夕刊フジの予測が的中した、福島県沖の大地震と米国トランプ前大統領の「無罪評決」で今後の動きは！？

世には「当たるも八卦当たらぬも八卦」と言われるように、先読みや予測は難しいものです。

皆様は、先読みや予測の的中率が５０％を超えていますか！？

予測の的中は、例えば天気予報を、「靴」等を蹴飛ばして予測するような事かも知れません。
これでも、「自称・外交の天才」韓国に文在寅大統領率いる韓国政府の機関、韓国気象庁が出した「的中率０％」よりは、余程、予測的中率が高いですね（大笑い）。

しかし、政治経済や外交軍事、そして地震等の予測やその対策を怠ると、「死」や「破滅」へとつながりかねません！！

２月１５日、ｚａｋｚａｋ　ｂｙ　夕刊フジが「宮城・福島で震度６強、次に警戒すべき地域は？　夕刊フジ新春号で警告していた「ＭＥＧＡ地震予測」　首都圏、信越に加え「南海トラフ」に影響も」の題で「地震」の特集項目にて、次のように夕刊フジの予測的中と今後の地震予測を伝えました。

『１３日に福島県沖で発生した最大震度６強、マグニチュード（Ｍ）７・３の地震では、宮城、福島など９県で１５０人超が負傷し、停電や断水も発生した。２０１１年３月の東日本大震災からまもなく１０年となるが、専門家は東北や首都圏、中部地方から関西圏など列島全体に脅威が迫っていると警鐘を鳴らす。


　「震度５弱から６程度が、（２１年の）１～２月に発生する可能性もある」と、昨年１２月２９日発売の本紙新春特別号で予測していたのは村井俊治・東大名誉教授。

　村井氏が代表を務める地震科学探査機構（ＪＥＳＥＡ）の「ＭＥＧＡ地震予測」では、東北地方の太平洋岸は、東日本大震災で大きく沈降した反動で隆起が進んでおり、「地震の常襲地帯」と指摘していた。

　村井氏への取材を行ったのは昨年１２月初旬だったが、東北では同月１２日にも岩手県沖（震度５弱、Ｍ５・６）で、同２１日には青森県東方沖（震度５弱、Ｍ６・５）の地震が発生した。

　予測では、東北を含めて３つのゾーンを警戒地域としていた。このうち首都圏・東海ゾーンでは、同月１８日に伊豆大島を震源とする最大震度５強、Ｍ５・０の地震があった。残る長野県・茅野など信越ゾーンを含めて引き続き警戒が必要だ。

　気象庁は、今回の地震を東日本大震災の余震とみており、今後１週間は震度６強程度の地震に注意を呼び掛けている。

　「東日本大震災のようなＭ９級の地震が来た場合、５０～１００年程度は余震を続ける」と警鐘を鳴らすのは、立命館大環太平洋文明研究センターの高橋学特任教授。

　地震は北海道から関東にかけて陸側のプレート（岩板）の下に沈み込む「太平洋プレート」の内部で発生したとみられるが、高橋氏は、太平洋プレートの活発な動きは、関東南部から九州にかけて沈み込んでいる「フィリピン海プレート」にも影響するという。

　「両方のプレートに押され、石川県や富山県、浜名湖周辺、愛知県東部から静岡県西部周辺で小規模ながら特徴的な地震が起きている。これらの地域ではＭ７・５から８・５級になる可能性もある」

　フィリピン海プレートは南海トラフ巨大地震を引き起こすと指摘されている。

　「四国から紀伊半島にかけての『南海』、三重県沖の『東南海』、静岡県の浜名湖周辺の『東海』地域は連動しており、地震が同時に発生した場合、Ｍ８・５～９近くになり、高層の建造物などが倒壊する恐れもある。太平洋岸は、海外沿いに都市部が形成されているため、津波の被害が大きくなる」と高橋氏。

　いざというときのための備えをしておきたい。』

正に、その通りです！！
「備えれば憂い無し」です！！

もう一つの夕刊フジの予測的中とは、米国のトランプ前大統領の弾劾が無罪評決となった事です。

同日、同メディアが「トランプ氏、弾劾裁判「無罪」で今後どう動く？　再起に向け活動再開を示唆「私たちは間もなく立ち上がる」　依然大きな影響力、共和党との関係は修復へ」の題で次のように伝えました。

『米連邦議会議事堂襲撃事件を扇動した責任を問われた共和党のドナルド・トランプ前大統領の弾劾裁判で、上院（定数１００）は１３日（日本時間１４日）、無罪評決を言い渡した。共和党から７人が造反して賛成票を投じたが、有罪に必要な出席議員の３分の２に届かなかった。２度目の弾劾訴追を切り抜け、トランプ氏は今後、どう動くのか。

　「米国史上空前の魔女狩りの一環だ」「米国を再び偉大にする歴史的運動は始まったばかりだ。私たちは間もなく立ち上がる」

　トランプ氏は無罪評決を受けて、このような声明を出し、再起に向けた活動再開を示唆した。

　上院の弾劾裁判は１月２７日に開廷し、２月９日に審理を始め、史上最速の５日間で評決を下した。票数の内訳は、「無罪」票が４３、「有罪」票が５７だった。

　「無罪」支持者からも厳しい声が散見される。

　無罪票を投じた上院共和党トップのミッチ・マコネル院内総務は評決後、「トランプ氏が実質的かつ道徳的に（議事堂襲撃の）責任があることは疑いがない」と非難し、「民間人となったトランプ氏は今後、在任中の行為について（刑事）責任を問われる可能性がある」と指摘した。

　ジョー・バイデン大統領は声明を出し、マコネル氏の発言などを踏まえ、「トランプ氏は最終的に有罪とはならなかったが、罪状に異論の余地はない」「私たち米国人、特に指導者たちは真実を擁護し、ウソを打倒する義務と責任がある」と訴えた。

　批判も続くが、トランプ氏と共和党の関係は修復に向かう可能性が高そうだ。

　米国情勢に詳しい福井県立大学の島田洋一教授は「共和党支持者の間では、トランプ氏を支持する声は大きい。下院共和党トップのケビン・マッカーシー院内総務も先月、トランプ氏と面会して来年の中間選挙を見据えて支援を求めた。トランプ氏が第３党を設立する展開を恐れたのだろう。トランプ氏のＳＮＳアカウントは凍結されたが、メディアとしてもトランプ氏は視聴率を生む人物であり、発信力が衰えるとは考えにくい。トランプ氏自身が次の大統領選に立候補するかは分からないが、米国政治に大きな影響を与える人物であることに変わりはない」と語った。』

「バイデン大統領」は、息子のスキャンダルに加えて自らも息子同様の行為を行ってきた事が暴露されているだけではなく、「白紙の紙」にサインするなどの奇行、いや、「お飾り振り」を示す言動や証拠等もドンドン出てきています。

トランプ氏がこの点を突かないはずがありません！！


夕刊フジの予測が的中した、福島県沖の大地震と米国トランプ前大統領の「無罪評決」で今後の動きは！？

はい、勿論、大激動の始まり始まり～。



２月１５日発行の夕刊フジ記事の紹介
出典：こちら夕刊フジ編集局　ツイッター



トランプ氏の動向を伝える、２月１５日発行の夕刊フジ記事
出典：こちら夕刊フジ編集局　ツイッター


下のブログランキングに参加しています。
ご支援のクリックをお願い申し上げます。



夕刊フジの予測が的中した、福島県沖の大地震と米国トランプ前大統領の「無罪評決」で今後の動きは！？

はい、勿論、大激動の始まり始まり～。



と思う方は以下をクリック！！
↓

防衛・軍事 ブログランキングへ

ご意見、ご要望等はコメント欄やツイッター等でお願いします。
１日１回クリックして頂けると励みになります！！↓
人気ブログランキングへ

有料記事では、あなたが知らないと損をする、報道されない国内外情勢や政治、軍事、外交、経済、技術などの深層や戦略などを、丁寧にお伝えします。
↓
有料記事掲載サイト：以下リンク先→
新生日本情報局　※（有料記事サイト）１ヶ月1000円で期間中は有料記事が読み放題、見放題で定期購読ができます。

定期購読の方法については、以下リンク先→
※（ヘルプ欄）課金記事を読む　有料の記事を読むには？