腸内細菌が決める脳の健康状態

　ヒトを始めとする哺乳動物は、母親の胎内にいる間は原則無菌状態にあるが、生後、口や皮膚等様々な経路で微生物が体内に侵入し、その一部は消化管内等に定着して、常在菌として宿主と共存するようになるのだそうだ。常在菌は宿主が摂取した食物に含まれる栄養分を吸収することで増殖し、同時に様々な代謝物を生成して宿主に良くも悪くも影響を与えることになる。

　地球の誕生以来生物進化の過程で、腸が始めに出来、その後脳が発達し、高等生物へと繋がっていったと考えられる。その過程で神経系を通じて脳と腸は互いに影響し合っていると考えられ、腸は”第二の脳”とも呼ばれるのだそうだ。ふくらはぎは第二の心臓と呼ばれるが、こういう言い方もあるのだ。

　細菌は初期の頃より腸に住み始めていると思われ、その頃から共存関係は出来ていたのだろう。当然、腸内で生息する細菌は脳にも何らかの影響を与えていると考えた方が自然である。

　人間の腸の中の常在菌、すなわち腸内細菌は大人の場合ざっと重さ、1.0～1.5Kg、その種類は1000種類以上、その数は600～1000兆個、だそうだ。青汁の宣伝で乳酸菌が一袋あたり何億個含まれると数の多さを誇っていても全体から見れば大海の一滴に過ぎない。

　また、腸内細菌と称するがほとんどは大腸が住処と考えるのが定説だ。大腸は小腸より長さはずっと短いが、大腸がん、潰瘍性大腸炎等、病気の発生箇所としてはずっと多い。これも大腸が大便と腸内細菌の溜まり場であることも強く関係しているからだそうだ。

　しかし近年内視鏡カプセルなるものが開発され普及しつつあるようだ。これは、超小型カメラを内蔵したカプセルを飲み込むと各消化器官の内壁を撮影しつつ最後は体外に排出され、そのカプセルから画像を読む取る検査法だ。

　これにより、これまで有効な検査法が無かった細く長い小腸の粘膜を観察でき、その結果、今まで原因不明とされていた消化管出血や腹痛の診断が簡便に行えるようになったそうだ。これと同時に小腸内における腸内細菌の役目が明らかになると思われ、恐らく小腸内においても重要な役目を果たしていることが明らかにされるであろう。

　さて腸内細菌は善玉菌、悪玉菌と日和見菌の3種類に分類されるそうで、通常健康な人であれば、善玉菌20%、悪玉菌10%程度らしい。これら3種類の細菌群は腸内で勢力争いをしており、70%の日和見菌は、良い働きも悪い働きもする菌種とのことだ。

　悪玉菌は名が示すように、食べ物を腐らせて下痢を起こさせたり、おならのもとになるガスを発生させる。善玉菌は乳酸菌やビフィズス菌が有名で消化吸収のみに役立つと思っていたが、そればかりでなく、免疫等、健康維持や老化防止などへ影響がある菌で、各種ビタミン類やドーパミンやセロトニンの神経伝達物質であるホルモンを合成するのだそうだ。

　最近、腸内細菌と脳に関わる認知症、うつ病等の関係が科学的に明らかにされてきたそうで、腸が第二の心臓と呼ばれる根拠が明らかにされてきた。

　先述のホルモンは、脳内で働く神経伝達物質で、感情や気分のコントロール、精神の安定に深く関わり、快感や幸福感を得たりする機能を担う脳内ホルモンだそうだ。お腹の調子が良いと気分も爽やかになるのはこのせいかもしれない。

　人間の脳に関する病気は要因が複雑で、完璧な治療薬は無い。人間100歳時代を迎え、肉体的な健康維持に関する対処法は色々提案されているが、精神的な健康法は今一である。肉体的には元気であるが精神的には異常な老人の扱いには苦労が多い。今後急激な発展を祈りたい。2019.02.27（犬賀　大好－５２４）

北方4島問題を日ロ両首脳の仲の良さのみに頼っていてよいのか

　今月7日の北方領土の日に行われた北方領土返還要求全国大会のアピール文から”北方四島が不法に占拠されている”の文言が無くなったとのことである。これはロシアを刺激しない政府の方針を反映させているようである。

　さて、安倍首相とロシアのプーチン大統領は今年1月末、モスクワで会談し、終了後の共同記者発表で、首相は「相互に受け入れ可能な解決策を見いだすための共同作業を私とプーチン氏のリーダーシップの下で力強く進めていく。その決意を確認した」、と強調した。

　一方プーチン氏は「両国は平和条約に署名することに関心があると確認した」、とだけ述べたそうだ。そこでは具体的な計画は示されず、3時間に及ぶ会議の中身はほとんど無かったと推測される。

　北方4島問題は戦後70年以上経つのに何ら進展が無い。安倍首相は在任期間の間に何とか実績を残したいと考え、昨年11月、2島返還を先行させる譲歩案を提示し、ロシアの歩み寄りを期待したのであろうが、その案ですら否定されたのだ。

　安倍首相の譲歩案を受け、ロシアは”してやったり”と更にハードルを上げた。ラブロフ外相は2月始め、「南クリル諸島（北方4島）のロシアの主権を含む、第2時世界大戦の結果を日本が完全に認めるよう望む、さもなければどんな対話も成立しない」と強調したそうだ。この裏には、ロシアが不法占拠しているとの後ろめたさがあるのだろう。

　プーチン大統領とラブロフ外相のロシア国内での関係を良く知らないが、ロシア外交のしたたかさを感ずる。プーチン大統領は、北方4島を含む南千島地区の経済発展を計りたいと考え、そのためにまず平和条約の締結が必要だと主張し、帰属に関しては明確に表明していない。すなわち、歯舞、色丹2島は返還しても、主権はロシアに残ると訳が分からない主張をしている。

　ロシア国内では返還反対意見が多いようであり、外相は経済発展より北方4島はロシアの領土であることを日本が認めることを最優先としているようだ。両者の意見の違いは、政権内部での権力争いか、あるいは日本をけん制するための役割分担があるだけかもしれ無い。

　安倍首相はプーチン大統領とは過去に何回も会談をしており、気心が分かっていると自慢する。首相は、大統領は強力な独裁者であるため、鶴の一言でロシアの方向は決まると思っているのか、二人のリーダーシップの下で力強く進めていくと宣言しているが、大統領はそれほどお人よしではないと覚悟すべきだ。

　国後、択捉の2島の開発の現状には様々な意見があり、実態はよく分からない。ロシア政府の後押しもあって、移り住む人は増加しているようだ。また、韓国や中国資本も入り、経済発展は順調との意見もある。しかし、プーチン大統領が当初予想していたほど経済発展はしていないようで、日本の支援を熱望しているのだ。

　プーチン大統領と安倍首相の両首脳は別の意味で成果を焦せっており、仲の良さだけで妥協点は見つかるであろうか。

　また、今月始め、日本海で操業していた島根県のカニかご漁船・第68西野丸をロシア警備当局が拿捕した。タス通信によると、第68西野丸がロシアの排他的経済水域で操業した疑いがあると説明している。西野丸側の主張は、恐らく常時GPSで監視しているので操業違反をする筈はない、であろうが、違反操業を認めない限り釈放されることは無いだろう。

　日ロ関係が微妙な時にこのような事件が発生するとは、単に偶然とは思えない。ロシアは、これも外交交渉のカードとするのであろう。日本は外交交渉は不得手とのことだ。安倍首相とプーチン大統領の見掛け上の仲の良さだけに頼っているだけで決して解決されることは無いだろう。2019.02.23（犬賀　大好－５２３）

自国第1主義はグローバル資本主義の成れの果て

　国際NGOオックスファム・インターナショナルは、今年1月経済格差に関する最新の報告書を発表した。これによると世界で最も裕福な62人が保有する資産は、世界の貧しい36億人が所有する総資産に匹敵するそうだ。この数字62人が2010年には388人であったが、富の集中が一層進みますます事態は深刻になっているとのことだ。

　グローバル資本主義は本質的に経済格差を助長する。より多くの利益を求める投資家と、より安く良いものを求める消費者の期待に応えるべく、企業は世界中に生産・販売網を展開して、効率化を追及する。効率化の中には賃金を始めとするコストダウンがあり、富の平等化の考えは毛頭無い。

　世界中に張り巡らせたネットワーク等の情報手段の発展、大量の情報を即座に解析するAIの発達、流通を簡単にする電子マネーの発展等は、グローバル経済を助長する強烈な助っ人でもある。

　一方、このようなグローバル資本主義を規制することのできるグローバルな国際機関や法は存在しない。世界には国家の国内総生産 (GDP) を軽く超える多国籍企業が多く存在し、市場を獲得するために国境を越えて資金と物資を自由に動かすことが出来るのだ。

　また、自国の税金を逃れるためにタックスヘイブンと称する税制上の優遇措置を設けている国または地域に名目上の本社を設け、節税している企業も無数にある。

　このため、経済格差は国内のみならず、国家間に広がり諸問題を発生している。その一つが移民の問題だ。自国の経済の低迷さに嫌気がさし、よりよい生活を求め経済発展国へ脱出する。その結果受け入れ側の国では低収入の人々の職場を奪うことになり、様々な社会問題を引き起こす。

　この結果が、米国のトランプ大統領が打ち出した自国第一路線であり、パリ協定からの離脱など国際協調を壊しかねないこの考え方が、米国だけでなく他国にも急速に広がり始めている。

　自国の利益のみを追求するという方針は、国際問題よりも自身の生活を重視する一般国民には極めて理解し易い。国際協調の象徴でもあるEU各国でも、トランプ政権の発足以降、反EUや反移民・難民を合言葉に自国第一主義を掲げる急進的な右派政党が急速に支持を伸ばしているのだ。

　これまで移民や難民を積極的に受け入れてきたEU各国に有権者の拒絶反応が強まり、EUの牽引役であった独のメルケル首相が昨年10月、21年の任期満了で首相を引退せざるを得なくなった。

　また2016年の国民投票で英国がEU離脱を決めたのも、移民政策や国境管理を自国で独自に決められるようにするためだ。英国では今、メイ首相がEUと合意した離脱協定に関して与野党双方から批判が噴出し、下院で承認が得られない八方ふさがり状態となっている。

　しかし、メイ首相に対する不信任案は否決されて続投が決定したが、議員からは前向きな提案は無く単に問題が先送りされただけだ。

　経済先進国の米国やヨーロッパ各国では自国第1主義が拡大しつつある一方、アジア諸国は1周遅れでグローバル経済が拡大しつつある。その典型例がRCEPと称するアジア諸国を束ねる広域的な包括的経済連携構想である。中国が主導する一帯一路戦略のその一つであろう。

　グローバル経済はその欠点が顕著になるまでは膨張するであろうが、その成れの果てである自国第1主義が今後どのようになるのであろうか。保護貿易主義の結果が第2次世界大戦の切っ掛けになったとのことで成り行きが心配であるが、歴史に学ぶ人類の英知を信じたい。2019.02.20（犬賀　大好－５２２）

北朝鮮の金委員長はトランプ大統領を手玉に取っている

　今月27、28日に米朝首脳会談がベトナムのハノイで開催されることが決まった。トランプ大統領は昨年6月に行われた第1回目の会談の結果、北朝鮮の弾道ミサイル発射や核実験が止まったと成果を自慢するが、非核化に関し何ら具体的進展が無く、2回目の今度の会談で何が話し合われるか予想がつかないと、多くの識者が首を傾げている。

　北朝鮮は現在米国を始めとするロシアや中国からも経済制裁を受けている筈であるが、経済制裁は果たして効いているのであろうか。評論家の中には北朝鮮は切羽詰まっていると主張する人もいるが、経済制裁はほとんど効いていないとの主張も多い。

　朝鮮の金正恩朝鮮労働党委員長は昨年6月訪中し、習近平国家主席と会談した。そこで中国側は北朝鮮に対する独自支援に動く可能性を示唆したようだが、実際にかなり緩んでいるようだ。

　金正恩委員長は、当時親中国派であり実質的なナンバー2とされる叔父の張成沢氏を粛正し、更に兄の金正男氏も暗殺し、中国との関係は犬猿の仲の筈であった。しかし、金委員長は北朝鮮の独裁体制が確立すると、再度中国に擦り寄り、中国の庇護を求めるようになったようだ。

　中国も北朝鮮の崩壊は望むところではなく、表向き経済制裁は続けると言いながら、陰では経済的な支援を再開したのだろう。

　国連安全保障理事会は昨年9月、北朝鮮の制裁逃れの実態を調べる北朝鮮制裁委員会の専門パネルの中間報告書で、中国ばかりでなくロシアも北朝鮮と秘かな貿易を行っていると示唆していた。

　金委員長は今年1月、再度中国を訪問し習近平国家主席と会談した。今年2月末に予定される2回目の米朝首脳会談に向けて、作戦を話し合ったとみられる。

　報道では、北朝鮮の非核化を前提に朝鮮半島問題の政治的解決に向けて共に努力することで一致したとのことであるが、あくまでも表向きの話であり、裏では核保有を前提にトランプ大統領を丸め込む算段をしていたと思われる。

　また、今年1月の国連専門家パネルの最新報告書で、北朝鮮が核・ミサイル開発計画をやめていない、と分析した最新の年次報告書を発表した。この報告書には、寧辺の核施設から使用済み燃料棒が取り出された可能性がある、との情報も記されているとのことだ。

　つまり昨年6月の第1回首脳会談以降も核・ミサイル開発が継続されているのだ。現在、核実験やミサイル発射実験を行っていないのは、前回の実験で使い果たしたミサイルや核爆弾をこっそり補充しているだけだと憶測も出来る。

　また、度々寧辺の核施設がニュースになるが、これはプルトニウムの施設であり、ウラニウムの施設はまだどこにあるのかの把握も出来ていないのが現状のようである。第1回目の会談以降、核施設と称するバラック小屋を爆破したとの動画付きの報道もされたが、あの写真から北朝鮮の本気度を感じた人はほとんどいないだろう。

　それでもトランプ氏にとって米朝会談は数少ない成果を期待できるイベントだ。北朝鮮がミサイル発射や核実験を止めたことで、米国は安全になったと自賛し続けており、国民の関心を行き詰った内政から外交に向けさせたいのが本音とのことである。

　また、トランプ大統領はツイッターで、第2回の米朝会談で北朝鮮は全く違う種類の「経済ロケット」になるはずともコメントしたそうだが、今回の会談では非核化の話より経済の話が焦点になるのだろうか。

　金委員長の腹の中は、核やミサイルを保持したままのベトナム並みの経済発展であろう。その経済発展に米国も当面利益を得られるとなれば、商売人のトランプ大統領にとって、核など大した問題では無いのだろう。2019.02.16（犬賀　大好－５２１）

アルツハイマー病の思わぬ原因

　少子高齢化が進む世の中、認知症患者の激増とその面倒を看る介護士不足が将来の否現在の日本の大きな問題となっている。

　認知症の中でもアルツハイマー病(AD)が一番多いと言われている。ADは脳細胞が劣化する病気であり、脳細胞は現代の医学では再生出来ないため、不治の病となる。

　認知症の発生原因はよく分かっていないし、根本的な治療法は無いと言われ、あるとすれば認知症になりづらい方法くらいだ。それは食生活や運動習慣で、バランスよく栄養を摂取し、定期的に運動し健康的な生活を送ることが大切とされる。しかし、長年の蓄積が効果を発揮するため、高齢者になって始めても既に手遅れとなっているかも知れない。

　運動習慣や生活習慣の改善は、高血圧、糖尿病等の成人用を予防するのに効果があるとの指摘もあり、またこれらの成人病が認知症に直結する病であることは間違いないが、最近新たな発生理由が明らかになったとのことだ。

　AD発症と強く関連するのは、上下水道など衛生設備、感染症、都市化のレベルなんだそうだ。この内一つでもAD増加につながるが、これらの要因が重なると相乗効果で最大42.5％もの違いが生じるという。この数値の算出根拠を理解していないが、生活環境が清潔であれば有るほど、AD発症のリスクは高まると言うことだろう。

　衛生環境とAD発症との関連について研究者は、「土や動物を通じた微生物への暴露が減り免疫への刺激が失われた結果、免疫活性が弱まって免疫の尖兵である“Ｔ細胞”を十分に作り出せなくなる。このＴ細胞の欠損は、AD患者の脳でよく見られる炎症反応と強く関連する」、と説明している。

　最近日本は観光大国として世界に売り出そうとしている。日本の良さの一つは清潔さであろう。あの文化の中心であるパリの町もゴミであふれているのに対し、東京はたばこの吸い殻一つない清潔な町として有名であるが、逆に東京なんぞはAD発症の温床ということになるのだろう。

　その影響か、日本は全人口における認知症有病率が2.33％となり、OECD加盟国のうちで最多だそうだ。

　最近抗菌グッズなるものが流行り、文房具，台所用品，肌着，日用雑貨，家電製品などから，建材やカーテン，金属に至るまで，あらゆる身の回り用品に抗菌加工されたものが開発され、売られている。

　1980年代に，アライグマ症候群と呼ばれる若者の出現とともに登場したようだ。MRSAなどの院内感染や，O-157やサルモネラ菌などによる食中毒が多発してからブームになったようだ。

　しかし，これらの効果については、感覚的には正しいと思うが、まだ実証されていないそうだ。こうした商品が多く販売され、一般に利用される一方で、かえって免疫力が低下し、アレルギーやアルツハイマー病、更に伝染病が猛威を振るう傾向にあることは皮肉である。

　現在全国中にインフルエンザが猛威を振るっている。予防には、睡眠や栄養補給をして、体力をつけ免疫力を高める必要性を訴えているが、この流行もアライグマ症候群が影響していると思うと複雑な気持ちになる。2019.02.13(犬賀　大好－５２０）