編集が悪いだけでもbadをつけることは許されると思う。
自分達は良い内容の動画を投稿してるのだから、badを付けられるのは不合理という表明は勘違いと思う。』

正に、鋭い批評かと存じます。

池上彰氏は多くの方もご存じの通り、中国共産党を絶賛する、極左反日反米の従北媚中従中、あの韓国を北朝鮮以下の下朝鮮・ヘル朝鮮に貶めた文在寅大統領とウリ二つの思想を持っています。

これらの偏向報道メディアや偏向報道ジャーナリストらやその報道に対して、鋭い批評で有名な文化人放送局MCの加藤清隆氏は、自身のツイッターにて、次のようにバッサリと切り捨て、批判糾弾しています。

2月8日:
『高橋洋一氏が「あと10年で新聞は滅びる」としていることに関連し、くつざわ豊島区議が「あと3年くらいで滅びるのでは」。「森林を伐採して石油を燃やして得た電力で製紙して、バイクでガソリン燃やして配るのが新聞。しかも届くのが昨日のニュースというお笑い」。皆似たようなこと考えている。』

2月9日:
『(zakzak by 夕刊フジの記事、「【元文春エース記者 竜太郎が見た!】森会長の「失言」批判している場合か 大事な「五輪開催」議論はどうなっているのか」に対して)

森元総理は発言を取り消し、謝罪しているのだから、これで一件落着とすべき。今は目前の東京五輪パラリンピック成功に全力を上げる時。執拗に森氏の責任を問うNHKをはじめとするマスメディアは何か別の意図があるのではないか?人権蹂躙の中国政府が開く北京冬季五輪の方が余程問題ではないか?』

『(ニューズウィーク日本版の記事、「トランプ弾劾に立ちはだかる「上院3分の2以上が賛成」の壁……弾劾「違憲」決議に上院議員の45人が賛成票を投じている現状では弾劾が可決する可能性は低い(冷泉彰彦)」に対して)

何を今さら。最初からこんな憲法違反の案件など通る訳ないと言ってるだろ?しかしトランプ側は選挙不正の証拠をどんと出して来るそうだ。弾劾の根拠にも関わる重要なことだ。しっかり審議してもらおう。』

2月10日:
『(産経ニュースの記事、「根強いトランプ氏の影響力 弾劾「無罪」でも共和党で主導権争い不可避」に対して)

「共和党内が三つ巴の主導権争いが激化するのは確実」という見方は間違い。大統領選で前回より1100万票も増やし、過去最多の7500万票も獲得したトランプの意向を無視できない。もはやトランプの推薦なしに選挙は戦えないのが現実。共和党は事実上「トランプ党」になる。』

『(ニューズウィーク日本版の記事、「韓国メディアが連日報道、米日豪印「クアッド」に英国参加の意向」に対して)

何で英国の「クアッド」入りを韓国のメディアが連日報道するの?要するに自分達は希望しているのに無視され、英国は今にも入れそうだから焦っている訳か?「クアッド」は“まともな民主主義国”じゃないと入れないんだよ。中国に土下座せんばかりに擦り寄るような国は無理です。諦めなさい。』

2月11日:

『トランプ前大統領側が起こした訴訟は全て却下されたかの如く伝えられているが、実は結審した22の裁判のうち15で勝訴していた。この中にはPA州で投票期限を過ぎて到着した郵便投票と不在者投票は集計しない判決も。全体の3分の2が勝訴なら、候補者の獲得投票数もかなり違ってくる可能性がある。』

正に、正に偏向報道メディアや偏向報道ジャーナリスト、許すまじ、ですね!!


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悪因悪果の因果応報だ!!



トランプ氏を支持する支持者のツイッター等での流布画像


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緊急拡散希望!!今こそ新型コロナのみならずノロウイルス等の感染症対策の徹底を!!

2021-02-11 00:00:00 | 防衛
2月、そして建国記念の日の11日を迎えました。

筆者より、心から皆様と日本の末永い安寧をお祈り申し上げます。

さて、杉花粉等の飛散の季節にもなりつつある中で、今の時期こそ、改めて新型コロナのみならずノロウイルス等の感染症対策の徹底をお願いします!!

2月7日09時34分にSankei Bizが「現役医師が断言「緩い日本のコロナ対策はむしろ多くの命を救った」」の題でプレジデントOnlineの記事を引用し、日本の高い教育水準や医療・予防対策の徹底が効果を挙げている等の記事を配信しました。

この点に着目すれば、基本的な感染症対策として、手洗い、うがい、マスク着用、3密の回避などが有効であることは明かです。
緊急事態宣言解除を急ぎたいのは皆、同じです!!


緊急拡散希望!!
今こそ新型コロナのみならずノロウイルス等の感染症対策の徹底を!!



新型コロナウイルスの感染予防対策として「初音ミク」が登場したポスター
出典:首相官邸HP


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プロテニスの錦織圭選手と女優の酒井法子さんの報道で暴露される偏向報道の新聞や旧メディアの愚かさ!!

2021-02-10 00:00:00 | 報道/ニュース
本日は久々に芸能関係の批評をさせて頂きたいと存じます。

プロテニスの錦織圭選手と女優の酒井法子さんと聞いて、謎、と説く。

皆様は、その心は、と聞かれて何だ、とお答えしますか??

筆者なら、「挫折や失敗に負けない心」とお答えしますね。
錦織圭選手はご結婚をされました。
酒井法子さんも日々、頑張っています。

ただ、残念な事に、極左反日反米の従北媚中従中の偏向報道の新聞や旧メディアの愚かさの報道ばかりが目立ちますね(怒り心頭)!!
説くに、この2人には徹底的な「悪印象」を与えようと芸能記者をはじめ、極悪人の如く付きまとうゴロツキメディアが居るのも事実です!!

錦織圭選手のツイッターには、2月6日、スポンサーのユニクロが次のようなメッセージをRTしています。

『錦織圭選手、

10年間という長きに渡り、錦織圭という唯一無二のテニスプレイヤーと共に歩んでこられたことを、誇りに思います

これからも共に世界一を目指し、歩んでいきましょう』

これが、多くのファンの心そのものではないでしょうか!!

一方、2月8日にzakzak by 夕刊フジが「酒井法子幻の主演作「空蝉の森」ついに公開 紆余曲折あった酒井ならではの当たり役」の題で「中本裕己 エンタなう」の特集項目にて、次のように伝えました。

『2014年に撮影され、酒井法子の主演作として注目されながら、製作会社の倒産などでお蔵入り状態だった映画「空蝉(うつせみ)の森」が5日公開された。酒井が演じる結子は、鳴かないメスの蝉のように、哀しみを飲み込んでトラウマを抱えてきたミステリアスな女だ。

 結子は3カ月の失踪後、記憶をなくして、明け方の国道をフラフラになって素足で歩いているところを警察に保護される。帰宅すると夫(斎藤歩)が、「別人だ」と言い張った。退職直前の假屋警部(柄本明)は結子の家の防犯カメラが内側向きで、夫婦はともに目の動きがおかしかったことから嘘をついている、と見抜く。結子は夫の精神カウンセラー(西岡徳馬)に、「夫は祖父の遺産がもらえなくなるから、私が戻ったら困るはず」と相談。一方、夫の女(長澤奈央)からは罵倒され、物語が二転三転してゆく…。

 酒井の役柄には幻惑される。過去の秘密が投影され、「つらい顔をすると変に色気が増す」とは假屋警部の台詞。夫に怒鳴られ、暴力をふるわれて過呼吸を起こすシーンもある。現実と演技を重ねてはいけない、と思いつつも人生に紆余曲折があった酒井ならではの当たり役に見えてくる。2018年に他界した角替和枝も出演し、柄本と演技派夫婦による“共演”も見もの。複雑な男女関係と時系列が、やや言葉足らずで惜しい。まだ女盛り。酒井の映画本格復帰の足がかりになればいいが。

 東京・アップリンク渋谷ほか全国順次公開。(中本裕己)』

この記事に関しては、まずまずの公平な報道かとは存じます。

極左反日反米の従北媚中従中の偏向報道の新聞や旧メディアの愚かさの報道に、厳しい批評で人気の文化放送局MCの加藤清隆氏は自身のツイッターで次のように批判しています。

2月8日:
『(作家でジャーナリストの門田隆将氏のツイート「大統領選で陰謀論に“飛びつく”日本人を朝日が論評。公聴会での宣誓証言や証拠、ナヴァロ報告書、テキサス州の訴え…全ての情報を“陰謀論”にできる感覚。民主主義の根幹を揺るがす問題の真相究明を唱える人達が“陰謀論に踊る人々”なのか。これが異論を許さない全体主義の怖さ。」に対して)

大統領選の前から自分達は全く取材もせず、いろんな証拠が出てくると全て“陰謀論”で片付けてきた朝日などの規制メディア。勝てば官軍とばかりに、今度は全体主義を振り回し、異論を排除する。それは民主主義と言わないんだよ。共産主義。中国の文革と同じ。10年後にはそんな新聞はなくなっている。』

『高橋洋一氏が「あと10年で新聞は滅びる」としていることに関連し、くつざわ豊島区議が「あと3年くらいで滅びるのでは」。「森林を伐採して石油を燃やして得た電力で製紙して、バイクでガソリン燃やして配るのが新聞。しかも届くのが昨日のニュースというお笑い」。皆似たようなこと考えている。』

『トランプ前大統領の長男、ジュニア氏(43)がNY州知事選に出馬表明。「無能で信頼できないクオモ知事は州の恥。現在の危機的状況がそれを証明している」。もし上手くいけば将来の大統領候補かも。報道官だったサンダース氏もアーカンソー州知事選に出馬。22年の中間選挙に焦点を合わせているらしい』

正に、加藤清隆氏のご指摘の通りです!!


プロテニスの錦織圭選手と女優の酒井法子さんの報道で暴露される偏向報道の新聞や旧メディアの愚かさ!!



2月6日の夕刊フジ記事の目玉
出典:zakzak ツイッター


錦織圭選手
出典:錦織圭選手自身のツイッター流布画像



メディアの嘘を如実に晒した画像
出典:保守層の重鎮、藤原直哉氏のツイッターRT画像
『大統領執務室のセットの壁がずれてます』

このような事、重大な事実すらも報じないメディアは偏向報道、嘘捏造隠蔽報道をしているのです!!


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