FIFAとIOCは同じ体質ではないか

　最近、国際サッカー連盟（FIFA）の不正問題がマスコミに頻繁に取り上げられている。１２月３日にも米司法省が新たに収賄などの罪で１６人を起訴したとの報道があった。このうち１２人は各国サッカー協会の会長経験者（現職含む）である。このことからもFIFAには賄賂体質が蔓延していることが推し量れる。不正が横行し始めたのは、有料の衛星放送が普及し、サッカーの放映権料が高騰し始めた時期と重なるらしい。ちょっとした口利きや仲介が大きな金になると分かると、上層部が一斉に私腹を肥やしに走り出したのであろう。若い頃にスポーツ選手として競争に明け暮れしていたことが、すっかり身についていたに違いない。

　サッカーは世界的に人気スポーツであり、ワールドカップの開催地は多くの人を集め多大な経済効果をもたらす等、利権の塊と推察できる。金の好きな連中は、当然FIFAの関係者になりたがるであろう。FIFAの理事や役員の決め方がどうなっているのか分からないが、FIFAの日本支部である日本サッカー協会（JFA）は公益財団法人であるため、選抜法は一応公になっている。

　協会役員、理事になる為には、サッカーと関わりが深いと認められる立場で、サッカー界において実質的に活動し、貢献していることが条件となっている。従って、地域協会の職員や元選手などサッカー関係者で占められており、皆、昔からの知り合いであり、仲間意識が高い集団であろう。FIFAも同様な組織であろうと推察されるが、このような仲間内で固めた組織は往々にして世間の常識から逸脱するのは、よくあることである。

　さて、オリンピックはサッカーと同様に、４年に１回行われる世界規模のスポーツイベントであるが、オリンピックにおいても同様な問題が潜在していると考えるのが普通である。

　例えば、長野冬季オリンピックでは、その招致に関わるおよそ９０００万円の使途不明金が発覚した。また、２０１６年開催予定の五輪招致には失敗したが、その招致運動で支出した費用の経理書類をめぐり、保存期間内であるにも拘わらず、８事業計約１８億円分の文書を保存していなかった。これらを見ると、オリンピック招致のためには莫大な金が必要らしく、しかもその金の使い道も明らかに出来ない性質であるようだ。

　案の定、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は１２月８日、スポーツ界で相次ぐ汚職事件や不正問題を受け、五輪運動を推進するガイドラインを確立することを決めたとのことだ。バッハ会長は「スポーツ界の信頼を取り戻すことが最優先事項だ」と述べ、国際陸連のディアク前会長が収賄容疑で捜査を受けている事態や国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）の拡大する汚職事件で懸念を表明し、倫理規定や組織運営の見直しにも着手する考えを示したようだ。やはり、IOCもFIFAと同様な問題を抱えているのだ。

　さて、FIFAは、権限が集中している理事会の再編など改革案をまとめたとのことである。しかし、大手のスポンサーは「現指導部の下では改革は出来ない」と批判を始めているらしい。古くからの仲間で固めた組織である限り、掛け声だけで終わる可能性は十分にある。（犬賀　大好－１９０）