9.11について 苫米地 英人 （とまべち ひでと）

とあるスナックで

コー

いやー、おっどろいたね。苫米地英人は、反（３００人委員会）だったんだね。知らなかった。言い方は、（３００人委員会）ではなく（国際金融資本家）という言い方だけど。
テレビとかユーチューブで名前だけは知っていたけど、ここまでとは思わなかったね。

小林

どうしたんですか、コーさん。

コー

うん、たまたま図書館から苫米地の＜日本人だけが知らない　戦争論＞というのを借りて読んでいるんだけど、いや驚いた。彼も（３００人委員会）または（国際金融資本家）という国を超えた、権力集団の存在を肯定しているんだ。　この本の　Pー４２

アメリカはアジアの緊張と混乱に乗じることで利益を手にすることができますが、

戦争が始まることで、その瞬間にアメリカの利益とは比べ物にならないほど莫大な利益を約束される勢力がいます。

ご存知のように、それは国際金融資本です。

かりに日本と中国が戦争を始めた場合、戦端を開いた瞬間に、円も元も大暴落します。
なぜなら、戦争当事国の通貨で物資を売ってくれる殊勝な国はありません。
国際取引に使えない通貨を、欲しいと思う人は誰もいないでしょう。

では、日本と中国は何をもって戦費とするのか。
それは金か、金にうらづけられた通貨しかありません。
ただし、金本位制が終わって久しい現在、世界の通貨はすべて不換紙幣になり、通貨発行国の信用で成り立っていますから、日中戦争を遂行する日本と中国が使うことができる通貨といえば、現実的には信用力で米ドルということになるでしょう。

このため両国は、戦費として莫大な米ドルを調達する必要に迫られますが、円や元に価値はないのですから、それと引き換えに米ドルを手にいれられるわけではありません。

戦費として必要な巨額の米ドルは、すべて借金になるわけです。

これほど巨額のお金を貸し付けられる機会は、滅多にあるもではありません。
しかも、日中が必要とする戦費の貸し付け能力を持つのは、国際金融資本だけです。＜コー注、アメリカ国家ではない＞

かりに日本が負ければ、彼らは日本の資産をタダ同然に持っていくことができます。
逆に中国が負ければ、資産を押さえると同時に、それ以降の中国の金融をすべて牛耳ることができるでしょう。その意味は、中国の国民１３億人から、延々と利益を吸い上げつづけていけるということです

また、敗戦国だけではなく戦勝国からも、貸付金の莫大な金利をとることができます。
いずれの国も、戦争による大量破壊からの復興の過程で、大変な需要が喚起されます。産めよふやせよのベビーブームも、意図的に起こされるに違いありません。
戦争の結末がどうであろうとも、彼らのところにはすさまじい利益が転がりこみます。


彼らにしてみれば、戦争ほどスケールの大きな儲け話はないわけです。

小林

それにしても、彼のこの話も本当のことなんでしょうね。